Media Allocation in China

米国消費者と中国消費者のメディア消費とメディアによる影響を比較したProsper China MediaPlanIQというデータがある。

例えば、食料雑貨の場合、18-54歳の中国人消費者に対しては、雑誌に14.2%、新聞に30.4%、TVに36%、ラジオに10%、インターネットに9.5%のメディア配分を行うべきとしている。食料品雑貨ではTVの消費、影響力が大きい。反面、米国人消費者の場合は、新聞が38．4%とトップを取っている。

テレコム製品の場合も、中国ではTVが35.8%でトップ。食料雑貨とあまり差はない配分となっている。しかし、米国の場合はTVが37.9%でトップだ。インターネットも15.3%、ラジオも20.7%と大きくシェアを伸ばしているが雑誌、新聞が落ち込んでいる。特に新聞は20ポイントも落としている。

米国の場合、食料品雑貨と言ったローカル物品は、当然、地方紙、地方TV局がメディア消費も影響力も大きい。が、テレコムといったナショナル物品になるとネットワークTV、ラジオ、インターネットの力が大きくなると言ったところだろうか。
さて、中国において今後半年間に乗用車・トラックの購入を計画している消費者のメディア消費や影響力を考慮すると、以下のようなメディア配分をすべきとしている。
Source：ProsperChina / MediaPlanIQ: China (pdf)

乗用車・トラックの購入を計画している消費者のメディア消費と影響力を考えると4大メディアが81.2%、インターネットとモバイルを合わせて18.8%のメディア配分を行うべきとのことだ。

しかし、2009年7月に発表されたCCNICの最新レポートによれば、中国のモバイルユーザは1.55億人、全インターネットユーザの46%に達して、6か月で3,780万人も増えている。ちょっとした国が抱える総人口以上のモバイルユーザが増えている。モバイルの配分が6.3%で良いのだろうかと思っていまう。
Source：CNNIC / The 24th Survey Report (pdf)