2007/09/19

The Baby Boomer Media Consumption Study - 2007

ベビーブーマー(1946年から1964年に生まれた世代、2010年にはこの43歳から61歳の層が8,400万人に達する)のメディア消費においてラジオがいかに大きな位置を占め、彼らがいかに新しいメディアを生活に取り入れているかを調査したBridge Ratingsのデータがある。

まず、ベビーブーマーを2つの群に分けてスクリーニングしている。それによると;
  • 第一群(1946-1954年生まれ:61歳から53歳)
    • 思い出に残るイベント
      JFK、ロバート・ケネディ、マーチン・ルーサー・キングの暗殺、政治、月面着陸、ベトナム戦争、反戦運動、公民権運動、環境運動、女性活動、抗議と暴動、麻薬
    • 主たる特徴
      実験的、個人的、自由な精神、社会的意義志向
  • 第二群(1955-1964年生まれ:52歳から43歳)
    • 思い出に残るイベント
      ウォーターゲート、ニクソン辞任、冷戦、石油禁輸、インフレ、ガソリン不足
    • 主たる特徴
      非楽観主義、政府不信、批判精神
ベビーブーマーの三分の二は第二群に属しており、ラジオ放送局、広告主にとって重要なメディア消費者となっている。またメディア消費パターンを見ると第二群のほうが、新しい技術やメディアを取り入れる傾向があるようだ。

ラジオ、衛星ラジオ、インターネットラジオ、MP3プレイヤーの中で「毎日に欠かせないメディアは?」、「群ごとの週単位でのラジオ聴取時間は?」、「これからの半年でどのメディアをよく聞くか?」などの比較データに加え、「現在と半年前のメディア利用」を調べたデータがある。

それを見ると;
  • 以前よりもメディア消費が減ったトップ3は、読書が57%、新聞が42%、映画が41%
  • 以前よりもメディア消費が増えたトップ3は、コンピュータが33%、携帯が30%、インターネットが20%
  • しかし、以前と同様に消費しているトップ3は、ラジオが73%、インターネットが70%、雑誌が55%
となっている。
Source:Bridge Ratings / The Baby Boomer Media Consumption Study - 2007

中高年世代が支えていると見られている書籍、新聞も彼らにとって聖域ではなく、メディア消費が移行するにつれて地盤沈下するのは避けられないようだ。彼らベビーブーマーでさえこうなのだから、それ以降の世代はと考えると、自ずと露出が必要とされるコアメディアは明らかだ。そして、ベビーブーマーという中高年世代であろうと、コンピュータ、携帯、そしてインターネットが三種の神器的な扱いをされていることに納得してしまう。

2007/09/18

Behavior Targeting & Purchase Funnel

Juniper Reseachが行ったBT (Behavioral Targeting) に関するデータがRevenue Scienceから出ている。
  • どのような広告タイプが消費者の関心と行動を生起するのか?どの程度までオンライン消費者は広告戦略を受容するのか?
  • BT受容オーディエンスの規模、特にオンラインショッピング傾向に関する該当グループの特性は?
  • いかにインターネットは日常のショッピングに適合するか?
  • いかにインターネットはショッピング過程に適合するか?
  • BTを通してオンラインショッパーに訴求する可能性はどれくらいか?
などを2007年4月に2,035人のオンライン消費者を対象に行われた調査だ。

