「2009年に採用する、重きを置くデジタルマーケティングチャネル＆戦術を3つ上げろ」という11日間の調査に対して、36,114人がアクセスし、532人が1559票を投じたものだ。
- Blogging (34%, 183 Votes)
- Microblogging (Twitter) (29%, 155 Votes)
- Search engine optimization (28%, 151 Votes)
- Social network participation (Facebook, LinkedIn) (26%, 137 Votes)
- Email marketing (17%, 90 Votes)
- Social media monitoring & outreach (17%, 88 Votes)
- Pay per click (14%, 73 Votes)
- Blogger relations (12%, 64 Votes)
- Video marketing (10%, 51 Votes)
- Social media advertising (7%, 39 Votes)
既成メディア予算が削減され、デジタルマーケティングに予算が回ってきたとき、何をおいても始めるのはBlog、そしてTwitter、SEO、SNS参加という形だ。
このトップ10の中で日本のグローバルブランドが世界のインターネットユーザに対して今、できることはあまりない。
BlogやTwitterしようにも人がいない。SNS参加も無理。日本からEmailを出そうにもリストがない。できるのはPPC、Video、そしてソーシャルメディア向け広告ぐらいだ。
欧米の競合企業・ブランドが積極的にデジタルマーケティングを展開していることからすると、これまでの単純なオンライン露出ギャップに加えて、この不況が続く限り、ソーシャルメディアスペースでの露出、会話、参加、共有、拡散というフローから全くと言っていいほど、置いていかれるのは明らかだ。
不況脱出時にレガシーメディアを駆使したマーケティングをやったところで、そのメディアスペースにもう人はいない。
4 件のコメント:
ドイツのNet Federationという企業ウェブサイトウォッチ団体がDAX、MDAX、TecDaxの上場企業110社を対象に調査を行ったところ、Twitterに登録しているのは3社に1社、アクティブに情報を発信しているのはドイツテレコムやSAP、ダイムラーなど6社だけだったという実態が明らかになりました。（ドイツ語ですが詳細はhttp://www.net-federation.de/presse/pressemeldungen/detailansicht-news-aktuell/article/23/unternehmen_gehen_ein_grosses_risiko_ein_twitter_wird_ignoriert.htmlを参照）。ドイツの企業ももまだまだオンラインマーケティングの面で改善の余地がありそうです。
参考までに。
参考情報をありがとうございます。110社のうちの三分の一とすれば40社弱ですか。でも、アカウントを押さえているだけでもマシでしょう。どこの誰かも分からない人間が社名アカウントを作り、とんでもない書き込みをされるよりは...。
Net Federation（ごめんなさい、先のコメントでウェブサイトウォッチ団体と書いてしまいましたが、正しくはメディアコンサルティング会社でした）によると、アカウントが本当にその企業のものだと確認できたのは上記のアクティブユーザを含めた8社だけだそうです。残りについては真正か「分からない」というので、どこの誰かも分からない人間が社名アカウントを作った可能性もなくはありません（実際問題としてその可能性は極めて低いと思われますが）。
実は日本のブランドで個人がアカウントを作っている例があります。「一番乗り」的なコメントが一つあるだけですが...。
ブランド価値の管理という点で問題があると思い、アドバイスしたのですが...。
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