2008/11/28

Virtual World Update 2008Q3

11月19日にGoogle Livelyが閉鎖されるというニュースがあった。7月に「Online Healthcare -1」という書き込みをしたとき、「あまり期待できないだろう」と書いたが、それ以下の実績だったようだ。

Source:TechCrunch / Google Kills Lively
参考:Online Healthcare -1 (Online Ad 2008/07/31)

ということで、久々にKzeroをのぞいてみたところ2008年Q3におけるVirutal Worldの登録アカウント数があった。

まず、下は今年1月時点での登録ユーザ数を予想したものだ。Club Penguinが1,500万、SLが1,200万となっている。
それと比べ、今回のデータには、多数のVirtual Spaceが追加されている。ブルーのドットで示されているのは開発段階、あるいはプライベートベータ段階のサイトだ。さて、Club Penguinの登録アカウント数が1,900万、SLが1,500万となっている。前々回の予想や実績からすると順調に伸びているようだ。

そのほかに、Habboは1億、Neopetsが4,500万、Stardollが2,100万、IMVUが2,000万、Poptropicaが2,000万となっている。

拡大しなければよく見えないので直接サイトへどうぞ(あるいは下をクリックで拡大)。

次に各ブランドがどのVirtual Spaceに進出しているかだが、まず前回のケースを見るとToyotaを筆頭に複数のVirtual Spaceに進出しているブランドがいる。
それに比べ進出しているブランド数は増えている。ところがToyotaなど前回は5箇所に進出していたが、今回はThereとWOWの2箇所だけ。SLは撤退したようだ。また、There、vMTV、vSideなどの特定サイトへの進出が集中している傾向が見える。
これもわかりにくいのでサイトへどうぞ(あるいは下をクリックで拡大)。
Source:Kzero
参考:Virutal World Update (Online Ad 2008/02/06)

Park Associatesの最新データを見ると、YouTube、AIM、MySpaceなどと比べVirtual Worldへのアクセスは低い。しかし、アクセス頻度の高いコアなユーザが半数近いのが分かる。ただし、他のSNSのコアユーザ比率はもっと高い。
また、年代ごとにソーシャルネットワーキングサイトと比べるとVirutal Worldはまったくと言って良いほど重複している。
Source:Park Associates / Virual Worlds and Social Media

そこそこのコアユーザが存在し、年代構成はSNSと変わらないのにキッヅ向けの2D、2.5Dは繁盛しているが、リアル3DはSecond Lifeを除くとあまり盛況ではない。

Park Associatesは、利用頻度でSNSに遅れをとっているVirtual Worldには、住人の興味を維持しながら参加を促進する活動や目的が必要だとしている。キッヅ向けのWebkinzやToontownには親たちも参加しているようで2D、2.5Dの敷居の低さが貢献している。が、リアル3Dはまだちょっと敷居が高いのかしら。

Virtualというだけで名前の売れた時期は過ぎ、IBMのようにグリーンデータセンターをVirtual Worldで見せるといった本格的なマーケティングに組み入れられない限り、広告ベースでは限界があるようだ。

2008/11/27

Google Ad Planner

今年の6月からプライベートベータとして公開されていたGoogle Ad Plannerがパブリックになった。(サイトへアクセスするにはGoogleアカウントが必要)
日本を含む世界40カ国のWebサイトが網羅されており、国、地域、言語、特定サイトおよびキーワードでフィルターすると想定ユニークユーザ数、リーチ、PVなどが表示される。このフィルターに基づいたWebサイトが表示されているので、次にカテゴリ、インデックス、リーチ、ユーザ数、PV数などで特定Webサイトを選択して簡単なメディアミックスができてしまう。

Source:Google Ad Planner

マレーシアでも、シンガポールでも、トルコやベネズエラでも広告代理店の手を借りることなく、簡単なメディアシーンを把握することができる。コンピュータ&エレクトロニクス、ファイル共有&ホスティング、車、セレブ、仕事、新聞、ゲーム、価格比較などのカテゴリでどんなWebサイトがあるのか、そのサイトのユニークユーザ数やインデックス、リーチはどうなのか、テキスト・画像・ビデオ・ガジェット広告のどれが利用できるのか、Goolgeのコンテンツネットワークに入っているのか、いないのかなど盛り沢山だ。

これにセルフサービスのクリエイティブ制作サービスを使えば、大抵のことはできてしまう。広告代理店の仕事がなくなってしまう(かも...?)。

Source:MarketingVox / Google Display Ad Builder

使い勝手が悪いとか、どういう使い勝手があるのか分からないといった意見もあるだろうが、このAd Plannerに新聞、雑誌、TV、ラジオ、OOHなど他メディアのデータが掲載されるようになるまでにどれくらいの時間が必要なのだろうか?他メディアとのXメディアミックスまでできるようなサービスにするGoogleの戦略を理解しない限り、左団扇の広告代理店は多いだろう。

2008/11/26

eMarketer - Seven Strategies

eMarketerのCEO、Geoff Ramseyが「Digital Marketing Now Seven Strategies for Surviving the Downturn」という資料をアップしている。

