ということで、シーズンパスのひとつのバリエーションを紹介した「参考：グループ用のシーズンパス」を別ブログ、マサダにアップしました。
ブログ記事、「参考：グループ用のシーズンパス」をアップしました。 スキーリゾートは是非、ご検討を museumaquariumthemepark.blogspot.jp/2012/09/blog-p…
— kasai 2003さん (@kasai_2003) 9月 5, 20122012/09/06
家族連れか、グループか？
そろそろウィンターシーズンの足音が聞こえてきそうだ。
ということで、シーズンパスのひとつのバリエーションを紹介した「参考：グループ用のシーズンパス」を別ブログ、マサダにアップしました。
ということで、シーズンパスのひとつのバリエーションを紹介した「参考：グループ用のシーズンパス」を別ブログ、マサダにアップしました。
2012/06/14
世界の美術館トップ5はTwitterから何を求めているのか？
ルーブル美術館、メトロポリタン美術館、大英博物館、ナショナルギャラリー、テート美術館が2011年の入場者数世界トップ5の美術館だ。
そこが当然、Twitter運用を行っているけれど、フォロワー数を求めていると思いますか、それとも何を求めていると思いますか？
そこが当然、Twitter運用を行っているけれど、フォロワー数を求めていると思いますか、それとも何を求めていると思いますか？
ブログ、「入場者数世界トップ5美術館のTwitter対応」をアップしました。トップ5を含めそれ以外の美術館や水族館はフォロワー数を求めていると思いますか？ bit.ly/K3aCn7
— kasai 2003さん (@kasai_2003) 6月 13, 20122012/05/31
米国美術館協会と全国美術館会議の差
彼我の差は、現状認識と、調査・情報収集を元にした未来予測の力に他ならない。
ブログ、「彼我の差はかくも広く、深く、そして遠い」をアップしました。米国美術館連盟の取り組みを見ると、感じます。 bit.ly/LgQ6kp
— kasai 2003さん (@kasai_2003) 5月 30, 20122012/05/30
35年後を予想する博物館と、そうではない...
2009年に35年後の2034年を予想した米国美術館連盟と、そうではない...。
ブログ、「35年後の博物館と社会：トレンドと考えられる将来」をアップしました。昨日の「全国美術館会議に必要な委員会、研究部会は？」に続いています。 bit.ly/LEjgwk
— kasai 2003さん (@kasai_2003) 5月 29, 20122012/05/29
AAM（American Association of Museums）にあって、全国美術館会議にないものは？
AAM（American Association of Museums）にあって、全国美術館会議にないものは？
ブログ、「全国美術館会議に必要な委員会、研究部会は？」をアップしました。 bit.ly/N0jGMA
— kasai 2003さん (@kasai_2003) 5月 28, 20122012/05/24
シドニー水族館がユーザ参加を促進する方法
ユーザ心理をくすぐるシドニー水族館の取り組みを紹介。
ブログ、「ユーザ参加を促進するパターン：その2」をアップしました。シドニー水族館の養子プロジェクトならユーザも挙って参加すること間違いなし。 bit.ly/JoNP9Y
— kasai 2003さん (@kasai_2003) 5月 23, 20122012/05/21
美術館でもクラウドソーシングの時代へ
ブログ、「ブルックリン美術館のクラウドソーシング（速報）」をアップしました。美術館にクラウドソーシングなんてと考えるあなた、考え方を一変させられますよ。 bit.ly/Je6CRR
— kasai 2003さん (@kasai_2003) 5月 20, 20122012/05/17
ユーザ参加を促進すること
ブログ、「ユーザ参加を促進するパターン：その１」をアップしました。ツィートするだけではフォロワーに伝わるわけではなく、フォロワーのリアクションがあって初めてツィートが認識され、広がるというお話し。 bit.ly/L7Z0ir
— kasai 2003さん (@kasai_2003) 5月 16, 20122012/05/16
ダラス美術館続報
昨日、Scribdを使ってアニュアルレポートのPDFを露出・共有拡散しているダラス美術館について書いたが、そのダラス美術館ではPinterestも導入している。
ミレニアル世代がリードしているダラス美術館の続報は以下へ。
参考：マサダ Pinterestを導入しているダラス美術館
ミレニアル世代がリードしているダラス美術館の続報は以下へ。
参考：マサダ Pinterestを導入しているダラス美術館
2012/05/15
アニュアルレポートをWebサイト以外におくダラス美術館
さて、ダラス美術館のアニュアルレポートはどこにあるのでしょうか？
ヒントは下の出典へ
出典：マサダ ダラス美術館のアニュアルレポートはどこにある？
ヒントは下の出典へ
Check out our first electronic Annual Report. RT @MaxAndersonUSA: Annual Report for @DallasMuseumArt is up: tinyurl.com/ccpkrbb
— Dallas Museum of Artさん (@DallasMuseumArt) 5月 14, 2012出典：マサダ ダラス美術館のアニュアルレポートはどこにある？
2012/05/14
アンケート：新しい美術・博物館は必要ですか？
過去12年間で1,268館（28%）も増えている博物館、613万人（2.1%）も減っている博物館入館者数からして、これからも美術・博物館が必要だと考えますか？それともう必要ではないと考えますか？
出典にご意見、ご感想をお待ちしています。
出典： マサダ 新しい美術・博物館は必要ですか？
出典にご意見、ご感想をお待ちしています。
出典： マサダ 新しい美術・博物館は必要ですか？
2012/05/10
登録博物館Webサイトが広告を掲載していることに拍手
名古屋市科学館のWebサイトで広告を掲載している。
それについて記事を書いたので、興味のある方はどうぞ。
それにしても、Twitterの「このツィートをサイトに埋め込む」を使うと日付がずれますね。
それについて記事を書いたので、興味のある方はどうぞ。
ブログ、「広告を掲載するほど機能している名古屋市科学館Webサイト」をアップしました。他に同じような取り組みをしている美術・博物館をご存知の方はご一報をお願いします。 bit.ly/JA7U9s
— kasai 2003さん (@kasai_2003) 5月 9, 2012
それにしても、Twitterの「このツィートをサイトに埋め込む」を使うと日付がずれますね。
2011/02/22
Visit Japan 2011 -2
2月19、20日と台北で四大陸フィギュアスケート選手権大会が開催されていた。その模様はYouTubeなどで見ることができる。
その会場に面白い広告が掲載されていた。下の赤枠の看板だが、どこの看板か分かる方はいますか？
アコム、Citizen、タケモトピアノ、Olympus、東京エレクトロン、Guinot、Mary Cohr、Cellier des Dauphins、Asienceなどに交じって出稿されていた広告だ。ただし、如何せん、ロゴがどれなのかも分からず、あまりにも細かな文字、ポイントで表記されているため選手がリンクを動き回る一瞬の間に読み取ることなどできないサイズの看板だった。
