Using Soial Media

InforとPeppers & Rogers GroupからWhite Paper、「The Value of Having Conversations」が出ている。サブタイトルとして、「Using Social Media to Deepen Your Customer Relationships」とある。

この資料は、「企業とは企業が自身を語るものではなく、顧客が語るものだ。従来、会話は企業が始めるものだという理解をソーシャルメディアが変革している。昔なら企業が顧客に何が欲しいのかを聞き、ニーズを解析し、企業の戦略を決定していた。今日、会話は顧客が先導している。顧客がデータやリソースおよび洞察を提供することで、企業がネットワークを資本および人的リソースとして使いながら変身する手助けをしている」、この現状に向き合えと書き始めている。

ソーシャルメディアは何ぞやから始まり、ソーシャルメディアの理解度を2007年と2008年で比較している。いずれのサービスであれ理解が進んでいる。これはとりもなおさず各サービスを利用するユーザが増えているということだ。
Source：1to1 Media / Using Social Media to Deepen Your Customer relations
（要登録）

この資料では

1. Listen
2. Consider
3. Participate
4. Create
5. Measure
   

を上げてソーシャルメディアを説明している。

さて、この資料に限らず、様々なところから各種のHOW TOものが出てきている。それだけ欧米企業はWeb 2.0現象が一時的なものではなく、今後のビジネス戦略に欠くべからざるものであるという理解をしており、Web 2.0を掌中にするため調査、分析、検討をしているということだ。

今般の金融危機に端を発したマーケティング予算、広告予算の削減はかなり大きなものになる。その削減された予算をどのように最適化、効率の最大化を図るかが最優先課題となってくる。その場合、従来どおりのマスメディア広告を使った一方的なメッセージ配信では予算に応じた露出しか獲得できないことは自明の理だ。とすると、どうするかという答えが「Web 2.0を掌中にするため調査、分析、検討」だ。

先進的な欧米企業ではすでに先を行っている。Lenovo、Dell、HP、IBM、果てはマスメディアの代表格であるNYTにしてもソーシャルメディアを活用したマーケティングを行い始めている。チーフBlogger、ソーシャルマーケティングマネージャ、コミュニティ＆会話担当副社長を置いて、新しいコミュニケーション、会話を始めている。

これら先進企業に引きずられ、今後、多くの企業は、「Web 2.0を掌中にするため調査、分析、検討」を終え、「どこの誰に露出したのかさえ分からないマスメディア広告やWeb 1.0広告とは違い、顧客・ユーザとオープンな会話やコンテンツの共有をベースとした新しい戦略」を打ち出してくる。

翻って日本のグローバル企業はどのレベルまで、インターネットやWeb 2.0を理解しているのだろうか？また、大手広告代理店もどのレベルまで、インターネットやWeb 2.0を理解しているのだろうか？

このままでは日本ブランドに暗黒時代がやってくる気がする。