まず三分の二のオンラインユーザは広告を見ることで何らかのアクションをおこしている。ここで興味深いのが下の2項目だ。
  • 12% 広告/製品に関して友人に話した
  • 8%  広告を友人に転送した
合計20%が広告の露出を広げ、情報共有を行っているということだ。企業がコントロールできないブランドの共有をユーザ自身が先導している。
オンラインショッパーにも、頻繁に購入してたり、たまに買う人、そしてまったく買わない人がいる。それぞれのグループ内でBT (Behavioral Targeting) を受容する人、CT (Contexual Targeting) を受容する人の比率を見ると、BT受容の比率がどのグループでも高い。
次に購入意思形成のプロセスを以下のように分解している。Insprire/Initiateプロセスで、一般的な製品情報をチェックし、何があるのか確認しているが、ここは「AISAS」の「AI」、Compareプロセスが「S」、Executeが「A」に相当するのだろう。
また、BT広告はファイナンス、自動車、旅行などカテゴリー別の購入予定者の場合、CTよりも認知されるというデータも出している。
Source:Revenue Science / Juniper Research Study (pdf)
(注:pdfダウンロードには登録必要)

ところで購入意思形成のプロセスで「情報の共有」を行うプロセス、「AISAS」の最後の「S」が検討されていない。また、上述のように「12%:広告/製品に関して友人に話した」、「8%:広告を友人に転送した」というアクションをAISASプロセスのどのステージへでも還流させる仕組みについては言及していない。

ここが肝になる。BTなり、CTなりを実行し、アクションを起こしたオンライン消費者に対して「購入意思形成のプロセス」で獲得した情報を発信、共有させることで一層の露出を促進し、アクションを拡大することこそが重要だ。プロセスに入った消費者を最終購入まで導くのと同時に、自発的なクチコミ営業マン化させる仕組みがなければ以前と同様に一方的な情報提供、露出の予算規模、ブランド認知勝負となるだけだ。

2007/09/14

US Ad Spending Down 0.3% in 1H 2007

TNS Media Intelligenceが、2007年上半期の広告費データを発表した。それによると前年比0.3%減の725.9億㌦となっている。

2001年以降、初めて2四半期続けて広告費が減少したそうだ。メディア別に見ると、インターネット、雑誌、屋外が増えているが、TV、新聞、ラジオの広告費減少に歯止めがかかっていない。最も大きな減少を記録したのはB2B専門誌が7.2%減を記録している。

昨日の「B2B Top 100 Advertisers」にあるように2006年のビジネス専門誌への広告費は前年比2.7%減となっていたが、その傾向が続いているようだ。全体として前年比4.6%の伸びを見せている雑誌カテゴリの中でもB2B・ビジネス雑誌が苦戦している。次に新聞の全国紙の減少が大きい。17.7億㌦から16.5億㌦へと6.4%下がり、1.2億㌦の減少だ。ここもインターネットからの広告売上が伸びているにしても紙の売上減をカバーするところまではいっておらず、苦しい時期が長引きそうだ。

この原因の多くは自動車メーカーのようだが、総じて弱含みの経済を反映したものになったようだ。そのため下半期も厳しい局面が続くと予想している。

そんな中でもインターネットは広告費を獲得し、全メディアの7.6%を占め、前年同期の6位からラジオを抜いて5位に上がっている。

Source:TNS Media Intelligence / U.S. Advertising Expenditures Decreased 0.3 percent in First Half of 2007
参考:B2B Top 100 Advertisers (Online Ad)

TNSが言うように全国、ローカルTVともにシェアを落としてはいるが合計するとまだ43.6%を占めた中心メディアであることに変わりはない。

しかし、昨年6月に出されたOPAの「A Day in the Life」という資料がある。それによるとメディア消費時間では2005年時点ですでにオンラインは23%を占めている。にもかかわらずオンラインの広告費シェアはたったの6%にしか達していない。その逆に雑誌は7%、新聞は10%のメディア消費時間にしか過ぎないが、それぞれ21%、22%の広告費シェアを持っている。

この逆転現象がいつ解消されるのだろう。いや、少なくとも是正されるのはいつだろう?
Source:OPA / A day in the Life (pdf)
参考:OPA "A Day in the Life" (Online Ad)
(注:参考に上げていたpdfのリンク先が変更されていたので上のpdfリンクを参照のこと)

