Early Adopter and Influencer in the World

「State of the Internet with a focus on Asia Pacific」というcomScoreのWebinarが19日にあった。

その中に次のスライドがある。

スライドの説明によれば、「世界中のオーディエンスは自国語のコンテンツ消費を望む」となる。豪、ニュージーランド、インド、シンガポール、マレーシア、英国、アイルランド、カナダ、プエルトリコ、南アなど英語圏、あるいはそれに近い国々を除くと、全て自国語のコンテンツ消費が過半数を占めている。
Source：comScore / Press Release

しかし、このスライドの本質は別にある。

それは韓国、日本、中国などのアジア諸国、デンマーク、ノルウェーなどの欧州諸国、コロンビア、メキシコ、ブラジルなど中南米諸国においても英語コンテンツ消費があることだ。

世界を駆け巡ったMichael Jacksonの突然死、Susan Boyleの歌声、他にも英語で発信されるコンテンツに世界中のユーザが群がっている。それはIT、ビデオ、映画、ミュージック、ネットワーク、PC、スポーツ、財務、経済、政治など自国、自社、自分に関連する、影響するニュース、情報、コンテンツが英語で発信されるケースが多いからだ。また、自国語で入手できるニュース、情報、コンテンツにも翻訳コンテンツが多い。

だから、英語くらいできる世界のアーリーアダプターは英語コンテンツを目指す。国内ユーザよりもいち早く、最新ニュース・情報を仕入れ、上手を取るために。そして、Facebookは言うに及ばず、LinkedIn、あるいはNingを使い自分でSNSを作り、各国に英語での個人的なネットワークを広げている最先端アーリーアダプターもいる。加えて、彼らは、最新ニュース・情報を自国語に訳して国内のアーリーマジョリティへ供給するインフルエンサーでもある。

彼らは欧州やアジア諸国、北米、南米に住んでいるかもしれないが、どこに住んでいるかは問題ではない。国境もなく、ビザもいらないインターネットがある限り、彼らは英語コンテンツを求めて最新、最先端のグローバルサイトへアクセスしている。彼らを国境で区切るテリトリ単位でマネージすることはできない。欧州支社や米国販社、南米営業所が、担当するテリトリにあるWebサイト経由で訴求できるわけはない。そんなことをしても彼らがテリトリ外の英語サイトから持ち込む、翻訳するコンテンツに影響を及ぼすことはできない。

彼らを担当できるのは企業・ブランド本社でしかない。

米国のグローバル企業なら意識することなく米国でレガシーメディア、オンラインメディア、ソーシャルメディアを使ったキャンペーン、プロモーションなどにより、英語コンテンツ、米国サイトへアクセスしている世界のアーリーアダプター、インフルエンサーに訴求できる。対話できるし、エンゲージすることができる。それを他国に本社をおく企業の米国販社がやろうにも予算も、人員も、権限もない。

それを担当できるのは企業・ブランドの本社でしかない。