その広告主、内容を理解できたとしたら、あなたはVJ、あるいは観光庁関係者ということになるだろう。なぜなら、その広告はVisit Japanだったからだ。
アコムなど日本国内のTV視聴者向けの広告をやっていた企業とは違い、VJの看板であれば台湾の人々を対象としたものだろう。台湾でTV放送されていたのかは知らないが、されていなかったとすると入場者だけが訴求対象だったということになる。
会場の大半は日本からのツアー参加者と見られる中、どのくらいの人数が台湾の人々だったのだろう。そして、その中の何人がVJのキャプション（Japan. Endless Discovery）や、URLを認知したのだろう？そして、その何人がURLにアクセスしたり、検索したのだろう？
いや、きっと今週中には代理店から入場者数、台湾人の入場者数、検索・アクセス増加数などが報告されるのだろうが...、どう考えても腑に落ちない。
効果がまるでないとは言わないが、Japan Tourism Agency、Japan. Enｄless Discovery、そしてURLという3要素を無理やり詰め込んだとしか見られない看板から、どんな効果を期待していたのか、そして、その結果はどうなのかと頭をひねるしかない。
それこそ、「（Search） Visit Japan」の2（3）文字看板の方がずっと認知率はあがったはずだ。
こうやって税金が無駄遣いされていくことを目し、Visit Japanサイトにある空白や画像なしのコンテンツを見ると情けなくなる。
そして、ページ末尾にAddThisボタンがあるのを見るとたまらない。一般のBloggerやSOHO、中小零細企業ならいざ知らず、国を代表して観光行政を執り行う観光庁のWebサイトにAddThisボタンをつけるのは恥ずかしい。AddThisやShareThisがサービスを開始した当初はメディアサイトでもそのままサービスを活用していたが、今、そんなサイトは少数派だ。大半は自前で共有ボタンを装備している。そのくらいは観光庁のWebサイトでもしてほしい。
その会場に面白い広告が掲載されていた。下の赤枠の看板だが、どこの看板か分かる方はいますか？
その広告主、内容を理解できたとしたら、あなたはVJ、あるいは観光庁関係者ということになるだろう。なぜなら、その広告はVisit Japanだったからだ。
会場の大半は日本からのツアー参加者と見られる中、どのくらいの人数が台湾の人々だったのだろう。そして、その中の何人がVJのキャプション（Japan. Endless Discovery）や、URLを認知したのだろう？そして、その何人がURLにアクセスしたり、検索したのだろう？
いや、きっと今週中には代理店から入場者数、台湾人の入場者数、検索・アクセス増加数などが報告されるのだろうが...、どう考えても腑に落ちない。
効果がまるでないとは言わないが、Japan Tourism Agency、Japan. Enｄless Discovery、そしてURLという3要素を無理やり詰め込んだとしか見られない看板から、どんな効果を期待していたのか、そして、その結果はどうなのかと頭をひねるしかない。
それこそ、「（Search） Visit Japan」の2（3）文字看板の方がずっと認知率はあがったはずだ。
こうやって税金が無駄遣いされていくことを目し、Visit Japanサイトにある空白や画像なしのコンテンツを見ると情けなくなる。
そして、ページ末尾にAddThisボタンがあるのを見るとたまらない。一般のBloggerやSOHO、中小零細企業ならいざ知らず、国を代表して観光行政を執り行う観光庁のWebサイトにAddThisボタンをつけるのは恥ずかしい。AddThisやShareThisがサービスを開始した当初はメディアサイトでもそのままサービスを活用していたが、今、そんなサイトは少数派だ。大半は自前で共有ボタンを装備している。そのくらいは観光庁のWebサイトでもしてほしい。
2011/02/10
Insights from Samsung and Toyota
ForbesのBlog、MarketShareにSamsungのオンラインマーケティングのシニアマネージャ、Louis Giagrandeのインタビュー記事が載っている。「昨年のマーケティング活動から得られたインサイトは？それを今年のキャンペーンにどのように活かしてゆくのか？」
－－2010年、消費者は3DTVを気に入っているのは分かったが、今年、それがTV購買の主要なテコにはならない。それもあるが、消費者はTVアプリ・プラットフォームを高く評価している。
－－また、消費者が持っている3DTVやスマートTVに対する誤解を解くためのデジタルマーケティングを準備している。
「今年、力を入れるのは？」
－－競合に真似されるので詳細は話せないが、ひとつ言えることは、すでに販売された数百万台のスマートTVベースがある。これはCRMプログラムやFacebookページとは違う形で我々がエンゲージできるオーディエンスということになる。新しいキャンペーンはロイヤルティプログラムとソーシャルメディアアクティベーションというエレメントを活用するものになる。
Source：Forbes MarketShare / How Samaung Makes Digital Marketing Work
今年、Samsungが何をやろうとしているかのヒントが見え隠れするコメント、記事だ。
ちょうど1年ほど前、「Social Media Power of Samsung & LGE Customers」で、2009年にSamsungとLGEが販売したTV、携帯電話の顧客数として4億人、2億人という乱暴な数字をあげて、末尾に、
これら既存顧客をブランドアンバサダーとして活動してもらうマーケティングを考えると夜も寝られない。と書いたが、やはり、Samsungの担当者は夜も眠らずにスマートTVの既存顧客を活用するマーケティングを考えていたようだ。
参考：Social Media Power of Samsung & LGE Customers (Online Ad 2010/02/24)
さて、最後に、「ブランドがデジタルマーケティングを開始し、それを拡張するためのアドバイス」を訊ねられたLouis Giagrandeは、
- 始めから鍵となる効果指標を設定する
全てを計測したいのは分かるが、改善するべき、集中するべき重要な指標をいくつか決定しておくべきだ。始めに達成すべき指標を決めておかなければ、雑多の数字の波にもまれてキャンペーンが成功だったのかどうか分からなくなってしまう。
- 顧客の声を聞き、必要であれば対応する準備をする
多くの企業がFacebookページで顧客との会話をリードしようとしてはいるが、難しい質問に迅速、最適なマナーで回答する準備をしていないのを見かける。
SamsungがカスタマーフォーラムをCNETで始めた時、社内の法務、PR、サービス、製品マーケティング、営業など多様な部署の協力を仰ぐことができるようにしていた。
2、3回昼飯や酒をおごる必要があるかもしれないが、単純に社内のプロセスを構築する以上のことが必要だ。ソーシャルキャンペーンを成功させるには、内部の関係性が必要なのだ。
そして、敢えて2番目に続けると、
- ツールではなく、キャンペーン開始後から発信するニュース、情報、コンテンツ
- それを収集、取材、制作、発信する管理者、体制
最近、トヨタがソーシャルアプリアワード開催をマイクロサイト、Twitter、Facebookで告知していた。
Source：ＩＴMedia News / トヨタがソーシャルアプリコンテスト「クルマのピンチを救って」