2007/09/13

B2B Top 100 Advertisers

TNS Media Intelligenceのデータを分析し、2005年に141.9億㌦だったB2B広告は2006年に1.4%アップの143.9億㌦に達したというBtoBのレポートが公表された。

トップは2005年末にSBCが買収したAT&Tだ。「Your World. Delivered」という一大キャンペーンを行い、前年比10.4%増の4.2億㌦をB2B広告に支出している。2番目はMCIを買収したVerizonで、3番目もSprintとNextelが合併したSprint-Nextelと上位を通信会社が占めている。

全B2B企業がどういった媒体に広告費を投入しているかを見ると、
  • 26.0% ビジネス専門誌(前年比2.7%減
  • 13.4% ローカル新聞(同6.4%減
  • 10.6% 一般消費者向け雑誌(同1.9%増)
  • 10.4% ネットワークTV(同0.1%増)
  • 9.6%  インターネット(同17.0%増)
インターネットの前年比増を上回るのはヒスパニック系雑誌の同36.7%増だけだ。

しかし、これをトップ100の広告主だけで見ると、インターネットは前年比21.4%増で伸び率トップの媒体となり、ネットワークTVへの広告支出13.3億㌦の半分以上、7.8億㌦を占めている。ローカル新聞はトップ100広告主から9.5億㌦の広告費を集め、媒体順位で2位を占めているが、前年比14.2%と大幅な減少を記録している。今年はインターネットがローカル新聞を追い抜いて2番目の媒体になるのではないだろうか。
(クリックで拡大)
次ぎにインターネットを使ったトップ50広告主を見ると、Monster Worldwideがダントツだ。前年比79.6%増の1億㌦を投下している。全体予算ではトップのAT&TはネットワークTV、ローカル新聞、スポットTVなどで大量露出をしていたので、インターネットに限ると前年比2倍に増やしてはいても270万㌦しかなく、6位に留まっている。

B2B総広告費2.2億㌦で全体の5位、その30%近くの6,000万㌦以上をインターネットに投下して2位に入っているHPが注目される。HPはネットワークおよびスポットTV出稿が少なく、合計しても750万㌦程度だ。7,000万㌦のIBM、2,800万㌦のMSと比べると一桁少ない。特にIBMはインターネットには780万㌦しか出稿しておらず、HPはその8倍弱を出稿している。IBMやMSが総花的な広告予算配分をしているだけに、いかにHPがインターネットをB2B広告で活用しているかがわかる。
(クリックで拡大)
Source:BtoB / Top 100 b-to-b advertisers increased spending 3% in '06
Source:BtoB / TopAdvertisers (pdf)

HPは有り余る広告予算の中からインターネットを選択したのではない。過去何年かにわたる広告効果の測定、B2Bに必要な引き合い生成効果、伝播露出による効果、ビジネス専門紙誌とのクロスメディアミックスによる露出最大化など、多様な実績と効果を元にインターネットをB2Bのコアメディアとしたのだろう。

HPのようにTV出稿を削りながら、インターネットをB2Bのコアメディアとして活用する企業がいる中、うちはB2BだからB2C企業のような広告費はかけられないとか、広告してどれだけ売れるのかといった基本的な問いかけがある。しかし、既成メディアでの露出に加え、オンライン露出のギャップが拡大する中、この基本的な問いかけを繰り返すしかないのだろうか。また、ユーザが既成メディアからインターネットへメディア消費を移行させる中、メディアシフトを考慮しないメディアプランにいつまで承認を与えるのだろうか。