このホワイトペーパーは底知れぬ金融危機を迎えたマーケターが検討すべき戦略、戦術をリストアップしているのだが、その戦略へ行く前に、大きな流れ、トレンドを説明している。まず、各調査会社の今年、来年の広告費を上げている。基本的に弱含みだと見られ、昨年までの力強さはない。
次に企業マーケター側の予想だが、2008年の広告予算が削減されると見るマーケターが多い。減収減益パターンのもとで広告予算が突出して消化されるとは考えにくい。
予算枠が削減されるので、予算配分が重要となる。調査各社によると新聞、雑誌、TV、ラジオなどのレガシーメディア予算は大幅な削減が予想されている。Epsilonが調査したケースでは59%、MarketingProfsの場合85%が既成マスメディア予算を削減すると回答している。
一方、オンライン広告はというと各調査会社ともに強気の見方をしている。これは当然だろう。既成マスメディア予算が削減されるのは広告効果、効率が低下しているからだし、効果そのものを測定できないからだ。それとは逆にオンラインは効果測定ができるだけ予算枠は増加する。
だからこそ、総広告費に占めるオンライン広告の比率は昨年で7.6%だったものが、2013年には18.3%に達すると予想できる。
Source:eMarketer / Seven Strategies for Surviving the Downturn

と、ここまでは大方の予想通りの数字、予想が並んでいる。しかし、注目したいのは下の数字だ。
企業側マーケターが配分する予算の中で広告、既成マーケティングの予算枠を削減すると回答したのは、それぞれ59%、65%にも達している。逆にインタラクティブ/オンラインマーケティングを増やすとするのは63%になっている。

この「インタラクティブ/オンラインマーケティング」にオンライン広告は入っていない。オンラインもオフラインもすべて「広告」にくくられている。上にあるようにオンライン広告の伸び、シェアは増加するだろうが、「広告」枠内での話だ。

IBMが「The End of Advertising」というペーパーを出して、「マスメディアというコンセプトは終了した」と宣言したようにオンでも、オフでも広告、すなわち一方通行のメッセージ配信の時代は終了した。オンライン広告のCTRやVTRが下落傾向なのはそれを如実に現している。

参考:The End of Advertising (Online Ad 2008/08/29)

米国企業が「インタラクティブ/オンラインマーケティング」でやろうとしているのは、ブランド認知や販促といった側面もあるだろうが、本質は顧客の意見、アドバイス、批判などの洞察を獲得して製品改善、新製品開発、顧客マネージメントに活かすことだし、オープンなコミュニケーション、会話を通して企業・ブランドとのエンゲージメントを強化し、コンテンツ(ブランド)の消費や流通、再発信に参加して(させて)もらう、共有して(させて)もらうという目的がある。

オンライン広告を出せばWeb 2.0スペースへ参加できるのではない。Blog/SNS/Forum/Communityへの参加なしに、単にそれらにオンライン広告を出している企業・ブランドと、既存サイトへの参加だけではなく独自のメディアとしてBlog/SNS/Forum/Communityを構築している企業・ブランドとのギャップは否応もなく広がってゆく。

金融危機以降、効率重視のメディア選択が一層、強化されるとともに、自前メディアを積極活用するマーケティングが主流となる。媒体費の要らないメディアを持っていることに気づかない企業・ブランドはWeb 2.0スペースでのブランド認知は低下し、顧客ロイヤルティあるいはブランドの評価は低下するしかない。

2008/11/25

Volkswagen's Clever Innovations

AdverblogによるとAchtung!が制作したVolksWagenの最新マイクロWebサイトを見るとデジタルマーケティングのクリエイティブの勉強になるそうだ。

FlashとVideoを併用し、新機能を搭載した車両をオンラインで体験することができる。下のマイクロサイトへ行くと、
  1. Clever Lane Assist:車線保持機能
  2. Touch Screen Assist:タッチスクリーンマップ機能
  3. Adaptive Cruise Control:車間距離自動調整機能
  4. TSI Motor:ターボパワー機能
  5. Park Assist:駐車支援機能
を体験することができる。2つあがっているバナーも面白い。
Park Assistのバナー:
Lane Assistのバナー:
Source:Adverblog / VolksWagen Clever Innovations

2008/11/21

Viral Video Marketing

広告代理店などの視点から見たバイラルビデオマーケティングの調査データがFeed Companyから出ている。

下のバイラルビデオのうち、いくつご存知だろうか?






