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2012/09/28

お客様相談センターの対応から見るソーシャルメディア体制

昨年の11月、時事.comで震災関連のビデオを見ていた所、「墓石」のターゲッティング広告が表示された。あまりにも無神経な広告掲載だと感じたのでメーカーにメールした。

以下は、その時の回答だ。
ご指摘の映像に、お墓の宣伝は、確かに問題だと感じましたので、 震災以外の映像も含むすべてのYouTube動画や震災関連記事には、 当社の広告を表示をしないように設定いたしました。 
インターネット広告がどのように表示されるのかについて配慮が十分でなく、 XXXX様にはご不快な思いを抱かせてしまいましたことに 心よりお詫び申し上げます。 
今後ともお気づきの点がございましたら お知らせいただきたく存じます。 この度は本当にありがとうございました。
そして、今週、「教えてGoo」で「がん」や「見舞い品」について見ていた所、「お葬式」のターゲッティング広告が表示された。あまりにも無神経な広告掲載だと感じたので全国規模の大手小売業者にメールした。

以下は、その時の回答だ。
日頃より、弊社をご利用いただきまして、誠にありがとうございます。
この度は、XXXXXの広告につきましてのメールをいただき恐縮いたしております。
お申し出内容を担当部署に伝えましたところ、 
XXXXX事業部の広告が、一部意図しないお客さまに表示されてしまい、お客さまに不快な思いをさせる結果になったことについてお詫び申し上げます。今回は、「教えてgoo」のシステムが、質問内容に関連する広告として当社広告を選び、掲載されたものと思われます。 
当社としては「病気」、「お見舞い」といったことに関連づける意図は全くありません。ご指摘のような点については、防御策も講じていますが、完璧に防げるわけではありませんので、「教えてgoo」で病気や見舞いに対する質問への回答」については、今後出ないようにいたします。 --中略--
と申しておりますので、何卒宜しくお願いいたします。
今後共、弊社をご愛顧賜りますようお願い申し上げます。
前段のお客様相談センターの回答と比べると後段のそれはあまりにも拙い。

回答文面そのものは別格に置くとしても、この小売大手企業の広告主としての知見の無さ、代理店任せで担当部署としての責任の無さ、社内縦割り組織の風通しの悪さなどが透けてくる。そして、覚束なさを埋めてくれるはずの消費者の声に傾ける耳を持ち合わせていないことも見えてくる。

こういった企業がソーシャルメディアを使った広告を出稿するのは難しい、ましてやエンゲージメントが入ってくるソーシャルメディアマーケティングを実行するのは難しい。

英国の小売最大手、TESCOはFacebook、Twitter、YouTube、そしてPinterestをやっている。
そして、TescoのFacebookではこんなやり取りがあった。
ニンジンを買って帰り、ローストチキンを作ろうとニンジンを取り出した時、1本逃げて行っちゃった。1本弁償して
という女性のウォール書込みに対して、 
逃げ出したニンジンの弁償はできません。なぜなら、目の前でニンジンが逃げ出すという新しい経験をされましたし、買った野菜が逃げ出さないように注意しておかなければならないという人生の教訓を学ばれましたから。ただし、逃げ出したニンジンがその理由を書きおいてくれればと思います 
とカスタマーサービスのサムが応えている。
まるで「生協の白石さん」を思い出させる軽妙なやりとりがある。

こんなバカげた時間つぶしの書込みに、ひとひねりしたレスポンスを返すことができるリソースがない限り、全国規模の小売大手企業は、FacebookやTwitterには手を出さない方が無難だ。

ただし、これは何も小売大手企業だけの話でもない。同じようなレベルの話はどの業種にも山ほど転がっている。

Facebookウォールにユーザの書込みを禁止している企業は何社あるのだろう?Facebookをリクルートに使っている企業数が1800社もあるという。そのうちの何社がFacebookを理解しているのだろう?

だから、規模の大小を問わず日本企業にソーシャルメディアは向かないのではとまで思えてくる。


2012/09/06

家族連れか、グループか?

