Cisco Energy Taxで紹介したように、Cisco製品のエネルギー消費を槍玉に挙げてNortelが攻勢をかけている。グリーンとTCOを掛け合わせた比較マーケティングは、Interopから開始され、プリント・オンラインへと展開され、秋口からはTVCFも始まっていた。
参考:Cisco Energy Tax (Online Ad 2008/09/16)
やられっぱなしのCiscoがようやく対抗策を打ち出してきた。先週、発表したCisco EnergyWiseがそれだ。Nortelのようにスイッチ単独でのエネルギー消費や二酸化炭素排出量比較ではなく、IP電話、PC、アクセスポイントなどのすべてのIP製品のエネルギー消費を計測、報告、削減するソリューションだ。
EnergyWiseは、来年にかけて3段階で展開してゆくようだ。まず第一ステップは、IP電話などのようにイーサネットで電力供給を受けているデバイスのデータ収集だ。次に夏にはPCなどのモニタリングから電源オンオフのコントロール、三番目のステップは来年で、ビルの電力、暖房、照明などすべての自動管理まで行うことになる。
Source:CNN Money / Cisco goes - what else? - green
Source:Cisco / Press Release
8,000万個のIP電話とそのアクセスポイントのうち50%を一日12時間、就業時間以外にオフにすると72,431世帯の電力消費に相当し、100㌧分の石炭にあたるそうだ。また、100支店を持つ銀行がすべてのIP電話を就業時間以外停止すれば、年間4万㌦のコスト削減になるそうだ。
ただし、CiscoのCalculatorでは、GhG(Greenhouse Gas)の削減量は出るらしいが、機器そのもののGhGが表示され、他社機器との比較ができるかどうかはわからない。300人のエンジニアを投下して3年半かけた結果としては少し物足りない。
そのため、大掛かりなマーケティングは期待できそうにない。まだ、Nortelのキャンペーン効果は続きそうだ。
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