YouTubeでの最大視聴回数をたたき出したバージョンだけでもそれぞれ、460万、410万、140万回以上視聴されている。これだけの露出が稼げる(かもしれない)ということでバイラルビデオは熱い。

さて、調査データの方だが、まずブランド・企業側の受け止め方だが、72.1%の企業は統合マーケティングの一部としてバイラルビデオを利用することに興味を示している。48.8%が興味を持ち、23.3%が非常に興味があると答えている。

基本的に媒体費が不要であり、気に入った視聴者が自分のWeb/Blogに埋め込んだり、SNSなどでコメント、引用、リンクを張ってくれるだけでコンテンツ消費チャネルが増大、再露出してくれるだけにブランド・企業側は一様に肯定的だ

ただし、当然ながら一部には、TV、ラジオ、印刷広告の補完としてしか見ていないブランドも存在している。

今年、バイラルビデオを制作したことのない代理店は14%、11本以上制作した代理店は23.3%、6-10本が14.0%、3-5本が18.6%、1-2本が30.2%だ。

次にバイラルビデオの効果を評価する視聴回数があるが、これが大きく分かれている。

27.8%が100万回以上の視聴としているが、10万、25万、50万回の視聴でもバイラルビデオが成功したと考えている代理店がいる。

ま、これはそれぞれのマーケティング・キャンペーン戦略やブランド戦略のターゲットにあわせて変わるということだ。しかし、10万回の視聴でバイラルが成功と考えるブランド・企業・代理店はどういった業界なのだろう。非常にセグメントされたB2B関連なのだろうか?

次に陽のあたる場所だけではなく、避けては通れない効果測定面を取りあげている。

「改善が必要」な部分として、「トラッキング・レポーティング」が52.6%、「バイラルマーケティングの実行戦略」が55.3%を集めている。「トラッキング・レポーティング」はこれに加えて21.1%が「特に改善が必要」だとしている。

バイラルビデオを流すに際してブランド評価を保護することはブランド側にとっても、代理店側にとっても一番のはずだが、「ブランド保護」や「透明性」で一番票を集めているのは「ある程度改善」が必要という形になっている。それぞれ36.8%、44.7%だ。

Source:Feed Company / Viral Video Marketing : The Agency Perspective (pdf)

来年のバイラルビデオ予算を予想してもらうと、削減予想は出てこない。25%増が35%、50%増が25.6%、100%アップが約10%もいる。

金融危機以降、業績・消費動向の下方修正に伴い、どのブランド・企業もマーケティング(広告)予算を削減してくる。その中で、Blog/SNS/Forum/Communityなどは企業自前のメディア(スペース)を活用することで媒体費をかけずに露出および顧客エンゲージメントを強化できるマーケティング戦略の打ち出の小槌になってくる。そしてバイラルビデオは共有スペースにアップし、上記自社メディアを活用したトラフィック誘引を行うことで予算の数倍、数十倍の露出・エンゲージメントを獲得することができる。

今までは既成レガシーメディアを使わなければ顧客とのタッチポイントを確立できなかったブランド・企業は、自社メディアを積極活用することで媒体費の要らないマーケティング・プロモーションができることを学習しつつある。そして、その効果が既成レガシーメディアを凌駕することに驚き、予算シフトを行ってくる。

IBMやJournalism.orgが言うように、「過去50年間に起こったことよりも、今後5年間に広告業界に起こる変革は大きい」し、「マスメディアというコンセプトは終了した。それを何が代替するのか?その際、広告がどんな役割を果たすのかはまだはっきりしていない」かもしれないが、来年以降、オンラインへの予算シフトは急加速し、既成レガシーメディアにしがみつくプレイヤー、代理店は終焉を迎える。

参考:The End of Advertising (Online Ad 2008/08/29)

2008/11/20

Influence of Influencer?

ひょんなことからSteve RubelのTwitterに、「6.5 quake hits N. China」という書き込みがあるのを見つけた。11月10日だ。
元ネタは、BreakingNewsOnにある“MAJOR 6.5 MAGNITUDE EARTHQUAKE STRIKES NORTHERN QINGHAI, CHINA - USGS. DETAILS SOON.”だ。これは10日、月曜日の10:48に書き込まれている。

Source:Twitter / SteveRubel
Source:BreakingNewsOn

昔、DiggにPS3がリコールされるというガセネタがアップされ、数百人が記事をクリックしてだまされたという事件があった。その後、Diggは投稿記事の事前チェックを強化した(はず)。その際、Steve RubelはUpcoming Storiesにプールされている12~24時間の間にチェックするアルゴリズムの改善が必要だろうと自身のBlogに書いていた。

参考:Fake News Story Games Thousands of Digg Users (Online Ad 2006/11/23)
Source:Micro Persuasion

10:48に書き込まれ、それを10:49に引用した彼のTwitter書き込みを見る限り、元ネタの確認作業はしていないのだろう。

さて、今回のガセネタに引っかかった彼は被害者なのか、意図しない加害者なのかというと?

約87,000人の死亡・行方不明者を数え、1,100万人にも及ぶ被災者がまだ避難生活を続けている四川大地震の後だけに、「またか?」という思いでクリックすることはあるだろう。しかし、それほどの事件であればメディアサイトでの確認が必要だ。筆者もそうしたが、そんな速報はなかった。それさえもせず、ただ人の目を惹く特ダネニュースとしてTwitterに書き込んだとしたら、共同正犯の加害者だと言わざるを得ない。「Jokeなのか、ガセネタなのか、それとも昔のニュースなのか」とコメントを入れておいたが反応はない。

Ad Ageに隔週でコラムを持ち、Ad Ageが選出するPower 150のBlogのひとつであるMicro Persuasionを書き、様々なマス・ソーシャルメディアで引用、言及されるほどのインフルエンサーであるSteve Rubelは、少なくとも書き込みを削除するべきだと思うが、彼はそうではないらしい。

下の参考にあるように、もの言えば唇寒しという経験をした彼なのだが...?