しかし、マイクロサイトからリンクされるFacebookのInfoタブには何も書き込まれていない。コンテンツがない。説明文書が存在していない。この空白ページを見るユーザは何を思うのだろう？
なお、下の画像は9日の午前中にとったものだ。再確認のつもりで17:45ごろアクセスしてみると、Basic Info、Detailed Info、Contact Detailsなどが表示される。
こちらも9日の17:45ごろ、再確認した。同じままだった。いの一番のユーザ以外、管理者の書込みもない。どうやって会話するのだろう？どうやって会話をつなげ、広げてゆくのだろう？
2010/09/10
Samsung Dominating 3D TV Buzz Share
6月に、Samsung 3D TV Promotionを書いた。
参考：Samsung 3D TV Promotion (Online Ad 2010/06/03)
それ以降も、矢継ぎ早といったマーケティング、プロモーションが繰り出された結果、8月31日のDealers Scopeによると、Samsungはすでに全世界で発売以来6ヶ月間で100万台の3D TVを販売し、米国シェアの88.3%を握っているようだ。
Source：Dealers Scope / Samsung Sells Millionth 3D TV, Eys Apps
しかし、VentureBeatによれば、Sonyは7月までにSony Style Storeにおいて200万回以上の3Dデモを実施。300人の3Dスペシャリストを配置。今後、2～3ヶ月で20万回の3Dデモを予定。5,000回以上のマーケティングイベント開催を予定しているとのこと。
Source：VentureBeat / Sony revs up the 3D TV sales pitch with millions of demos
各社のマーケティング、プロモーションがこれからも加熱、加速してきそうだ。
ただし、今、目の前に無視できないほど大きく広がった明白なギャップがある。それは、Samsungと競合する4社、Panasonic、Sharp、LG、そしてSonyに関するオンラインバズ数だ。
下は、3月10日から始まる週を起点として9月1日から始まる週までの6ヶ月間における5社、Panasonic、Sharp、LG、Samsung、そしてSonyの3D、TVに関するオンラインバズの時系列グラフだ。累計ではPanasonicは3.12K、Sharpは1.15K、LGは1.12K、Samsungは47.1K、そしてSonyは6.61K個のバズが発生している。
そのシェアを見ると、もう圧倒的としか言いようのないギャップがある。Samsungはこの6カ月間の3D、TVバズシェアの80％を握っている。日本メーカーではSonyが11%、Panasonicが5%、SharpはLGと同じ2%でしかない。残り4社が束になってかかってもSamsungはその合計の4倍のバズを発生させている。
このバズをもう少し詳しく、カテゴリ別に見てゆく。
まず、Blogだ。Samsungが28.5Kのバズを発生させていて、次に続くのはSonyの4.87K個と一ケタ少ない状況だ。
BlogバズシェアはSamsungが75％を握っており、Sonyが善戦して13％、Panasonicも健闘して7%だが、LGは3%、Sharpは2%でしかない。
次にForumバズを見ると、ここでもSamsungが競合を圧倒している。累計で14.9KのSamsungに対してSonyは1.37Kでしかない。ForumではLGがもっともひどく48個のバズしか発生していない。
ForumバズシェアはSamsungが89%だ。Samsungは全4カテゴリでトップシェアを占めているが、89%はその中でもTwitterに次ぐ高いシェアだ。
次はTwitterだ。ただし、TwitterのAPI制限の関係でモニタリングできているTwitterバズ数は実数の10%から15%の間ということになる。Samsungに関する3D、TVがらみのオンラインバズが2.64Kなのに対して、他の4社はひどい。136件のSony、55件のPanasonic、23件のLG、そしてSharpに至っては13件しかない。
ということで、TwitterバズシェアでSamsungは92%という最高シェアをたたき出している。こうなってしまうと、如何にSonyが5%、Panasonicが2%のシェアといっても、LGの1%とそう変わりはない。4社ともにTwitterを考慮したマーケティングやプロモーションをまだ実施できていないということだろうが、今時、まだ実施できていないとすると、もうこれは大変、後れているということになる。担当者自体がTwitterを使った情報やコンテンツ発信をしていないということだ。競合がどんなマーケティングやプロモーションをやっているかも調査していないということだ。今、ユーザ、デジタルネイティブ、アーリーアダプターがどこにいて、何を使い、どんな会話を紡いでいるかを無視しているということだ。
最後に、News関連バズだ。ここもSamsungが累計1.12Kなのに対して、Sonyは231件、Panasonicが134件、LGが98、Sharpが65だ。
シェアもSamsungがトップの67%、Sonyが15%、あとは推して知るべしといったシェアだ。
もう、3D TVと言えばSamsungしかあり得ないといったレベルのオンラインバズギャップが4社との間に存在している。Sonyだけではなく他の競合各社も様々なプロモーション、イベント、キャンペーンを仕掛けてくるだろうが、一朝一夕にこの途方もないバズギャップを埋めることは不可能だ。特に、従来からの一方通行キャンペーンではもう何も期待できない。
さて、このように見てきたオンラインバズは何かと言うと、Blog、Forum、Twitter、そしてNews関連サイトに書き込まれ、発信され、共有され、再露出されているブランドに関連する情報、コンテンツだ。
これらオンラインバズが、ブランド認知、想起、好感度、優先度などを向上させて、購買意思に大きく影響してくる。それもただ単に声が大きいだけとか、態度がでかいだけで俺は偉い専門家だと思っていユーザではなく、自分と同じようなピアが体験したブランドの評価、使い勝手や競合製品との比較、そしてブランドの本当の価値を伝えてくれるのがオンラインバズだ。
そのオンラインバズの80%をSamsungが牛耳っている。
Corporate Social Media Summitに参加していたSonyのChristina Stahler、Head of Consumer InsightsのPodcastを聴くと、今年、SonyはベンチマークするためNielsen BuzzMeticsとRadian6を使ってモニタリングしているそうだ。
参考：Corporate Social Media Summit (Online Ad 2010/04/15)
Source：UsefulSocialMedia / Podcast - Sony Christina
彼女のカバーするテリトリからは離れるが、訊いてみたい。Samsungとのこの途方もないバズギャップをどう考えているのかと。そして、このギャップを埋めるためにどのようなマーケティング、プロモーションを予定しているのかと。
この膨大なオンラインバズギャップを把握せず、対抗もせず、ただ、昔からの広報、広告、プロモーション、マーケティングをやっている企業・ブランドは何も見ていないし、聴いてもいないし、感じてもいない。昔からの業務をこなしているだけで、消費者がどこを向いているかも調べていない。
