米国美術館協会と全国美術館会議の差

彼我の差は、現状認識と、調査・情報収集を元にした未来予測の力に他ならない。

ブログ、「彼我の差はかくも広く、深く、そして遠い」をアップしました。米国美術館連盟の取り組みを見ると、感じます。　 bit.ly/LgQ6kp

— kasai 2003さん (@kasai_2003) 5月 30, 2012

出典：マサダ　彼我の差はかくも広く、深く、そして遠い

Global Friendships

FacebookのインターンであるPau Butlerが世界中のFacebookユーザの交友関係を図式化したものをあげている。

CNNなどは中国が空洞になっている点を取上げているが、本質は別の処にある。

それは世界中のFacebookユーザが、英語圏であれ、非英語圏であれ、Facebookというコミュニケーションチャネルを通してつながっているということだ。

世界には英語を学んでいる学生や社会人が10億人いる。日本を除き、どんな国であれ、今時、幼稚園児や小学生だって英語くらい話すのは常識だ。英語さえ理解できれば、Facebookというコミュニケーションチャネルに参加するだけで世界中のユーザとつながることができる。非英語圏のユーザは、英語を理解する国内のアーリーアダプターが翻訳する英語コンテンツを消費することで、英語圏ユーザとつながってゆく。

ここに国境や言語による制限は少ない。米国や欧州で発売されたローカル製品が、様々な交流チャネル、タッチポイントを経由して、アフリカ、南米、東南アジアのFacebookユーザに露出する可能性がある。逆に、インドや中近東、あるいは韓国のニュースが英語圏ユーザに露出、共有される可能性もある。

Source：Facebook / Visualizing Friendships
Source：CNN Japan / フェースブックの世界地図

だから、Volkswagen Internationalは、Das Auto.というFacebookページのInfoタブのMissionにこう書いている。

This is the official Facebook Page of Volkswagen International. We bring “Das Auto” to all Facebook fans and drivers around the world. This is the place to check out for the latest Volkswagen news and entertainment. It is also the place to share your thoughts, pictures or videos of your personal Volkswagen experiences and moments. In order to reach out to a widespread audience, the official language of this page is English.

Source：Facebook / Volkswagen International

Volkswagen本社が各国のFacebookページに加え、本社ページを英語で公開、運用していることを、Facebookの全世界交流つながり図と重ね合わせれば、その意味や目的が良く見えてくる。

と、すると、交流のつながりが空白で漆黒の闇に包まれているかのような中国を問題にするよりも、非英語圏でありながら世界中から太く、明るい交流関係のつながりがある国々と比べ、見方によっては消えそうに弱く、細いつながりしかもたない日本の現状を考えた方がましだ。

日本のグローバル企業が本社予算で現法の広告キャンペーンを支援すること以上にやらなければならないことがあると思うが、いかがだろうか？

One World with Early Adopters Circulating Content

先週、「Japanese Brands Left Far Behind While Samsung Accelerating」を書いた。

参考：Japanese Brands Left Far Behind While Samsung Accelerating (Online Ad 2010/08/09)

そうした処、9日の午後1時頃、日本大手メーカーの韓国支社の方がアクセスされ、韓国語に翻訳して30分以上閲覧された後、ご自身のTwitterから Tweetされていた。しばらくすると、そのTweetから韓国の方が何人がアクセスし、また、少し時間をおいて今度は、韓国Samsung、そしてLG からアクセスがあった。

そして、10日には、iblur's Communicationsという韓国のBlogで取り上げていたらしく、11日にそこをリフェラルとしてアクセスがあった。
Source：iblur's Communications / Social Media의 방향을 정한 Samsung, 어떠한 결과를 보여 줄 것인지.