参考:Loose Lips Sink Ships (Online Ad 2007/04/17)

2008/11/19

B2B 2008 Marketer of the Year

世間ではBarak Obama氏がAd Ageの今年のマーケターに選出されたと騒がしい。

Source:Ad Age / Obama Wins! ... Ad Age's Marketer of the Year

一方、B2Bの世界ではBtoB onlineが今年のB2BマーケターとしてKodakのVP-Chief business development officer、Jeff Hayzlettを選んだ。

これは、4年前はKodakの業績の30%にしか過ぎなかったB2Bビジネスを今日の60%にまで引き上げた功績を称えるものだ。


Source:BtoB Online / 2008 Marketer of the Year

この表彰式ではトップ・マーケターが一堂に会してパネル討論を行っている。参加者はAMEX、Kodak、IBM、Motorola、Oracle、そしてSiemensだ。

この討論会で語られたのは、「ソーシャルメディア、顧客エンゲージメント、そしてその解析は2009年のトップトレンド」だということだ。
  • Motorola
    DBマーケティングおよびセグメンテーションにより補強したインタラクティブ(マーケティング)を増加する
  • Siemens
    ホワイトペーパー、詳細製品情報、そして実験的先駆者(Thought Leadership)プログラムを通して顧客とエンゲージしてゆく
  • IBM
    マーケティングプログラムの効果測定指標を開発し、信頼およびリーダーシップのシェア獲得にフォーカスする
  • Oracle
    ソーシャルネットワークは結構やってきた。我々のマーケティングツールおよび活動の弾薬庫のより重要な一部になってきている。
  • Kodak
    社員が(ソーシャルメディアに)エンゲージする際、FacebookやTwitterで署名し、企業ロゴを載せる場合、何をしゃべっているかを考える必要がある。企業あるいは個人としての拡張子なのかを確認し、もし、企業ロゴがあるのなら話は違ってくる。
Source:BtoB Online / Best Luncheon Panel

Kodakだけが少し後ろ向きのコメントのように見える。しかし、Kodakには公式BlogとしてA Thousand Words Blog、Plugged In Blog、Grow Your Biz Blogがある。当然、多くの社員が勝手にBlogを書き始めた時期があり、社内Blog規範なるものを作ると同時に公式Blog戦略を構築したわけだ。それを前提として、それでも規範に則さないBlogなりには相応の対処があるという警鐘を鳴らしただけだろう。

Oracleは参考でも書いたようにWeb 2.0、ソーシャルメディアマーケティングを活用して実績を上げている。

参考:Oracle Web 2.0 (Online Ad 2008/08/21)

SiemensはまだWeb 2.0にフォーカスしたマーケティングだとは感じられないが、実験的先駆者(Thought Leadership)プログラムを通して顧客エンゲージメントを獲得してゆくということは、取りも直さず、Web 2.0的色合いを出してゆくということだろう。すでにグローバルなブランディングを開始しているSiemensがどのようなWeb 2.0的色合いを出してゆくのか注目したい。

参考:Siemens Global Branding (Online Ad 2008/05/07)

2008/11/18

Yammer - Corporate Twitter

Twitterユーザが爆発しているが、その企業版、Corporate Twitterとでも言うべきサービスが立ち上がっている。今年のTechCrunch 50のトップに輝いたYammerだ。(下をクリックでサイトへ)
Source:TechCrunch / Yammer Takes Top Prize at TechCrunch50
Source:Yammer
Source:NYT / Will Microblogging at Work Make You More Productive?

NYTによれば最初の6週間で6万人が利用を開始し、そのうちの4,000人は会社が利用料金(1㌦@人月)を払うと回答している。利用企業にはCisco、Xerox、HPがいるそうだ。

YammerはTwitterのような140文字制限はなく、写真、ドキュメント、ビデオなども添付できるし、今後は、ユーザプロファイルやグループ機能も追加されるようだ。

ただし、社内通信にemailや、IMを使っている企業はいる。企業内SNSソフトとしてLotus Connections、企業内コラボレーションやドキュメント管理を行うMSのSharePointもあるし、Jive SoftwareのClearSpaceもある。ユーザプロファイルやグループ機能が追加されたとしてもemailやSNSソフトとの差異化ができないような気がする。

NYTが言うように、溢れかえったデジタル社会にまたひとつ新しいInboxができただけになるのかしら?