このギャップを埋めるには、「Samsungと同額以上のメディア費を投下すべきだ」と、昔からの自分たちのビジネスモデルをベースとして考える一部の特異な人たちは存在するが、それに何の意味があるはずもない。誰も見ていない、読んでいない、聴いていないTV、新聞、雑誌、ラジオ広告。封を開けられもしないDM。クリックされることもないポータルサイトでのオンライン広告。不達率の異常に高いEmailニュースレター（それもテキストメール）。Facebookへのオンライン広告。提案してくるのは、バケツをひっくり返したような大量露出、大音量のメガフォン広告キャンペーンだ。
ここにあるのは、企業・ブランドや代理店・エージェンシーにとって手離れの良いマーケティング、キャンペーンだ。効果など二の次で、広告エビデンスがちゃんと取れればそれでいいといった類の話だ。なんで、私たちが汗をかかなきゃいけないんだとうそぶき、消費者のことや、彼らにどうやってメッセージを届け、共有してもらうかといったマーケティングの肝が欠落している施策だ。
今、もっとも必要なのは、「消費者にブランドを語ってもらうこと」だ。2006年のANAでP&GのCEOは、「消費者がパワーを握っている」と語っている。それからすでに4年もたってしまった今年、企業・ブランドが如何に大声を張り上げたところでメッセージが届く消費者の数は少ない。彼らは、レガシーマスメディアを使った企業・ブランドからのメッセージを信頼するよりは、自分と同じピア達のメッセージを聴き、情報・コンテンツを消費、共有、再露出しているのだから。彼らにブランドを語ってもらわずして、何も伝わらない。何も共有してくれない。
今、彼らのスペースに参加し、メッセージを届け、共有してもらうべきユーザはデジタルネイティブしかいない。インフルエンサーとして、クリエイターとして、Blog、Facebook、Twitterに多くの読者、友人、フォロワーを抱える彼らにブランドを語ってもらい、彼らの読者、友人、フォロワーにも語ってもらうことしかない。
なぜ、Samsungが圧倒的なオンラインバズを握っているのか、何が、競合各社と違うのか、なぜ、消費者はバズを生成し続けているのか、なぜ、SamsungのCEOはLoicと会ったのか、そして、なぜ、あなたの企業は公式Blogを持っていないのか、また、なぜ、あなたの企業に関するバズが少ないのか、考えたことがありますか？
もし、ご興味があれば、お問い合わせください。
参考：Samsung 3D TV Promotion (Online Ad 2010/06/03)
それ以降も、矢継ぎ早といったマーケティング、プロモーションが繰り出された結果、8月31日のDealers Scopeによると、Samsungはすでに全世界で発売以来6ヶ月間で100万台の3D TVを販売し、米国シェアの88.3%を握っているようだ。
Source：Dealers Scope / Samsung Sells Millionth 3D TV, Eys Apps
しかし、VentureBeatによれば、Sonyは7月までにSony Style Storeにおいて200万回以上の3Dデモを実施。300人の3Dスペシャリストを配置。今後、2～3ヶ月で20万回の3Dデモを予定。5,000回以上のマーケティングイベント開催を予定しているとのこと。
Source：VentureBeat / Sony revs up the 3D TV sales pitch with millions of demos
各社のマーケティング、プロモーションがこれからも加熱、加速してきそうだ。
ただし、今、目の前に無視できないほど大きく広がった明白なギャップがある。それは、Samsungと競合する4社、Panasonic、Sharp、LG、そしてSonyに関するオンラインバズ数だ。
下は、3月10日から始まる週を起点として9月1日から始まる週までの6ヶ月間における5社、Panasonic、Sharp、LG、Samsung、そしてSonyの3D、TVに関するオンラインバズの時系列グラフだ。累計ではPanasonicは3.12K、Sharpは1.15K、LGは1.12K、Samsungは47.1K、そしてSonyは6.61K個のバズが発生している。
そのシェアを見ると、もう圧倒的としか言いようのないギャップがある。Samsungはこの6カ月間の3D、TVバズシェアの80％を握っている。日本メーカーではSonyが11%、Panasonicが5%、SharpはLGと同じ2%でしかない。残り4社が束になってかかってもSamsungはその合計の4倍のバズを発生させている。
このバズをもう少し詳しく、カテゴリ別に見てゆく。まず、Blogだ。Samsungが28.5Kのバズを発生させていて、次に続くのはSonyの4.87K個と一ケタ少ない状況だ。
BlogバズシェアはSamsungが75％を握っており、Sonyが善戦して13％、Panasonicも健闘して7%だが、LGは3%、Sharpは2%でしかない。
次にForumバズを見ると、ここでもSamsungが競合を圧倒している。累計で14.9KのSamsungに対してSonyは1.37Kでしかない。ForumではLGがもっともひどく48個のバズしか発生していない。
ForumバズシェアはSamsungが89%だ。Samsungは全4カテゴリでトップシェアを占めているが、89%はその中でもTwitterに次ぐ高いシェアだ。
次はTwitterだ。ただし、TwitterのAPI制限の関係でモニタリングできているTwitterバズ数は実数の10%から15%の間ということになる。Samsungに関する3D、TVがらみのオンラインバズが2.64Kなのに対して、他の4社はひどい。136件のSony、55件のPanasonic、23件のLG、そしてSharpに至っては13件しかない。
ということで、TwitterバズシェアでSamsungは92%という最高シェアをたたき出している。こうなってしまうと、如何にSonyが5%、Panasonicが2%のシェアといっても、LGの1%とそう変わりはない。4社ともにTwitterを考慮したマーケティングやプロモーションをまだ実施できていないということだろうが、今時、まだ実施できていないとすると、もうこれは大変、後れているということになる。担当者自体がTwitterを使った情報やコンテンツ発信をしていないということだ。競合がどんなマーケティングやプロモーションをやっているかも調査していないということだ。今、ユーザ、デジタルネイティブ、アーリーアダプターがどこにいて、何を使い、どんな会話を紡いでいるかを無視しているということだ。
最後に、News関連バズだ。ここもSamsungが累計1.12Kなのに対して、Sonyは231件、Panasonicが134件、LGが98、Sharpが65だ。
シェアもSamsungがトップの67%、Sonyが15%、あとは推して知るべしといったシェアだ。
もう、3D TVと言えばSamsungしかあり得ないといったレベルのオンラインバズギャップが4社との間に存在している。Sonyだけではなく他の競合各社も様々なプロモーション、イベント、キャンペーンを仕掛けてくるだろうが、一朝一夕にこの途方もないバズギャップを埋めることは不可能だ。特に、従来からの一方通行キャンペーンではもう何も期待できない。
さて、このように見てきたオンラインバズは何かと言うと、Blog、Forum、Twitter、そしてNews関連サイトに書き込まれ、発信され、共有され、再露出されているブランドに関連する情報、コンテンツだ。
これらオンラインバズが、ブランド認知、想起、好感度、優先度などを向上させて、購買意思に大きく影響してくる。それもただ単に声が大きいだけとか、態度がでかいだけで俺は偉い専門家だと思っていユーザではなく、自分と同じようなピアが体験したブランドの評価、使い勝手や競合製品との比較、そしてブランドの本当の価値を伝えてくれるのがオンラインバズだ。