世界は狭いと思いませんか？言葉や地理的な壁はないと思いませんか？世界はひとつにつながっていると思いませんか？
最初のアクセスがアーリーアダプターであり、彼が140文字以内に要約したTweetを発信し、彼をフォローしている韓国ユーザから日本語Blogへアクセ スがあった。そして、そのBlogに取上げられていたSamsung、そして競合するLGからアクセスがあったということになる。また、最初のTweet からBlog記事を書いたユーザもいて、そこからもアクセスが来たということだ。

これから分かることは二つある。

ひとつめは、前々から言っている「アーリーアダプターから国内ユーザへのコンテンツ共有、再露出」という情報・コンテンツのフローがある。今回は日本語から韓国 語への共有、再露出だが、これは例外と言っていい。基本は「世界中のアーリーアダプターが注目する最新の英語ニュース、情報、コンテンツから各国語への共有と再露出」だ。この基本が世界中で行われている。だから、それをベース として英語コンテンツを世界のアーリーアダプターに露出し、それを消費、共有してもらい、自国語に翻訳してBlog、SNS、Twitterなどで国内へ 再露出してもらうことができる。そのフローが証明されたことになる。そして、グローバルに全世界のアーリーアダプターに情報・コンテンツを提供するのは日 本本社のテリトリーだと言い続けてきた。グローバルにマーケティングを行うのが米国子会社や欧州販社ではない限り、それは日本本社の責任となる。

ふたつめは、Samsungにしても、LGにしてもちゃんとバズモニタリングをしていることだ。最初にTweetしたアーリーアダプターをフォローしていた わけではなく、自社ブランド名や競合ブランド名をモニタリングしていたからこそ、韓国ユーザのTweetをキャッチし、このBlogへアクセスしてきたわ けだ。ソーシャル化を進めるための基本として、各種情報収集、戦略構築、社内体制整備、要員トレーニング、モニタリングやWebビジター調査など様々なも のがある。その中でも基本中の基本であるモニタリングを2社ともにやっているということだ。

2社ともに国内においてBlog、SNS、Twitterなどをモニターしており、2社ともバズのリンク先までトレースしている。それが国外、日本であったとしても。

基本に忠実な韓国ブランドに比べ、日本のグローバル企業は...???

ひょっとして日本国内においてTwitterを使った拡販、販促だけしか考えていないのかもしれない、世界はひとつにつながり、世界中のユーザがブランド体験を共有しているにも関わらず...。

Digital Teens Worldwide

13歳から17歳の米国ティーン達のオンライン行動を調べたレポート、The Secret Online Lives of TeensがMcAfeeから出ている。

• 調査対象（10－17歳の1,357人）の半分は5年以上インターネットを使っている。58%は自分をヘビーユーザだと思っている。
• コミュニケーションとダウンロードがインターネットの主要な役割。
• 16－17歳の81%は少なくともひとつのSNSに参加している。13歳から17歳の73%はSNSにアカウントを持っている。（2008年時は59%）

そして、女の子は

• 42%が頻繁にステータスアップデートを行う（男子は29%）
• 25%がチャットする（16歳から17歳は43%）

Source：LastWatchDog / McAgee Teens Online (pdf)

ソースがMcAfeeなのでセキュリティに注意し、ウィルスソフトを使いましょうという結論はさておき、デジタルティーンズ、デジタルネイティブのプロファイルの一部が垣間見える。

17歳までのティーンズの半数が5年以上インターネットを使っている。当然、80%は学校の宿題をインターネットを使ってやっているし、61%はオンラインゲームに夢中だ。そして、Facebookやチャットでああでもない、こうでもないとしゃべっている。

このトレンドが米国だけの話なら米国販社、子会社に任せておけばいい。しかし、ことはそう簡単ではない。

なぜなら、日本でも、中国でも、欧州各国でも、そして途上国でも、彼らデジタルティーンズは家庭、地域、学校で英語を学んだり、すでに流暢に英語を話せる世代なのだ。インターネットを使うのは親や先生よりも慣れていて、国境を越え、販社のテリトリを越えて世界中のピアとつながる障害がひとつもない世代だ。

そして彼らディジタルティーンズ（12－19歳）は先進国だけで7,100万人、年間購買力2,68億㌦、途上国なら3.9億人、購買力は3,240億㌦にも達するという規模を持っている。

参考：Digital Teens Impact (Online Ad 2010/05/21)

彼らに話を聞いてもらわなければ、彼らの話に取上げてもらわなければ、彼らのマインドセットにブランドは存在し得ないし、これからのビジネスはひとつも先へ進まないことになる。