2008/11/17

Conscious Consumer Report

BBMGが2007年に行った調査、Conscious Consumer Reportがある。

まず意識の高い米消費者が注目するのは以下の5項目だ。

健康と安全性

自分の健康や栄養を満足させる自然、オーガニックで加工していない商品。健康や地球に有害な化学物質や添加物は避ける。
正直
意識の高い消費者は企業が商品の信頼性や正確な詳細情報、メリットを伝えているかどうか、そして環境へのインパクトを正しく説明しているかをチェックする。
利便性
必要性と価格、要求する質のバランスを取って購入する。彼らのライフスタイルにマッチする商品を購入する。
関係(サプライチェーン)
どこで製造し、どこから輸入されているのか?できるならローカル経済を支える商品を購入する。
善行
意識の高い消費者は世界を取り巻く問題に関心があり、すこしでも良くするために自分にできることを考えている。環境にやさしい商品、Fair Tradeや労働問題まで購入することで他者を支援することができる機会を求めている。

次に調査対象を4つのプロファイルに分類している。全体の10%を占めるEnlightened(啓発・積極的活動派=自身の価値による製品購入を行う)、20%のAspirationals(向上派=自分の価値と利便性をバランスして判断)、30%のPracticals(実用派=利便性がトップ、価格、質そしてエネルギー効率に順で製品を判断)、そして残りの40%を占めるIndifferents(無関心派=社会的な関心事より、価格などを優先)。

Indifferentsを除く60%が程度の差こそあれ、上の5項目をベースに購買行動を起こすことになる。
そして彼ら、意識の高い消費者の最大の関心事は、水、空気、病気だ。米国において安全な飲料水がトップに来るのにはちょっと驚いた。2007年、GEのEcomaginationキャンペーン資料には、毎日の生活に必要な水が不足しているのは15億人、20年後には生活用水の三分の一が不足するとあったが、米国では生活インフラが崩壊しているのだろうか?

参考:GE Ecomagination (Online Ad 2007/01/15)
望ましい企業の行動として彼らが挙げるのは、エネルギー効率の良い製品、消費者の健康や安全性を促進すること、フェアな労働・貿易、環境にやさしい行動をコミットすることだ。
Source:BBMG / Conscious Consumer White Paper (pdf)

ただ単に環境にやさしい製品を販売していても、過酷な労働環境や途上国の経済・労働・資源を搾取するような企業はダメだしされることになる。サプライチェーンマネージメントが注目されている。

また、参考にあるようにFootprint Chronicleで示されるPatagoniaのアプローチ、すなわち製品の開発、物流、販売各層での二酸化炭素排出量、廃棄物、エネルギー消費量などを明示することは一層重要になってくる。

参考:Green Message or Greenwashing (Online Ad 2008/04/02)
参考:Havas Global Climate Change Survey (Online Ad 2008/05/19)

2008/11/14

Growth Driver for 2009

ANAから2009年に向けてブランド構築を支援する成長ドライバとして6つのトレンドを取り上げた資料が出ている。

その巻頭でオンラインの靴小売で成長著しいZapposが取り上げられている。1999年の売上は「ゼロ」、今年の売上目標は10億㌦超で、確実にクリアするらしい。CEOのTony Hsiehは、その成長の源を「自社カルチャー、中小企業、そして不断のカスタマーサービス」だとしている。

最初のトレンドとして語られていることは、「ニューメディアといわれるものはその力を発揮しており、もはや『新しいメディア』ではないことに疑いはない」ということだし、IABのCEO、Randall Rothenbergは、「インタラクティブメディアスペースで日常生活の大半を過ごしている多くの米国人、特に若年層がいる時、このパワーを利用する必要があるというのが、どんなマーケターにとっても最初のルールだ」と語っている。

ということでANAがあげる6つのトレンドとは;
  1. Harness the power of new media - and then use it to you advantage
  2. Focus on agility, versatility, and flexibility
  3. Renew your focus on innovation and creativity
  4. Recognize the increasing importance of marketing analytics
  5. Add value through consumer insights
  6. Establish stimulating conversation with consumers
Source:ANA / Driving Growth (pdf)

2番目は実験的取り組みを指し、年間予算の5%を投下すべきとしている。また84%が5年前と比べ顧客洞察を獲得する重要性が高まっているとし、66%はすでにすべてのマーケティング活動に顧客洞察が組み込まれていると回答している。それだからこそ、4番目に測定指標およびマーケティング分析の重要性をあげている。そして最後の6番目に顧客との活発な会話を確立することをあげている。

既成マスメディアでこれら6項目を達成することは不可能であり、今、消費者・顧客が存在するスペース以外でそれを成し遂げることは困難だ。

金融危機により多くの企業業績が下振し、結果としてマーケティング・広告予算は削減、来期は大幅なカットが予想される。その中で上の6項目を実行していくことが可能なメディアはオンラインしかない。そして、単純に予算枠を削減し、従来からの既成メディア計画から離れられない企業とのギャップは大きく広がってゆく。

2008/11/13

Razorfish FEED

Guy KawasakiがAmexのOpen ForumにBlogを書いている。

最近、「The Changing Consumer Experience」と題して、「テクノロジーが消費者体験を変革させていることを理解する必要がある。この変革および迫りくるトレンドを理解するソース」として、Razorfishの「FEED:The Razorfish Consumer Experience Report」をあげている。