そのオンラインバズの80%をSamsungが牛耳っている。
Corporate Social Media Summitに参加していたSonyのChristina Stahler、Head of Consumer InsightsのPodcastを聴くと、今年、SonyはベンチマークするためNielsen BuzzMeticsとRadian6を使ってモニタリングしているそうだ。
参考：Corporate Social Media Summit (Online Ad 2010/04/15)
Source：UsefulSocialMedia / Podcast - Sony Christina
彼女のカバーするテリトリからは離れるが、訊いてみたい。Samsungとのこの途方もないバズギャップをどう考えているのかと。そして、このギャップを埋めるためにどのようなマーケティング、プロモーションを予定しているのかと。
この膨大なオンラインバズギャップを把握せず、対抗もせず、ただ、昔からの広報、広告、プロモーション、マーケティングをやっている企業・ブランドは何も見ていないし、聴いてもいないし、感じてもいない。昔からの業務をこなしているだけで、消費者がどこを向いているかも調べていない。
このギャップを埋めるには、「Samsungと同額以上のメディア費を投下すべきだ」と、昔からの自分たちのビジネスモデルをベースとして考える一部の特異な人たちは存在するが、それに何の意味があるはずもない。誰も見ていない、読んでいない、聴いていないTV、新聞、雑誌、ラジオ広告。封を開けられもしないDM。クリックされることもないポータルサイトでのオンライン広告。不達率の異常に高いEmailニュースレター（それもテキストメール）。Facebookへのオンライン広告。提案してくるのは、バケツをひっくり返したような大量露出、大音量のメガフォン広告キャンペーンだ。
ここにあるのは、企業・ブランドや代理店・エージェンシーにとって手離れの良いマーケティング、キャンペーンだ。効果など二の次で、広告エビデンスがちゃんと取れればそれでいいといった類の話だ。なんで、私たちが汗をかかなきゃいけないんだとうそぶき、消費者のことや、彼らにどうやってメッセージを届け、共有してもらうかといったマーケティングの肝が欠落している施策だ。
今、もっとも必要なのは、「消費者にブランドを語ってもらうこと」だ。2006年のANAでP&GのCEOは、「消費者がパワーを握っている」と語っている。それからすでに4年もたってしまった今年、企業・ブランドが如何に大声を張り上げたところでメッセージが届く消費者の数は少ない。彼らは、レガシーマスメディアを使った企業・ブランドからのメッセージを信頼するよりは、自分と同じピア達のメッセージを聴き、情報・コンテンツを消費、共有、再露出しているのだから。彼らにブランドを語ってもらわずして、何も伝わらない。何も共有してくれない。
今、彼らのスペースに参加し、メッセージを届け、共有してもらうべきユーザはデジタルネイティブしかいない。インフルエンサーとして、クリエイターとして、Blog、Facebook、Twitterに多くの読者、友人、フォロワーを抱える彼らにブランドを語ってもらい、彼らの読者、友人、フォロワーにも語ってもらうことしかない。
なぜ、Samsungが圧倒的なオンラインバズを握っているのか、何が、競合各社と違うのか、なぜ、消費者はバズを生成し続けているのか、なぜ、SamsungのCEOはLoicと会ったのか、そして、なぜ、あなたの企業は公式Blogを持っていないのか、また、なぜ、あなたの企業に関するバズが少ないのか、考えたことがありますか？
もし、ご興味があれば、お問い合わせください。
2010/08/10
Puma Clever Little Bag
Pumaは4月に、「Clever Little Bag」というビデオをアップしている。
すでに19万回以上視聴されているこのビデオは、スニーカー・パッケージのボール紙を65%削減し、パッケージ製作にかかる電力2,000万メガジュール、100万トンの水を削減した新しいパッケージを説明している。
Source：YouTube / The New PUMA Fuseproject Packaging
グリーンやサステイナビリティに草木もなびくご時世だから、製品に使用される素材、製法、縫製、リサイクル、リユースに関してはどのメーカーも神経を使っている。
しかし、スニーカーを入れるパッケージに関して、今までどのメーカーも考えが及ばなかった。
21か月をかけ、2,000以上のアイディアをだし、40以上のプロトタイプを制作した上で、新しいパッケージを生み出したPUMAのケースは、どの業界、どのメーカーにも参考になる。過剰包装は日本だけではなく、世界中の問題だから。
ところで、Viral Video Chartによれば、このビデオに関して247のBlogが記事を書き、Facebookで2,268回共有されているし、153件のコメントがある。そして、バズは39%が英語、28%が西語、21%がポルトガル語、12%が仏語となっている。これらバズがそれぞれの国内だけのものだと考えるのは間違いだ。英語をネイティブに書ける人は世界中にいるし、西語・ポルトガル語・仏語は旧植民地を含め世界中に話せる人々がいる。
削減効果、数字の見える省エネ技術を紹介するビデオを、いつ日本のグローバル企業・ブランドが世界の消費者に向けて出してきてくれるのだろう？それとも、他国の企業・ブランドが世界のユーザに様々な省エネビデオを紹介している間、首を長くして待つしかないのだろうか？
すでに19万回以上視聴されているこのビデオは、スニーカー・パッケージのボール紙を65%削減し、パッケージ製作にかかる電力2,000万メガジュール、100万トンの水を削減した新しいパッケージを説明している。
Source：YouTube / The New PUMA Fuseproject Packaging
グリーンやサステイナビリティに草木もなびくご時世だから、製品に使用される素材、製法、縫製、リサイクル、リユースに関してはどのメーカーも神経を使っている。
しかし、スニーカーを入れるパッケージに関して、今までどのメーカーも考えが及ばなかった。
21か月をかけ、2,000以上のアイディアをだし、40以上のプロトタイプを制作した上で、新しいパッケージを生み出したPUMAのケースは、どの業界、どのメーカーにも参考になる。過剰包装は日本だけではなく、世界中の問題だから。
ところで、Viral Video Chartによれば、このビデオに関して247のBlogが記事を書き、Facebookで2,268回共有されているし、153件のコメントがある。そして、バズは39%が英語、28%が西語、21%がポルトガル語、12%が仏語となっている。これらバズがそれぞれの国内だけのものだと考えるのは間違いだ。英語をネイティブに書ける人は世界中にいるし、西語・ポルトガル語・仏語は旧植民地を含め世界中に話せる人々がいる。
削減効果、数字の見える省エネ技術を紹介するビデオを、いつ日本のグローバル企業・ブランドが世界の消費者に向けて出してきてくれるのだろう？それとも、他国の企業・ブランドが世界のユーザに様々な省エネビデオを紹介している間、首を長くして待つしかないのだろうか？
2010/07/21
Latest Smartphone Survey June 2010
4,028人の消費者を対象に行われたChangeWaveのスマートフォン調査がある。