2007/09/12

Internet in China

CNNIC (China Network Information Center) が20回目のインターネットレポートを公表している。

それによると中国のインターネット人口は2007年6月時点で1億6,200万人を突破、米国の2億1,100万人に次ぎ世界第二位、半年で31.7%も増加、インターネット普及率は12.3%に達したとしている。
そして、わざわざロジャースのベルカーブを引き、普及率が10%を超えたことは、普及の次の段階に進んだことを意味し、次の3~5年にかけてより急激なユーザ数増加が見込まれるとしている。
様々なデータがあるのだが、その中からいくつか拾ってみる。
まず、時間ごとのインターネット利用状況がある。合計、学生、非学生ユーザの利用時間帯を見ると全般的に非学生ユーザの利用が全時間帯を通して最大。午後8時から10時までを見ると非学生ユーザの60%以上がアクセスしている。合計ユーザを見ても50%以上はクリアしているからオンライン広告の時間帯指定というのはひとつポイントになりそうだ。
インターネットユーザと非ユーザの間で情報を入手するチャネルはどうなっているかというと。非ユーザはTVに偏った形で情報を入手しているが、インターネットユーザは非ユーザに比べ、新聞、雑誌、携帯、書籍、ラジオでより情報を入手している。情報感度の高いユーザだということが明白だ。

とくに25-40歳のインターネットユーザに限ってみると、どの媒体を通した情報入手が他のインターネットユーザよりも多い。また、全インターネットユーザがTVを二番目のメディアとしているのと比べ、新聞が二番目に上がり、TVの順位が3番目に落ちている。加えて携帯が4位に上がっている。デジタルメディアの感度が非常に強いのが見える。
次に面白いデータとして、コミュニケーションのツールとしてIMとEmailを比較している。韓国と米国と比べて中国のインターネットユーザはEmailよりもIMをより使っている。

Online Time More to Content Than E-mail」で、

ひとつ気になるのはIMの利用が進み、Emailが通信ビークルの地位を脅かされていそうなことだ。これにTwitterや同様サービスを加えるとフリーメールを使うユーザ数やメール数、頻度にも影響が出ているのかもしれない。

と書いた。中国ではEmailによる情報の受発信が開花する前にIMのリアルタイム性がユーザの人気を集めているのかもしれないが、中国が一歩先を行っているのかもしれない。
次に今後6ヶ月のうちにインターネット利用をするかどうかという質問に2.9%が「必ず」と答えている。これは約2,000万人にあたる。「多分」と答えた9.3%を加えると1億前後の人が利用するかもしれないメディアだということだ。
Source:CNNIC / The 20th Survey Report (pdf)

中国のメディアとしてインターネットは最重要ではあることに間違いはない。しかし、「Power of Internet」で書いたように中国では検閲が大手を振ってまかり通っているのも事実だ。

参考:Power of Internet (Online Ad)

2007/09/11

Guardian American Website

5月の頭にPress Gazetteが、Guardianがワシントンベースのジャーナリスト、Michael TomaskyをGuardian America Webサイトの編集長に指名したと言う記事を書いていた。彼は北米でのGuardianのプレゼンスを高め、サイトのニュースやフロントページの記事を強化することになっているという話だった。

そして今月に入り、New York Observerが今月中にもGuardian Americaが立ち上がると伝えている。

Source:Press Gazette / Guardian appoints US website editor
Source:New York Observer / Guardian Reclaims America

ABC Electronicが公査した今年7月のGuardian Unlimitedのユニークユーザ数は1,606万人、PVは1億5,700万となっている。このユニークユーザのうち、63%の1,000万人以上は英国以外からのユーザだ。New York Observerによるとその半数以上の590万人が米国からのユーザだという。英国の590万と同じ数のユーザが米国にいるわけだ。

Source:ABCE / Guardian Unlimited July Audit (pdf)

以前、「Guardian moves towards digital future」で、Guardian News & Mediaの取締役、Tim Brooksの言葉;

英国の新聞社としてではなくグローバルマーケットを視野に入れ、「世界の先頭を切るリベラルメディア」となる意思、目標を持っている

を紹介し、

欧州の英国に本拠を持つ新聞社のWebサイトといった属性だけでは将来は見通せない。英語ニュースサイトとして、英国だけではなく世界のインターネットユーザに訴求する戦略が求められるはずだ。