このレポート内に
  • 28% Twitterを利用
  • 41% タグを利用
  • 52% RSSフィードを利用
  • 52% ブックマークを他人と共有
  • 55% Widgetを利用
  • 62% FacebookやiGoogleのWidgetを利用
  • 81% 「Most Popular」あるいは「Most Emailed」リンクを読む
というデータがある。

Source:Amex Open Forum / The Changing Consumer Experience
Source:FEED1 (pdf)

下の参考で取り上げたようにMarCom Inkのデータでは16%、Forresterのデータでは11%とされているRSSフィードが、Razorfishでは52%だとしている。

参考:RSS Feed for B2B Marketing (Online Ad 2008/11/05)

ただし、Razorfishの調査は、PEWやForresterなどとの重複を避け、「Connected Consumers」にフォーカスしている。このグループの特徴は以下のとおり。
  • BBユーザ
  • 旅行、ビデオ、チケット、Amazonなどで昨年200㌦をオンラインで支出
  • MySpace、Facebook、YouTubeなどへアクセス
  • 写真、ビデオ、音楽、ニュースなどを作成あるいは消費
こういったグループなのだが、下にあるようにアクセスしたり、利用したことのあるサイトやサービスを見ても特別変わった点はない。普通のインターネットユーザがアクセスするサイトへ行っているだけだ。
InternetWorldStats.comによれば、BBも米国の人口普及率は21.4%で19位だ。しかし、全米世帯数1.1億とBB契約数6,400万から乱暴に計算すれば、世帯普及率は55%を超えている。また、200㌦くらいならちょっとCDや書籍、チケットを買うだけで済んでしまう。

Source:InternetWorldStats.com / Broadband penetration rate
Source:US Census / Household

Razorfishがわざわざ「Connected Consumers」と断ってはいるが、こちらのRSSフィード普及率を信じたくなる。

2008/11/12

Infiniti Online Car Visualiser

10月はじめから仏、西、伊を中心として欧州9カ国で高級ラグジュアリカー、Infinitiのキャンペーンが始まっているようだ。また、パリのモーターショーにあわせて全モデルの隅々まで見ることができるようにマルチメディアのマイクロサイトが立ち上がっている。
Source:Infiniti Europe

さて、このキャンペーンにはUnruly MediaのViral Video Seedingが使われているようだ。Viral Video Chartのトップページ右脇にストリーミングが張ってある。
Unruly Mediaが仕掛けたバイラルビデオキャンペーンのクライアントリストには、MTV、Nike、Bacardi、MSN、Disneylandなどがあ る。MTVの場合、最初の2週間で100万回視聴、平均視聴時間は47.1秒、CTRは3.8%。35箇所の有料掲載サイトに加え、1,431箇所の(無 料)自発掲載があり、The SunやThe Starなどのメディアで引用された実績がある。(MTVの番組告知キャンペーンといっても、自家製ポルノ的ビデオなのでよだれをたらした男たちが群がっ たというところだ。The SunやThe Starが引用したということからも良くわかる)

Viral Video Seedingとは、視聴回数あたり0.05㌦~0.2㌦を支払う代わりにビデオをエンベッドする協力サイトをパブリッシャーネットワークとして組織し、 ブランドが開始するキャンペーンにあわせてビデオ露出をパブリッシャーネットワークに拡散する仕組みだ。

2,500以上のBlogを組織化しているようで、その中にViral Video Chartも入っている。というか、Unruly MediaがViral Video Chartを運営しているようだ。その他に、The Spoiler、Popbitch、The Daily Mashなどを組織している。

今回のInfinitiのキャンペーンがどういった効果、結果を出すのか注目したい。

Source:Unruly Media

2008/11/11

Hyper Technology Cycle 2008

「The Corporate Blogging Book」などを著しているDebbie WeilがAmazonに書いているBlogがある。

そこでGartnerが年に一度公表している「Hyper Cycle of Emerging Technologies, 2008」を取り上げている。Gartnerの図は、「新技術が誕生し、数々の注目を集め、それを使ったビジネスへの期待が大きく膨んで行く。しかし、新技術がすぐに大きなビジネスに直結するわけではなく膨らんだ期待が小さくしぼんで行く時期が来る。ただし、この深みから抜け出し、応用、適用業務・範囲が拡大し、導入が本格化することによって技術がビジネスのコアとして導入されてゆくサイクル」を示している。

「Microblogging」および「Green IT」は大きな期待が膨らんでゆく頂点に近づいている。一方、期待がしぼんだ深みの底を若干通り過ぎたような地点に「Corporate Blogging」が示されている。
「Microblogging」および「Green IT」は薄いブルーで表示されているので本格導入にはまだまだ2~5年かかると見られているが、「Corporate Blogging」は白なのでここ2年以内に本格導入を迎えると見込まれている。

2005年の図もある。この時点で「Corporate Blogging」は深みに落ち込んでゆく途中だ。Gartnerは白マークで示し、2年以内の本格導入を見ていた。3年前は「Microblogging」や「Green IT」など影も形もない。
Source:Amazon Blog / Debbie Weil