これからの90日間にスマートフォン購買を予定している消費者の割合は6月時点で16.4%にまで伸びている。1年前、AppleのiPhone 3GSリリースで押し上げられた14.4%という割合をも越えたブームになっている。
そのスマートフォン市場を牛耳るのはどこかというと、これはAppleが52%で圧倒している。5月の調査から21%ポイントも飛躍的にアップしている。それに続くのはHTCで7%ポイントアップの19%になっている。
それに比べると、Motorola、RIM、Palmは見る影もない。特にPalmの割合は「0%」だ。
Appleに対抗するAndroid系スマートフォンメーカーの勢力図が塗り替えられてきたということだ。昨年12月、今年5月の調査でトップに立っていたMotorolaが失速し、それをHTCが軽く追い越している。
ただし、4.4インチ画面を持つDroid Xが上の図を塗り替えることになるのかもしれない。
Source：ChangeWaveResearch / Latest Smartphone Survey
Source：PCWorld / New Droid Phone Coming on June 23
それにしても日本メーカーの姿がないのは寂しいですね。
携帯ユーザの満足度リストに台湾のHTC、韓国のLGとSamsungが顔を出しているが、日本メーカーというか、出資は対等だがEricsson出身者がトップなどを務めるSony/Ericssonが9位に顔を出すだけだ。
こういったリストに限らず、国力でも、グローバル度でも、英語力でも、最先端製品でも、日本あるいは日本ブランドがまるっきり顔を出さなくなる時代がもうすぐそこに来ている気がする。
大手企業の大半は、連結売り上げの半分、あるいはそれ以上を海外であげている。これから縮ゆく国内市場でどんなにブランド認知や価値が高くとも、海外市場で認知もされず、ランキングに顔を出さないようなブランドは滅びるしかない。ということは売上の半分、あるいはそれ以上が失われる可能性があるということだ。
日本本社がやることはそれこそ山のようにあるのだが...。
これからの90日間にスマートフォン購買を予定している消費者の割合は6月時点で16.4%にまで伸びている。1年前、AppleのiPhone 3GSリリースで押し上げられた14.4%という割合をも越えたブームになっている。
そのスマートフォン市場を牛耳るのはどこかというと、これはAppleが52%で圧倒している。5月の調査から21%ポイントも飛躍的にアップしている。それに続くのはHTCで7%ポイントアップの19%になっている。それに比べると、Motorola、RIM、Palmは見る影もない。特にPalmの割合は「0%」だ。
Appleに対抗するAndroid系スマートフォンメーカーの勢力図が塗り替えられてきたということだ。昨年12月、今年5月の調査でトップに立っていたMotorolaが失速し、それをHTCが軽く追い越している。
ただし、4.4インチ画面を持つDroid Xが上の図を塗り替えることになるのかもしれない。Source：ChangeWaveResearch / Latest Smartphone Survey
Source：PCWorld / New Droid Phone Coming on June 23
それにしても日本メーカーの姿がないのは寂しいですね。
携帯ユーザの満足度リストに台湾のHTC、韓国のLGとSamsungが顔を出しているが、日本メーカーというか、出資は対等だがEricsson出身者がトップなどを務めるSony/Ericssonが9位に顔を出すだけだ。
こういったリストに限らず、国力でも、グローバル度でも、英語力でも、最先端製品でも、日本あるいは日本ブランドがまるっきり顔を出さなくなる時代がもうすぐそこに来ている気がする。大手企業の大半は、連結売り上げの半分、あるいはそれ以上を海外であげている。これから縮ゆく国内市場でどんなにブランド認知や価値が高くとも、海外市場で認知もされず、ランキングに顔を出さないようなブランドは滅びるしかない。ということは売上の半分、あるいはそれ以上が失われる可能性があるということだ。
日本本社がやることはそれこそ山のようにあるのだが...。
2010/07/16
Attracting Website Visitors
MarketingProfsからE-commerce Factbookのサンプルが出ている。
中に、「企業・ブランドの（小売）Webサイトへアクセスした際、もっとも影響を受けたものは何か？」と聞いている。
トップグループに来るのは、「ブランド：サイト、企業、ブランドに対する親近感」で32％だ。二番目は「Email：企業からのプロモーションemail」で13%。3番目は「広告：インターネット」で12%。
次のグループには、4番目以降の「広告：既存レガシーメディア」が9%、「検索結果」が9%、「（対面）WOM」が8%となっている。
最後のグループには、「その他」が4%、「（オンライン）WOM」が3%、「その他（ギフト）」が2%、「比較サイトからのリンク」が2%、「（レビューサイト）WOM」が2%、「広告（SNS）」が1%、「（Blog/forum）WOM」が1%、そして「その他（モバイル）」が0.3%だ。
Source：MarketingProfs / E-commerce Factbook
この調査は、23,000人のオンラインショッパーに対して「小売Webサイトへアクセスした理由」を聞いたものだ。
こういったオンラインショッパーをターゲットとするビジネスを展開する企業が最もよく使っているのはDMなどのダイレクトマーケティング、および検索広告ではないだろうか？
しかし、アクセス理由のトップに来る「ブランド：サイト、企業、ブランドに対する親近感」は、既存顧客のブランド体験、各種広告、検索、各種WOM、イベント、割引クーポン、DM・emailプロモーション、ソーシャルメディアマーケティングなどの複合要素が組み合わさった結果だ。すなわち、オフライン＋オンラインIMCの結果だと言えるから、これがトップに来るのは当然だ。
ところがDM系のEmailプローモーションが二番目に来るのは良しとしても、検索結果（広告）がオンライン広告の後、レガシーマスメディア広告と同じ%しか獲得できていない。クリック詐欺は止まず、キーワード単価は上昇し、ROIが低下する検索広告は、この結果を説明できない。
もうひとつ言えるのは、このアクセス理由トップこそ、ブランディングだということだ。何もセレブをフィーチャーし、「XXXを検索」とTVCFを打つことがブランディングではない。ソーシャルメディアスペースに参加するブランドと会話したいと希望する多くのユーザがいる今こそ、ブランド体験やWOMの共有や拡散から親近感、信頼を勝ち取るブランディングが求められている。
折角、顧客・ユーザ・消費者が手を差し伸べてくれている時、わざわざ、面と向かってメガフォン越しに話をする企業・ブランドはいない。メガフォンに隠されていた「顔」を出し、手を伸ばして握るだけだ。「初めまして」と。
中に、「企業・ブランドの（小売）Webサイトへアクセスした際、もっとも影響を受けたものは何か？」と聞いている。
トップグループに来るのは、「ブランド：サイト、企業、ブランドに対する親近感」で32％だ。二番目は「Email：企業からのプロモーションemail」で13%。3番目は「広告：インターネット」で12%。次のグループには、4番目以降の「広告：既存レガシーメディア」が9%、「検索結果」が9%、「（対面）WOM」が8%となっている。
最後のグループには、「その他」が4%、「（オンライン）WOM」が3%、「その他（ギフト）」が2%、「比較サイトからのリンク」が2%、「（レビューサイト）WOM」が2%、「広告（SNS）」が1%、「（Blog/forum）WOM」が1%、そして「その他（モバイル）」が0.3%だ。