と書いた。その戦略の一環がいよいよ姿を現してきたということだろう。

参考:Guardian moves towards digital future (Online Ad)

ただし、Guardian Americaのトップページには米国関連記事が載り、週に2~3本の米国発記事が来るだけで、その他のコンテンツは英国版を流用するようだ。米国のイラク政策にある意味で迎合していた米国メディアに飽き足らず英国のリベラルサイト、Guardian Unlimitedにアクセスした米国のリベラル知識人が、Guardian Americaへアクセスするかどうかは定かではない。また、米国ユーザがGuardian米国サイトへアクセスすると、Guardian本体へのアクセスが減少し、本体の媒体価値が下がる。これをどう見ているのだろう?

New York Observerは今回の記事に関して、Guardian(新聞)の編集長Alan Rusbridgerの昔からの米国進出意欲から書き起こしているが、広告ビジネスサイドの情報がない。英語メディアだからできる米国進出だが、なぜGuardian本体に米国発の記事を増やす形ではなく、米国版Webを立ち上げる決断が下されたのだろう。そしてそのコストをどうやって負担するのかが疑問だ。

2007/09/10

Apple iPhone Marketing

先週、AppleのSteve Jobsが誇らかに「iPod Touch」など新製品のリリースを発表した。と同時にiPhone 8GBの価格も599㌦から399㌦へと、200㌦の値下げも発表された。
するとMicro Persuasion の Steve Rubel が9月5日に怒り心頭のコメントをTwitterで書き連ねていた。
iPhoneの発売直後に入手し、まるでその広告塔であるかのように露出を行っていたRubelにしても怒りが収まらなかったようだ。それは20万人前後のその他、大勢の頭にきたiPhoneユーザと同じだ。たった2ヶ月やそこらで200㌦も値下げされては新製品に飛びついたユーザはたまらない。金を返せの大合唱があちこちで沸き起こってきた。

Technoratiで、「iPhone Price Cut」で検索したところ9月6日に1,400件に迫るほどBlog書込みがされている。
ユーザの怒りの声はBlogだけではなく、Appleの株価へも影響を与えていた。5日には5%程度下落し、6日も1.28%続落している。新製品の発表で年末商戦の勢いを加速させ、売上・利益増を目指していた目論見が泡と消えかねないほどの影響だ。
ここまで株価に影響があるとAppleも黙っていられないのは当然だ。AppleはiPhoneユーザに対してJobsのオープンレターを公開した。

To all iPhone customers:

I have received hundreds of emails from iPhone customers who are upset about Apple dropping the price of iPhone by $200 two months after it went on sale. After reading every one of these emails, I have some observations and conclusions.

だからAppleストアなどで100㌦のクレジット返金を決定した。詳細は来週発表すると書き、

We want to do the right thing for our valued iPhone customers. We apologize for disappointing some of you, and we are doing our best to live up to your high expectations of Apple.

と結んでいる。

Source:Slashpohne.com/ Apple stock falls after iPhone price cut
Source:Search views/Apple Dissed Early Adopters
Source:Apple Open Letter To all iPhone customers

それにしてもSteve Rubelは機嫌を直すのが早い。6日にはこう書いている。
  • I am very satisfied that Steve Jobs posted this letter and that he is offering us $100 in credits. Good call.
さてさて、一番取り扱いを注意しなければならないイノベーターやアーリーアダプターをコケにするAppleのマーケティングは信じられない。発売開始後68日目に200㌦という大幅な価格改定を行うに当たり、どのような反響、影響を考えていたのだろう。

既存製品を代替するような、あるいは拡張機能付き新製品発表には既存ユーザに対する特段の注意と配慮が必要なわけだが、メーカーの一方的な戦略というよりも思い込み、新機能搭載の新しい製品を出せば売れるという思いしか伝わってこない。また、この時代に一方的な押し付けがどのように消化され、流通、再編され、発信されてゆくのかを検討さえしていなかったとしか思えない。上手の手から水が漏れたというよりも、漏れる水を見過ごした、無視したおごりがある。