3年前の2005年時点でGartnerは2年以内に「Corporate Blogging」が本格導入すると見ていた割には、まだ企業公式Blogが本格的な導入に至っているとはいえない。10月9日時点でFortune 500社のうち公式Blogを開始しているのはまだ61社(12.2%)だ。4月17日では57社(11.4%)だったから半年ほどで4社増えている。今年の見込みである「ここ2年以内」と見るのが妥当だろう。

Source:Fortune 500 Business Blogging Wiki
参考:Fortune 500 Business Blog (Online Ad 2008/04/17)

この2年以内にFortune 500社へ公式Blogが本格導入されるようになった場合、日本のグローバル企業との対応ギャップはとてつもなく大きく開く。2年以内にインターネットユーザのレベルも格段に進歩するため、2年後におっとり刀で開始したところで簡単に埋まるギャップではない。

海外でのブランド認知や評価が広告やPRで決まる時代は去った。金をかけてスペースや時間枠を買って効果を実感できる時代も去った。

2008/11/10

Palin didn't know Africa was a continent

どうやら昨年の「Miss Teen USA 2007 - South Carolina answers a question」に続いて、全米でおバカちゃんと言われそうなのが、共和党の副大統領候補だった「Sarah Palin」のようだ。

アフリカが国ではなく大陸だとは知らず、NAFTAの何たるかも知らないという話だ。


Source:YouTube / Fox News: Palin didn't know Africa was a continent
参考:No Map in USA (Online Ad 2007/09/03)

彼女はFox Newsの話を打ち消しているようだが、ドレス代が報道されている15万㌦以上だとの話も再度、持ち上がっており、大統領選挙が終わっても喧しい。

11月5日(水)にアップされ、金曜日(19:00)ですでに79.6万回視聴され、218Blogの書き込み、3,111もコメントがアップされていた。11月8日(土)の昼に100万回を超え、コメントは5,000近い。日曜日の朝には類似ビデオを合わせて148万回も視聴されている。

Miss Teen USAには届かないだろうが、おバカタレントが受けている日本同様に洋の東西を問わず、ちょっと下に見る気分は抑えられないから結構な視聴回数に行くだろう。

さて、「Evolution of Dance」の笑いを伴った面白さ、「Amazing ball girl」の驚きや意外性、「Coke & Mentos」の馬鹿馬鹿しさ、「Miss Teen USA」や「Palin」のおバカさ加減を哂うというビデオだけがバイラル化しているわけではない。「Dove Evolution」、「Free Hug」、「Last Lecture」など真の美しさ、隣人への愛や家族と命を取り上げ、本質や心に伝わる暖かさ、そして感動を伝えてゆくビデオもある。

マーケターが前者、あるいは後者系のバイラルビデオのどちらかを取るかと問われれば後者を取りたいだろうが、なかなか難しい。その点、「Dove Evolution」の成功はどのマーケターにとっても垂涎の的としか言いようがない。たった1分15秒のビデオに凝縮された「真の美は表面に現れる加工美ではない、ステレオタイプの美を捨て、自尊感情を高く持って」というメッセージが持つパワーは圧倒的だ。

マジックボール、泡や、ドミノもいいが、ここら辺で日本のグローバル企業が「Green」、「Environment」、「Climate Change」、「Water」、「Waste」といったテーマでバイラルを展開してくれることに期待したい。

参考:Video viewed more than 100 million times (Online Ad 2008/04/28)
参考:Amazing Ball Girl (Online Ad 2008/06/30)
参考:Crowdsourcing (Online Ad 2006/10/27)
参考:Free Hug Campaign : Global Viral Effect (Online Ad 2006/12/05)
参考:Anything Possible : Last Lecture by Randy Pausch (Online Ad 2008/07/30)

2008/11/07

Marketing in Recession

10月16日~19日にかけて開催されたANA (Association of National Advertisers) の年次総会で1,200人の企業側マーケターおよび代理店を対象として調査が行われた。

今後のマーケティング・メディア予算に関しては;
  • 33% のマーケターは支出を削減
  • 33% のマーケターは予算配分を再検討
  • 27% のマーケターは予算を増額
  • 7% のマーケターは変更なし
来年のマーケティング計画に関しては;
  • 26% 10%以上予算を増額
  • 28% 予算枠変更なし
  • 14% 10%以内で予算減額
  • 19% 10%以上の予算減額
マーケティング予算の配分を増やすセグメントに関しては;
  • 28% ソーシャルメディア関連
  • 19% グラスルーツ、バイラル関連
  • 17% 30秒TVスポット
  • 16% Web広告
  • 7% 新聞一面広告
  • 7% DM
  • 5% ラジオ
Source:BtoB Online / Daily News Alert

金融危機、信用収縮、業績悪化という背景がありながらも今年度の予算を増額する企業が27%もいる。来年10%以上増額するところも26%、そして増額するセグメントの大半(SNS、バイラル、Web広告)はインターネット関連だ。

その一方、当然のごとく今年度予算も来年度予算も減額する企業もいる。

今年から来年にかけてのマーケティングギャップは、予算額・枠だけには留まらない。今、消費され、共有され、再発信されるコンテンツのボリュームが上乗せされてくる。来年末には大きな差が出てきそうな予感がする。