Source：MarketingProfs / E-commerce Factbook
この調査は、23,000人のオンラインショッパーに対して「小売Webサイトへアクセスした理由」を聞いたものだ。
こういったオンラインショッパーをターゲットとするビジネスを展開する企業が最もよく使っているのはDMなどのダイレクトマーケティング、および検索広告ではないだろうか？
しかし、アクセス理由のトップに来る「ブランド：サイト、企業、ブランドに対する親近感」は、既存顧客のブランド体験、各種広告、検索、各種WOM、イベント、割引クーポン、DM・emailプロモーション、ソーシャルメディアマーケティングなどの複合要素が組み合わさった結果だ。すなわち、オフライン＋オンラインIMCの結果だと言えるから、これがトップに来るのは当然だ。
ところがDM系のEmailプローモーションが二番目に来るのは良しとしても、検索結果（広告）がオンライン広告の後、レガシーマスメディア広告と同じ%しか獲得できていない。クリック詐欺は止まず、キーワード単価は上昇し、ROIが低下する検索広告は、この結果を説明できない。
もうひとつ言えるのは、このアクセス理由トップこそ、ブランディングだということだ。何もセレブをフィーチャーし、「XXXを検索」とTVCFを打つことがブランディングではない。ソーシャルメディアスペースに参加するブランドと会話したいと希望する多くのユーザがいる今こそ、ブランド体験やWOMの共有や拡散から親近感、信頼を勝ち取るブランディングが求められている。
折角、顧客・ユーザ・消費者が手を差し伸べてくれている時、わざわざ、面と向かってメガフォン越しに話をする企業・ブランドはいない。メガフォンに隠されていた「顔」を出し、手を伸ばして握るだけだ。「初めまして」と。
2010/07/13
Digital Influencer Index 2010
インターネット人口の48%を占める世界の7カ国、米、英、独、仏、加、中、日を対象として、メディアの影響力を調査した、Fleishman-Hillardの「Digital Influencer Index 2010」が出ている。
2008年に紹介したDigital Influence Index Studyの拡張版ということになる。
参考：Digital Influence Index Study (Online Ad 2008/07/02)
9個ポイントが挙げられているが、その中からいくつか紹介する。
まず、「グローバルに見てデジタルメディアの消費者への影響力が高いにも関わらず、投下されるマーケティング予算は見合っていない」という最初のポイントがある。
7カ国のメディア消費時間（週）において、中国と仏を除く5カ国でトップはTVだ。インターネット利用はわずかな差で2位につけている。しかし、emailもそこそこの時間を消費しているので、これを合計するとトップになる。しかし、マーケティング予算は...、ということになる。まったく、メディア消費時間から考えると、レガシーメディアへとんでもない予算が投下されていることになる。
そして、中国のメディア消費時間シェアはもっととんでもないことになっている。インターネットがダントツで、TVは携帯と同等の時間しか消費されていない。TVの時間枠を売るエージェンシーは、これをどうやって説明するんでしょうか？
そして、メディア消費時間に重要度を加味したメディアインデックスを見ると、もう、TVの出る幕はない。メディアインデックスで言うと、中国のTVはインターネットの四分の一、日・英を除く4カ国は二分の一、日・英は六割といったところだ。
2番目に、「中国のインターネットユーザは先進的なアーリーアダプターで、増加する余地がある」という点だ。
以下の5つの行動インデックスのトップに来るのは中国だ。上位3カ国を比べると中国が突出しているのがよくわかる。
ここまでインターネット化、モバイル化が進んでいる中国は、まだこれからの国だ。これからもガンガンと大幅に伸びる余地が有り余っている国だ。そんな国においてレガシーマスメディア広報、広告、マーケティングをやっているとしたら...？
3番目に「調査・検索、購買、そしてピアの影響によりデジタルメディアは決断のコアを成す」があり、7番目に「ユーザの声を聞き、リアルタイムで対応する企業をTwitterユーザは信頼する」がある。
Twitterをモニタリングしている企業・ブランドに対して、「自分が抱える問題に耳を傾け、対応してくれれば嬉しい」と考えるTwitterユーザはどこの国でも同じだ。特に中国でその比率は94%（重複回答）だ。ただし、それ以外の国では、「プライバシーがらみで心配」、あるいは「見せかけだけ」だという比率が高くなる。
そして、Twitterをやっている企業・ブランドを信頼するかどうかと聞かれた場合も、中国がダントツで信頼している。日本も中国に続いているが、他5カ国とは色合いが大きく違う。欧米各国では「企業・ブランドを信頼するかどうかには関係ない」と回答するケースが多い。それはそうだろう。アカウントを開設しただけで信頼が勝ち取れるわけではない。Twitterするコンテンツ、コンテキストが問題になるのは当たり前だ。が、中国や日本ではすこし違うようだ。
Source：Fleishman-Hillard / Digital Influencer Index 2010 (pdf)
Twitterアカウントを持っているだけでは意味がなく、きちんと企業・ブランドに関連するバズをモニタリングし、リアルタイムに対応してくれることが必要だろう。そして、Twitterでつぶやく内容が問題だ。ポリシーやガイドラインを決める前に、何をつぶやくかを決める必要がある。
そんなことは決まっている。各種プレスリリースのタイトルや、新しくYouTubeにアップしたビデオ、開催イベントやプレスリリースまでに行かない速報をつぶやけば良いと考えているとすれば、信頼を勝ち取ることも、Twitterというデジタルメディアを活用することにもならない。ユーザにとって意味のない、泡を吐き出しているだけだ。フォロワー数やRT数が増えたところで全く意味のない数字を額装することになる。
そして、Samsungのように日本語を英語に訳してまでモニタリングしている企業からすれば当然だろうが、モニタリングの「モ」も検討していないとするとTwitterアカウント開設の価値は半減以下に落ちることになる。
参考：Samsung's monitoring deeper (Online Ad 2010/07/05)
2008年に紹介したDigital Influence Index Studyの拡張版ということになる。
参考：Digital Influence Index Study (Online Ad 2008/07/02)
9個ポイントが挙げられているが、その中からいくつか紹介する。
まず、「グローバルに見てデジタルメディアの消費者への影響力が高いにも関わらず、投下されるマーケティング予算は見合っていない」という最初のポイントがある。
7カ国のメディア消費時間（週）において、中国と仏を除く5カ国でトップはTVだ。インターネット利用はわずかな差で2位につけている。しかし、emailもそこそこの時間を消費しているので、これを合計するとトップになる。しかし、マーケティング予算は...、ということになる。まったく、メディア消費時間から考えると、レガシーメディアへとんでもない予算が投下されていることになる。