最後に蛇足も蛇足だが、Nokiaは9月5日に、「Sorry, Early Adapters. iPhone drops $200. Salvage yours with free content as MOSH」という検索広告を出している。これはマーケティングとして抜け目がないというよりは、全く意味のないマーケティングであり、Nokiaのブランドを下げるだけの効果しかない。
Source:TechCrunch / Nokia Marketing Team Reaches Out To Angry iPhone Users

2007/09/07

World Broadband Statistics Report - Q1 2007

Point Topicから2007Q1のブロードバンドレポートが出ている。

2007年Q1は、1,740万回線が増え、2.981億回線となった。四半期の伸びは6.2%、前年対比では28.7%だ。全世界の普及率は5.68%だが数年前までの伸び率と比べると明らかに停滞している。特にアジアパシフィック、そして北米での停滞が顕著だ。その中でもまだ西欧、東欧、東南アジアはシェアを伸ばしている。
2006年Q4
2007年Q1
ブロードバンド普及国の順位で変動があったのは2006Q4でドイツに抜かれた韓国が2007Q1にはフランスにも抜かれて5位に落ちている。韓国は1,410万人の契約者がいるが伸びが鈍化している。この四半期で0.4%で、平均の6.2%から大きく離されている。
英国もひたひたと後を追ってきているのでQ2には抜かれるのかもしれない。

また、中国と米国の差は2006Q4の540万から2007Q1には410万にまで縮まってきている。来年には必ず中国がブロードバンド普及国トップに躍り出るはずだ。
2006年12月
2007年3月
世帯普及率を見ると韓国が89.4%、香港が87.4%で上位を占めているが、モナコ、ノルウェーがランキングを伸ばしている。あおりを受けて、カナダはランク外へ、イスラエルも10位まで落ちた。
2006年Q4
2007年Q1
Source:Point Topic / World Broadband Statistics Report - Q1 2007 (pdf)
注:ダウンロードにはユーザ登録必要
参考:World Broadband Statistics Report - Q4 2006 (Online Ad)

2007/09/06

Websites of American Magazines 2007

Bivingsが昨年に続いて雑誌のWeb対応比較をやっている。

サマリ
以下のように昨年と比較すると今年、多くの項目で雑誌WebサイトのWeb2.0対応が強化されているのが分かる。
  • 58%(昨年40%) 記者Blog提供
  • 54%(昨年34%) Blogコメント許可 
  • 60%(昨年34%) ビデオ配信
  • 36%(昨年14%) ブックマーク
  • 34%(昨年12%) モバイル
しかし、雑誌サイトを新聞サイトと比較してみるとタグを除くすべての比較項目でまだ新聞サイトが雑誌サイトの対応を上回っている。
特に新聞Webサイトでは、RSSフィード、個別RSSフィード、Blog、Blogコメント、ビデオが対応90%を上回っているが、雑誌Webサイトはまだまだこれからといった状況だ。
Source:Bivings /Analyzing the Websites of American Magazines
Source:Bivings / Analyzing the Websiets of American Magazines (pdf)

Bivingsは新聞と雑誌のWeb2.0対応の違いを、新聞は毎日最新情報を発信する属性を持つが、雑誌は日常生活に対するエクストラでありしばしば娯楽中心になっている。そのため雑誌は最新情報を求めるユーザやアプリケーションユーザ向けというよりも、一般的なBrowserユーザ向けとなっているのがその違いだろうとしている。

さて、日本の雑誌、新聞のWebサイトのWeb2.0対応はどうなのだろう。昨年、Bivingsが日本の新聞社のWebサイトを評価したデータを紹介した。その結論として;

しかし、日本人は活字 やTVといった従来のメディアを好み、また、メディアの信頼度で新聞が群を抜く存在であるため、日本の新聞はWeb2.0を米国ほどは導入していない。加 えて、携帯電話へのニュース提供などは米国を引き離しており、日本の新聞が大きな後れを取っているわけではないと結論づけている。

と2003年の日経新聞の調査結果を引用して、メディアの信頼度を測っていた。その後の活字離れ、新聞離れ、既成メディア離れなどの後、どんな対応になっているのだろう。興味が尽きない。

参考:The Use of the Internet by Japanese Newspaper (Online Ad)

2007/09/05

Will Podcasting Survive?