2008/11/06

US Social Technographics Update

Forresterは下のSocial Technographics Ladderを使い、各国のユーザをプロファイリングしている。
米国のみならず、欧州、中国、日本などもプロファイリングしているが、先日米国のプロファイルを更新した。それを見ると、Spectators (観客・野次馬?)が大きく伸びて69%になっている。Critics (日本のTVに出てくるコメンテーターといったところか)が37%、Joiners (新参者)が35%などと比率を伸ばしている。
Source:Forrester / Technographics Update

ForresterのJosh Bernoffは、上のエントリで「Blogを書いたり、Webページを作ったりするクリエーターはこれからはさほど増えない」、「他のグループと比べるともっとゆっくりと増える(韓国や中国は別)」と書いている。

インターネットユーザ全員がCreatorsになるわけはないので30%に届けばすごいことだろう。ということは、20%~30%ぐらいの人たちのBlog、コメント、リンク、引用などがその他のユーザに露出するということだ。このグループの声がそれ以外の人たちのイメージ、先入観、判断に大きな影響を与えるということだ。企業・ブランドのかすかな声を打ち消す勢いでCreatorsたちの声がインターネットに木霊する時代なのだ。

この時代に企業・ブランドは、別チャネルで従来からの手法を金科玉条としてお金を投下している。しかし、その声はどこにも届かず、丸くなった猫だけが眠るリビングルームの隅に置かれたTVから聞こえてくるだけだ。

2008/11/05

RSS feed for B2B marketing

MarCom InkからB2BハイテクバイヤーのRSS利用に関する調査データが出ている。それをMarketingCharts.comが取り上げ、グラフ化している。

B2B企業でRSSフィードを提供していないのは70%、単一のRSSフィードを提供しているのは30%、複数のフィードを提供しているのは10%……???
もうお分かりだと思うが、上の円グラフは合計で110%になってしまう。MarComは、「70%はRSSフィードがなく、RSSフィードを提供している内、10%しかターゲット化した情報更新を行う複数フィードを持っていない」としている。

MarketingChartsのほうで無理やりグラフ化したのだろうが。どうやったら110%の円グラフを描けるのか聴いてみたい。ということで10月21日にMarketing Chartsにコメントを入れておいた。29日に確認したところ、円グラフは削除され、コメントも表示されている。が、110%の円グラフを描画する説明はなかった。

次に一般ユーザのRSS利用は16%にしか過ぎないが、B2Bテクバイヤーの71%はRSSフィードを重宝している。にもかかわらずB2B企業の30%しかRSSフィードを提供していない。
Source:Marketing Charts / Majority of B2B Tech Companies Don’t Use RSS Feeds
Source:MarCom Ink / developed by Kim Cornwall Malseed (pdf)

ところで、Forresterの新しいレポート、「What's Holding RSS Back?」をMicropersuasionのSteve Rubelが伝えている。その中でRSSを利用している一般ユーザは「11%」だとしている。
Source:Micropersuasion / RSS Adoption at 11% and it May Be Peaking, Forrester Says

Forresterのデータには「I'm not sure」が12%もいるが、この中にはYahooやGoogleのRSSフィードを知らずに利用しているユーザも含まれているはずだ。乱暴に推測すると、Forresterの出す11%に「I'm not sure」の12%の半分を加えた17%がRSSを利用している一般ユーザではないだろうか。MarCom Inkが出してきた16%と大差はない。

2005年と少し古いがPEWのデータによるとRSSフィードをよく理解しているのは9%、聞いたこともないが26%、よくわからないが65%もいた。それに比べれば着々と一般ユーザのRSSフィード理解、利用者は増えてきている。

Source:PEW / Data Memo (pdf)

これら一般ユーザに比べるとB2BバイヤーのRSSフィード利用は際立っている。71%がRSSフィードを利用している。一般ユーザの4倍以上が最新情報の収集にRSSフィードを利用している。別な言い方をすれば、RSSフィードを利用しなければ仕事にならないというB2Bバイヤーが71%もいるのだ。

それにも関わらず30%しかRSSフィードを提供していないし、複数トピックにあわせてフィードを提供しているのは10%にしか過ぎない。これはB2B企業でマーケティングを担当している人間の怠慢でしかない。

なお、RSSフィード利用者に関してまったく別なデータがあるので、来週にでも紹介する。

2008/11/04

Shift Happens & Did you know 2.0

Shift Happensというプレゼンがある。2年前にSlideShareにアップされ、今までに約70万回閲覧され、6万4千回以上ダウンロードされている。SlideShareで最も閲覧されているスライドだ。

本Blogでも一部を紹介したことがあったが、非常に示唆に富んだ資料だ。その内容をアップデートし、ビデオ化した「Did you know 2.0」がYouTubeにあがっていた。両方ともに一度アクセスされることをお奨めする。

参考:Global Online Branding (Online Ad 2008/04/11)
Shift Happens
View SlideShare presentation or Upload your own. (tags: sociology future)


Source:SlideShare / ShiftHappens
Source:Did you know 2.0