Adobe、Autodesk、Avaya、Intel、Lenovo、Lexmark、Tektronix、Teradata、Xeroxなどに交じってHitachi Consulting、Ricoh Americaなど日系企業もリストアップされている。
さて、調査対象企業のマーケティング予算を、プログラム＋人件費とするとその60%は各種プログラムへ投下され、40%は人件費に充てられるようだ。プログラムの中ではデジタルマーケティングが13%を占めている。
そのデジタルマーケティングの内訳は下のようになっている。ディスプレイ広告が24%、検索広告が19%、Emailマーケティングが19%、Webサイトが17%、デジタルイベントが9%、SEOが7%、ソーシャルネットワークが3%だ。
このデジタルマーケティングの中でも、優先度が高く、予算が増額されるのはWebサイト、ソーシャルネットワーク・コミュニケーション、デジタルイベントなどだ。
Source：IDG / Directions 2010優先度が高いデジタルマーケティングの予算が増額されてゆくと、広告、イベント、DMなどからプログラム予算と人員（人件費）もシフトしてゆくことになる。そして、増額分はWebサイトのコンテンツ充実やサイトのソーシャル化、ソーシャルネットワークやコミュニケーション、デジタルイベントに投下されてゆく。また、ソーシャルメディアとEmailの親和性からEmailマーケティングも増やされてゆく。そんな状況が見えてくる。
ひとつ取り上げたいのは、デジタルイベントだ。今までにも何度か取上げたが、バーチャルカンファレンスはそこかしこで開催されている。バーチャル展示会、バーチャルプライベートショーやセミナーなど形態はさまざまだが、プレゼン実施や質問などのリアルタイムレスポンスができ、コンタクト先やアポ確定、資料ダウンロードを提供できるデジタルイベントを多くが活用し始めている。
参考：Digital Marketing World Spring 2009 (Online Ad 2009/04/10)いつまでもべガスの展示会へ大部隊を送り、期間限りの設営、機材搬入・搬出など様々な経費をかけるイベントマーケティングをしていては、デジタルイベントに力を入れてくる競合とのギャップが開くばかりだ。
各国語に対応し、該当都市、時差ごとに小規模のデジタルイベントを年間を通して継続開催してゆくことでユーザとのエンゲージメントを最大化できる可能性が非常に大きい。そんなデジタルイベント・マーケティングを始めてみませんか？
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