Alex Iskold Technology BlogでPodcast/Podcastingを考察している。

プロ制作のコンテンツ、放送局による放送番組選択、ブロードキャストというラジオと、ユーザが生成するコンテンツ(UGC)、ユーザの聴取選択、オンデマンドというPodcastとの対比から始まり、ブロードバンド化によりサイズの大きいオーディオファイルを取り扱うことに障害はなく、2004年にPodcastingが登場したとき、多くの人々が飛びつき人気を博していたと分析している。

しかし、近頃、この熱狂も冷めたようだとしてGoogle Trendsで検索実績を比較している。
Podcast、Video、Blogでの検索実績トレンドを見ると下のようにPodcastは2004年Q4以来、低空飛行を続けている。(注:Alex IskoldのBlogではPodcastingを含めPodcastとVideo、 Blog、Podcastingと3つの図を使って比較している)
Podcastの不運は、オンラインビデオ、Blogと競合しなければならない点だ。ビデオはクールで、短く、オンデマンドで消費でき、五感に訴えられるが、音楽以外のPodcastは会話、議論、演説などを集中して聞き取らなければならない。だから仕事をしながら聴取できる音楽とも競合できない。

Nielsen BuzzMetricsでVideo、Blog、Podcastを比較しても、Podcastは地を這うような状況だ。(注:Alex IskoldのBlogではPodcasting、Podcasts、Videoを比較している)

Blogが脅威だ。Blogは拾い読みができるが、Podcastは拾い聴きができない。Webページを読むことには慣れているが、長時間の議論をビジュアルなしで聴取することには慣れていない。ラジオコンテンツの大半は音楽、あるいはニュースであり、Podcastのコンテンツおよびフォーマット自体、ユーザに適応してもらう垣根がある。
次に、利用の制限、困難な資金化、大手メディアとの競合などを続けて結論を出している。

Podcastは人気が回復する兆しはないし、Podcastingも現状下り坂を下っている。ビデオやBlog、既成メディアとの熾烈な競合、そして明確なマネタイズ方式の欠如により、Podcastingに人々が飛びつく十分なインセンティブがない。が、Podcastが存在できないというわけではない。

Podcastのおかけで既成メディアが提供するコンテンツと、個人が提供するコンテンツを選択する権利が与えられ、既成メディアはユーザのニーズに則した形でコンテンツを提供せざるを得ない。その結果、ユーザが望むときに、どこにいてもコンテンツを消費することができるのだ。

ビデオほど人気にならないとしても、Podcastに何が次に起ころうと、実際に出現したものだということ自体が重要だ。大きな波になってはいないとしても、意味のある波として、と締めくくっている。

Source:The Editors Weblog /Podcast use stagnates
Source:Alex Iskold Technology Blog / Will Podcasting Survive?