そして、中国のメディア消費時間シェアはもっととんでもないことになっている。インターネットがダントツで、TVは携帯と同等の時間しか消費されていない。TVの時間枠を売るエージェンシーは、これをどうやって説明するんでしょうか？
そして、メディア消費時間に重要度を加味したメディアインデックスを見ると、もう、TVの出る幕はない。メディアインデックスで言うと、中国のTVはインターネットの四分の一、日・英を除く4カ国は二分の一、日・英は六割といったところだ。
2番目に、「中国のインターネットユーザは先進的なアーリーアダプターで、増加する余地がある」という点だ。以下の5つの行動インデックスのトップに来るのは中国だ。上位3カ国を比べると中国が突出しているのがよくわかる。
- 調査・検索 中国85%、日本77%、仏64%
- コミュニケーション 中国85%、仏51%、加・日50%
- Eコマース 中国51%、日本40%、独24%
- 発信 中国77%、日本33%、加20%
- モバイル 中国73%、日本49%、英25%
ここまでインターネット化、モバイル化が進んでいる中国は、まだこれからの国だ。これからもガンガンと大幅に伸びる余地が有り余っている国だ。そんな国においてレガシーマスメディア広報、広告、マーケティングをやっているとしたら...？3番目に「調査・検索、購買、そしてピアの影響によりデジタルメディアは決断のコアを成す」があり、7番目に「ユーザの声を聞き、リアルタイムで対応する企業をTwitterユーザは信頼する」がある。
Twitterをモニタリングしている企業・ブランドに対して、「自分が抱える問題に耳を傾け、対応してくれれば嬉しい」と考えるTwitterユーザはどこの国でも同じだ。特に中国でその比率は94%（重複回答）だ。ただし、それ以外の国では、「プライバシーがらみで心配」、あるいは「見せかけだけ」だという比率が高くなる。
そして、Twitterをやっている企業・ブランドを信頼するかどうかと聞かれた場合も、中国がダントツで信頼している。日本も中国に続いているが、他5カ国とは色合いが大きく違う。欧米各国では「企業・ブランドを信頼するかどうかには関係ない」と回答するケースが多い。それはそうだろう。アカウントを開設しただけで信頼が勝ち取れるわけではない。Twitterするコンテンツ、コンテキストが問題になるのは当たり前だ。が、中国や日本ではすこし違うようだ。
Source：Fleishman-Hillard / Digital Influencer Index 2010 (pdf)Twitterアカウントを持っているだけでは意味がなく、きちんと企業・ブランドに関連するバズをモニタリングし、リアルタイムに対応してくれることが必要だろう。そして、Twitterでつぶやく内容が問題だ。ポリシーやガイドラインを決める前に、何をつぶやくかを決める必要がある。
そんなことは決まっている。各種プレスリリースのタイトルや、新しくYouTubeにアップしたビデオ、開催イベントやプレスリリースまでに行かない速報をつぶやけば良いと考えているとすれば、信頼を勝ち取ることも、Twitterというデジタルメディアを活用することにもならない。ユーザにとって意味のない、泡を吐き出しているだけだ。フォロワー数やRT数が増えたところで全く意味のない数字を額装することになる。
そして、Samsungのように日本語を英語に訳してまでモニタリングしている企業からすれば当然だろうが、モニタリングの「モ」も検討していないとするとTwitterアカウント開設の価値は半減以下に落ちることになる。
参考：Samsung's monitoring deeper (Online Ad 2010/07/05)
2010/07/09
Hyundai Boosting Sales in China
韓国のエレクトロニクス企業、SamsungやLGEについて書いたことはあるが、韓国の自動車メーカーについては全く書いてこなかった。たまには車に関して書こうかと思っていたところ、面白い記事があったので紹介する。
昨年、中国が米国にとって代わって世界最大の自動車市場になったわけだが、今年、韓国の現代自動車にとって中国が韓国の国内市場を抜いて最大の市場になるとJoongAngDailyが伝えている。
下図のように3月、4月と韓国内での販売台数を中国での販売が上回っている。2月は韓国での販売台数が上回っているが、これは中国工場の設備更新が原因しており、それがなければ1月から4カ月連続で中国での販売が上回っていたことになる。
そして、下のYuedongは4月、中国市場におけるコンパクトカー部門で中国BYDのF3を初めて抜き、販売台数トップの座に躍り出ている。
Hyundaiは今年、中国で67万台の販売を目指しているそうだ。
Source：AutoGuide / Hyundai's Biggest Market Is China, Not Korea
Source：JoongAndDaily / China now Hyundai's No.1 market
Hyundaiは昨年、310万台を生産し、そのうち149万台は海外生産分だそうだ。当然、売上の半分は海外、ことによると利益の半分以上は海外という状況なのかもしれない。
こんな時、本社は海外販売拠点に販売すべてを任せているのだろうが、国境のないインターネット時代、ソーシャルメディア時代の先頭を行くデジタルネイティブに対して、Hyundai本社がどのようなブランドマーケティング戦略を企画しているのかに非常に興味をそそられる。
ソーシャルメディアやデジタルネイティブに対して語る言葉、語るスペースを持たず、VWが開始した2011年モデルのGTIキャンペーンに対しても学習する点がないのだろうか？それとも...？
参考：Japanese Brand Endangered (Online Ad 2010/06/21)
昨年、中国が米国にとって代わって世界最大の自動車市場になったわけだが、今年、韓国の現代自動車にとって中国が韓国の国内市場を抜いて最大の市場になるとJoongAngDailyが伝えている。
下図のように3月、4月と韓国内での販売台数を中国での販売が上回っている。2月は韓国での販売台数が上回っているが、これは中国工場の設備更新が原因しており、それがなければ1月から4カ月連続で中国での販売が上回っていたことになる。
そして、下のYuedongは4月、中国市場におけるコンパクトカー部門で中国BYDのF3を初めて抜き、販売台数トップの座に躍り出ている。
Hyundaiは今年、中国で67万台の販売を目指しているそうだ。
Source：AutoGuide / Hyundai's Biggest Market Is China, Not Korea
Source：JoongAndDaily / China now Hyundai's No.1 market
Hyundaiは昨年、310万台を生産し、そのうち149万台は海外生産分だそうだ。当然、売上の半分は海外、ことによると利益の半分以上は海外という状況なのかもしれない。
こんな時、本社は海外販売拠点に販売すべてを任せているのだろうが、国境のないインターネット時代、ソーシャルメディア時代の先頭を行くデジタルネイティブに対して、Hyundai本社がどのようなブランドマーケティング戦略を企画しているのかに非常に興味をそそられる。
ソーシャルメディアやデジタルネイティブに対して語る言葉、語るスペースを持たず、VWが開始した2011年モデルのGTIキャンペーンに対しても学習する点がないのだろうか？それとも...？
参考：Japanese Brand Endangered (Online Ad 2010/06/21)
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