そろそろウィンターシーズンの足音が聞こえてきそうだ。

ということで、シーズンパスのひとつのバリエーションを紹介した「参考:グループ用のシーズンパス」を別ブログ、マサダにアップしました。
Source:マサダ 参考:グループ用のシーズンパス 

2009/07/09

Internet Ad Barometer 2009

今日もEIAAネタで恐縮だが、今年も「Marketers' Internet Ad Barometer 2009」が出てきた。その中から4つ紹介する。
  1. 他メディア予算がオンラインへ
    40%から46%へと昨年と比べ、雑誌から予算がオンラインへシフトしているケースが増えている。それ以外はどのメディアもオンラインへの予算シフトが行 われているが、昨年ほどではない。しかし、昨年の39%が37%となったTV、40%が32%となった新聞などはまだまだメディアシフトの影響を大きく受けてい るし、止まりそうにない。
  2. モバイル予算増加
    オンライン広告を重要だと認識する広告主は、モバイル予算を大幅に増やしている。オンライン広告を重視し、そのメリットを理解する広告主は、先端フォーマットを採用している。
    全体の30%はすでにモバイルを広告戦略に導入済みで、全欧州で87%の普及率に達するモバイル広告はますます効果的なフォーマットになってきている。
  3. ターゲティング増加
    広告主の72%はデモグラフィックに応じてターゲッティングを行っている。そして合計57%は25-44歳にターゲティングしている。
  4. パンヨーロッパ向け予算
    調査対象の広告主は、予算の16%をパンヨーロッパ向けに割いている。
    2009年の各国向けオンライン広告予算を増やす広告主が69%のところ、パンヨーロッパ予算を増やす広告主は82%に達する。
    そのなかでもパンヨーロッパ向け広告に行動ターゲティングを利用するのは39%(各国向けは22%)
Source:EIAA / Internet Ad Barometer 2009 (pdf)

インターネットやモバイルの中心ユーザにターゲティングすること。そして各国個別マーケティングだけではなく、パンヨーロッパを活用することが明らかになっている。

言語別のパンヨーロッパ向けマーケティング比率を出してくれるといいのだが...。

2009/07/06

Search Engine Demographics

6月にQuantcastからニュースレターが届いていた。
(クリックでemailコンテンツへ)
内容は当然、Quantcastのデータを使って各種効果をあげたクライアントのケーススタディとなっている。6月号では、Virgin America、Kia Motors、そしてMedia Contactsの3つが挙げられていた。VirginとKiaはデモグラフィック関連、Media Contactsは検索エンジンの差異によるオーディエンスターゲティングの修正だ。

その中でMedia Contactsのケーススタディを紹介する。33カ国にオフィスを構えるグローバルなインタラクティブメディア・エージェンシーであるMedia Contactsが、男性にターゲティングが必要なクライアントのためにQuantcast経由で、検索行動に関するユーザのデモグラフィック属性を調査したそうだ。

クライアント用の条件にあてはめたキーワード検索をベースとしているので、一般的なデータではなく、ある程度のバイアスはある。しかし、Google、MSN、Yahoo!の検索エンジンを利用するユーザデモグラフィックスに有意な差が見える。
Source:Quantcast / Case Study : Media Contact

性別で見るとYahoo!の女性比率が58.5%、そしてMSNの57.5%も注意が必要だ。次の世代構成でもYahoo!が若年層、MSNが中年層比率が高いのに比べ、Googleは35-44歳層がピークだ。年収でも各検索エンジンで面白い結果が出ている。

SEMさえやっておけばいいというステージはすでに過ぎているが、こういったケーススタディが出てきたということは、SEMの迷宮に入る前の段階でデモグラフィックスをちゃんと検証するスタンスはどのクライアントでもやっているわけではないらしい。また、誰がクリックしているのかを出せるSEMソリューションをどこでも提供しているわけでもないらしい。

2009/02/19

Old catching Up

PEWが、「Generations Online in 2009」というデータを公表している。

ゲーム、ビデオ視聴、IM利用、SNS利用、音楽ダウンロード、Blog利用などでGen Y (18-32歳)が当然、他の世代を押しのけて最もインターネットの各種サービス・ツールを利用している。

しかし、Gen X (45-54歳)、Older Boomer (55-63歳)、Silent Generations (64-72歳)といった中高年も負けてはいない。
pew_study
Source:PEW / Generations Online in 2009 (pdf)
Source:NewTeeVee / Pew: Sure, Young Use Web Vid, But Olds Catching Up

中高年世代は、「健康関連情報入手」、「オンライン購入」、「銀行口座管理」、「行政Webアクセス」、「宗教関連情報入手」、「検索エンジン利用」、「ニュース入手」、「求職」、「旅行予約」、「オークション参加」といった分野で若い世代を上回る利用を見せている。

Gen Yが作った道をGen X以降の世代が歩き始めている。今こそ、アーリーアダプターだけではなく、アーリーマジョリティを対象としたオンラインマーケティングが活用されるべき時なのだが…?

