Lingua Franca & Internet/Online Marketing

British Councilの新しい資料「English Next」によれば、今後の英語教育はEFL（Learning English as Foreign Language）から、CLIL (Content and Language Integrated Learning)、そしてELF (English as a Lingua Franca) からGlobal Englishへシフトしていくと予測している。CLILはヨーロッパや他の地域で見られるようにコンテンツ、例えば小学校の社会や理科を、英語で教える動きを指す。ELFはNon-native English Speaker (Fluent Bilingual Speaker) が中心となる非英語圏での英語教育、そしてGlobal Englishとは、理想的には6歳から英語教育を開始し、14歳でC1 (CAE/IELTS 6.5 = 高等教育に必要とされる英語レベル) に到達させるカリキュラムを指す。

「English Next」によれば2010年にはすべての世代を通じて20億人が英語を学ぶと推測されている。その後、小学校で英語を学んだ子供たちが中学や高校へ進学するとともに英語学習者は減少し、2050年以降、若者や特別なサポートが必要とされる人々に学習者が限定されるステージに到達するとしている。

さて、2005年、中国では1億7670万人が英語を学び、また1億3700万人の小学生が誕生している。インドでも同程度の小学生がいると見られる。この子供たちが今後、学校で英語を学ぶことになり、学校でも、家庭でもインターネットを普通に使うようになる。

2005年末に10億人に達したインターネットユーザのうち、3億人強が英語ユーザである。2000年で51.3％を占めていた英語コンテンツは2005年に32％にまで落ちている。（右図）
今後、中国やインドのユーザが増加することは明らかだから当然、インターネットで使われる言語としての英語の比率は下がると予想されている。

しかし、Alexaの国別トップサイトを見ていくと、非英語圏の国々のTop100サイトにYahoo、Google、eBayやMS系サイトは勿論のこと、MySpace、Youtube、BloggerといったSNS系サイト、CNNやNYTimesといったニュースサイトがランクインしていることに気づく。
これはグローバルメディアであるインターネットは真にボーダレスなメディアであり、世界中のインターネットユーザは最新のイベント、ビデオ、音楽、ニュースなどを提供する米国Webサイトへアクセスしていることを意味している。また、CLILやELF、そしてGlobal Englishが各国で本格的に導入されることによるバイリンガルユーザの誕生と増加、そしてグローバル化による情報ソースの広域化も意味する。

もちろん、今後とも英語Webコンテンツの比率は減少するだろうが、バイリンガルとして英語を使うインターネットユーザは増え、英語トップのWebサイトへの世界からのアクセスは増加するだろう。

これを突き詰めていくと、IBMやHPといった米国企業は世界からアクセスを獲得する米国Webサイトへの広告出稿により、自国の英語Webサイトへアクセスを誘導し、世界のユーザに対してブランディングができる。しかし、非英語圏の企業は、米国にある子会社の英語Webサイトから世界のステークホルダーに対してブランディングをするか、あるいは本社Webサイトを英語化してグローバルブランディングを行うことになる。

さて、細分化された事業領域ごとに米国子会社を設立している日本企業の場合、本社Webサイトのコンテンツに匹敵する質と量を持たせ、そこまでの権限と責任を米国子会社に負わせている例はない。日本企業の本社グローバルWebサイトを見るとよくわかる。日本語の直訳的な英語コンテンツがあるだけで、自身が管理する初めてのメディアをグローバルブランディングに活用しようとする姿勢は見えない。

世界共通語となる英語、英語のトップWebサイトへアクセスする世界中のステークホルダー（ユーザ・消費者、ビジネスパートナー、自治体・コミュニティ、株主、金融機関）、そしてオンラインマーケティングに関して積極的な欧米企業。今後、日本でグローバルブランディングを開始する最初の企業はどこになるのだろう？そんな企業があるのだろうか？

Source：English Next