彼の結論は、Blogやビデオを前にすると音楽以外のPodcastは死期が近いと聞こえてくる。

インターネットが一部の人間にだけ利用されていた昔からすると、そのリソース、コンテンツは11億人以上のユーザに解放されてきてはいる。ユーザ自身がメディア化することで、様々な自己主張、コンテンツ制作が行われている。その中で、表現のひとつとしてあるPodcastが生き残るには、マルチタスク環境でコンテンツを消費するユーザにアピール、訴求することが必要だ。しかし、マルチタスク環境では音楽以外の集中が要求されるPodcastに存在感はないし、訴求力もないように見える。

以前、一時期日本の車メーカーの社長のスピーチがPodcastで提供されており、なぜビデオではなく、Podcastなのかと疑問になったことがある。以降はビデオで提供されているが、それが再度、Podcastで提供されることはないし、検討されることもないのだろう。

音楽以外と、プロ制作を除き、一般ユーザが制作するPodcastは死期が近い。

2007/09/03

Netvibes goes iPhone

Netvibesがモバイル対応を改良強化し、加えてiPhone対応となった。

タブ、フィード、Todoリスト、検索、FacebookのWidget、email、twitter、del.icio.usなどなどPC仕様の全てがモバイル対応だ。また、iPhone版も開発コミュニティからWidgetが提供された。

iPhoneユーザでなくても下の画面は、ここから試してみることができる。(NetvibesのID必要)
モバイル版を試すだけなら、ここへ。(同)
Source:Netvibes Blog / Going mobile: netvibes in your pocket

背景が違うが、Netvibesのモバイル対応が迅速だ。

FAMEの「Global Mobile Mindset」、OPAの「Going Mobile」、Ipsos Moriの「Mobile Internet in UK」などでモバイルの動きを紹介してきた。特にFAMEの調査によれば;

全世界のユーザは、仕事と家庭生活をブレンドしてくれるSMSテキストメッセージ、無線email、モバイルIMなどのプレミアムサービスに喜んでお金を 払うと回 答している。加えて40%の西欧ユーザは携帯端末への依存性が高いことを認めており、15%は今以上に携帯利用を増やすと答えている。また、途上国でもマ ルチメディアコンテンツ、メッセージング、端末のパーソナル化が差別化の大きな要因だとされている。

また、「Global Mobile Mindset」の最後に以下のように書いた。

人と人をつなぐメッセージング機能をテコに、マルチメディアやパーソナル端末が充実してくると、一層、携帯端末が個人のメディア化を促進するだろう。また、世界の半数近くにも普及する携帯端末はブランドメディアビークルとして重要性を増してくる。

この流れを積極的に意識したプラットフォーム作りをしているように見えるのがNetvibesだ。

参考:Global Mobile Mindset (Online Ad)
参考:Going Mobile (Online Ad)
参考:Mobile Internet in UK (Online Ad)

No Map in USA

たまには息抜きの話題をひとつ。

ちょっと可哀想な気もするが、今、ガンガンに視聴されているビデオは「Miss Teen USA 2007 - South Carolina answers a question」だ。

Vidmeterによれば日本時間の9月3日朝時点で、2,160万回以上視聴されており、米国時間8月27日から9月2日まで毎日の視聴回数トップを続けている。コメント数も70,000を越え、リンク数は5,000を超えている。コンテストは8月24日に開催されているのでYouTubeにアップされたのは25日だろう。たった1週間ちょっとやそこらで2,100万回以上の視聴をたたき出すのはそれだけの理由がある。

このビデオで南カロライナからミスティーンコンテストに参加した子、Lauren Caitlin Upton (18)が、「米国人の五分の一が世界地図で米国を指し示せないのはなぜ」という質問に対して、「地図を持っていないから」と答え、後は「南アフリカやイラクのような国、そんな国々に、米国の教育で米国、南アフリカ、イラク、アジア諸国の教育を支援し、将来を作って...」とか訳の分からないことをしゃべったからだ。

Source:Vidmeter / Top 100

それにしても意地悪な質問だ。教育相に「なぜ米国人の五分の一が世界地図にある米国を示せないのか?」と聞いたところで答えがあるはずもない。YouTubeには、「アホなブロンド美人の典型」的なコメントが多いが、下の地下鉄マップで彼女の発言の揚げ足取りをしているサイトには感心させられた。
Source:THE MORNING TOAST / I'm sorry I missed the Miss Teen USA pagent