2009/02/09

Targeting or Lead Nurturing

HubSpotが、TechCrunchとMarketingProfsからのReferrals数、コンバージョン率の比較をやっている。

TechCrunchと言えば、「泣く子も黙る」ほどではないが、IT・ハイテク分野でトップのBlogサイトだ。そのTechCrunchは、本Blogでも取り上げたWebsite Grader、Twitter Statsなど合計4回もHubSpotのツール・サービス、資金調達を取り上げている。

下のグラフ(TechCrunchからのReferrals)で明らかなように過去1年間で4回飛びぬけたトラフィックがTechCrunchからきている。











やはり、大手Blogサイトで取り上げられると影響が大きい。

しかし、HubSpotというインバウンドマーケティング手法を奉じるコンサルティング+ソフトウェアプロバイダからすると、合計1,719ビジターのうち、110件が引合となり、13件が案件化したけれど、最終的に顧客契約を結んだのたった2社だった。











当然、Hub Spotが提供するようなSMB向けのマーケティングソフトウェアや、インバウンドマーケティングのコンサルティングを求める顧客は、TechCrunchにはあまりアクセスしていない。

だからHubSpotは、PRターゲットをよく見定めるべきだとして、MarketingProfsの例を出している。HubSpotからすればMarketingProfsへアクセスするユーザは、大企業もいるだろうが、中心はSMBのマーケターだ。彼らのコンサルティングおよびツールを購入してくれる絶好のターゲットになっている。

そのMarketingProfsへHubSpotはバナー広告も出しているが、下のグラフはリンク、引用など非広告からのReferralsトラフィックだ。少なければ7件、多くても月に126件のトラフィックしか来ていない。











ところが、1年間632ビジターのうち、193件が引合となり、11件が案件化し、最終契約に至ったのは6社だった。











これをTechCrunchと比べてみると一目瞭然だ。

Tech
Crunch
Marketing
Profs
ビジターから引合化率
6% 31%
引合から案件化率
12% 6%
案件から最終契約率
15% 55%

Source:HubSpot / Stop Begging TechCrunch to Write About You.

この書き込みに対するコメントにもあるように、HubSpotはTechCrunch経由の顧客の生涯価値や、TechCrunch記事から派生した中小Blogの書き込み、リンクによる引合、案件、契約は見ていない。また、TechCrunchユーザの社内影響力によるオフラインからの案件なども見ていない。

単純にリフェラル数とコンバージョン率を見ているだけだ。単純、明快に、「顧客に最適なターゲティング」をしろという話にしている。だが、奥はもっと深いからなかなか簡単に比較し、片方に落とし込むのは難しい。

だからこのHubSpotの記事を単純に「顧客に最適なターゲティング」をしろという話として読むよりも、「Lead Nurturing」の教訓として読むのが正しい。

TechCrunchから13件の引き合いで2件の成約、MarketingProfsからは11件の引き合いで6件の成約ということは、より要求仕様やスケジュール、予算など購買スキームが確立していると思われるMarketingProfsから生成された引き合いよりも、TechCrunchからの引き合いには、教育、評価、クロージングという「引き合いの醸成」が必要だということだ。

また、フォローアップされた引き合いの中で56%は24か月以内に購買していることからも、いかに「Lead Nurturing」が重要かがわかる。
参考:B2B Lead Nurturing (Online Ad 2008/08/05)

2008/10/24

Chrysler 30% of ad budget goes Online

ChryslerのCMO、Deborah MeyerがIABのMixxコンファレンスでClickZのインタビューに対して、「広告費の30%をデジタルへ配分した」と語っている。

Ad AgeやB2B Onlineが伝える「GMやMSは2~3年かけて広告予算の半分をデジタル化する」という動きに競合他社も足並みをそろえてきたといったところだろうか。

自動車メーカーは消費者の信用収縮により大きな打撃を被っているし、マーケティング予算の締め付けも厳しくなっている。だからこそ、「すべての予算は以前の十倍は働いてもらわなければならない。だから、(デジタルへの移行は)途方もない急速なスピードで進んでいる。予算枠に聖域はない」とMeyerは語っている。

Source:Click Z / Chrysler CMO: 30 Percent Goes to Digital

ところでChryslerが活用するデジタルマーケティングのフォーマットのひとつとして、Vibrantのテキスト内ビデオ広告がある。Vibrantのフォーマットは3つある。
  1. 拡大ビデオ:文脈ターゲティングとあわせたビデオ広告(マウスオーバーで拡大)
  2. 標準ビデオ:文脈ターゲティングとあわせたビデオ広告
  3. 拡大Flash:文脈ターゲティングとあわせたビデオ広告(マウスオーバーで拡大)
Source:Vibrant

Vibrantは2000年に創設された企業だが、ロイターが伝える今年5月のcomScoreのデータによれば毎月、1.25億ユーザにリーチしているそうだ。今後とも目を話せないソリューションだ。

Source:Reuters