ところで、100㌦という低価格ラップトップを世界の子供たちの教育のために提供しようというOLPCがウルグアイ、インド、中国で配布を開始し、そして最近の発表ではアフリカ諸国に2015年までに2,000万台を提供することを宣言している。最終目標である5億台配布に向けて積極的に活動している。

OLPCがラップトップを提供する国々の子供たちは小学校のころからインターネットを使って勉強を始めている。離れた地域の子供たちとメールやチャットでお話しし、違う国の子供たちともメール、ビデオでつながるようになる。Blogを書くようになるだろうし、SNSに参加して違う国の子供たちと一緒に勉強したり、歌を歌ったりするようにもなる。

参考：One Laptop Per Child (Online Ad 2007/08/09)
Source：OLPC / XO roadmap updates

もし、Bill Gatesが主導する「giving pledge」に協力を表明した米富豪の資産の一部でもこの運動に寄付されれば、OLPCが貢献できる国、子供たちの数は飛躍的に増える。

となれば、思ってもいない国の子供たちと、米国、欧州、中国の子供たちが手を結ぶ日が近くなる。そして、本当に世界はひとつ、すべての人間がひとつにつながっている社会ができる。どこにも壁や仕切りや、縦割りサイロのない世界が誕生する。

その時、まだ縦割りサイロ、テリトリベースの考え方をしていたとすると、自分で建てた高い壁に頭をぶち当たるだけだ。その時、流した血は壁の向こうの誰にも見えない。誰も助けに駆けつけてくれない。

だって、壁のこっちにいるブランドや人間は存在していないに等しいのだから。

Internet Update June 30 2010

InternetWorldStatsから最新情報がアップデートされた。

それによると2010年6月30日時点で、世界人口は68.5億人、インターネットユーザは19.6億人。普及率28.7%だ。

半年で約1億人世界人口が増加し、インターネットユーザは約1.6億人も増加している。5年後の2015年ごろには73億人、22億人、普及率30%を予想していたが、このままのペースなら78億人とか、35億人、45%といったステージへ舞い上がってしまいそうだ。

参考：Internet Users in Dec 2009 (Online Ad 2010/04/07)
そして、インターネットで利用されている言語だが、英語が5.4億人、中国語が4.4億人、西語が1.5億人となっている。
Source：InternetWorldStats.com

トップ10に入っている言語ユーザのうち、少なくとも日本ユーザを除いた各国のユーザは英語ぐらい朝飯前のユーザばかりだろう。そんな中でもデジタルネイティブ、アーリーアダプター、インフルエンサーといったユーザ達は最新情報を求めて世界中を駆け巡っている。

それは米国、英語サイトということになる。例えばiPad、iOS4、Twitter、YouTube、FacebookといったIT系、ソーシャル系に関連する情報、ニュースを、ドメスティックな同様情報、ニュースソースが上回る注目を集めることはあまりない。世界中のユーザが注目しているのはグローバルな価値を持った情報、コンテンツなのだから。

最新ニュースの速報に命をかけているような彼らが、国内メディアの報道に先んじて米国、英語情報を国内向けに発信してくれるから、ドメスティックなユーザでもRSSを受信、Twitterでフォローしておけば最新ニュースに困ることはない。国内サイトだけしかアクセスしていなくても、世界中のニュースや情報に触れることができるのはマスメディアも同じだ。しかし、鮮度、個人的な親近感、信頼度、そして双方向性やRTを使った再発信力からすると、彼らとソーシャルメディアスペースでつながっているほうが自分のスペースで利用できるから、ベターだし、使いやすい。

こういったパターンで各国の国内ユーザは、各国のデジタルネイティブ、アーリーアダプター、インフルエンサーを経由して、米国、英語サイトの情報、コンテンツを入手でき、消費し、他のユーザと共有することができる。だから世界中のインターネットユーザは、「ひとつにつながっている」ことになる。

「ひとつにつながっている」世界のユーザ、消費者に米国販社、欧州子会社からブランド情報、コンテンツを発信し、消費、会話、共有してもらうのか、それとも日本本社がやるのか。あなたはどちらだと思いますか？

Digital Influencer Index 2010

インターネット人口の48%を占める世界の7カ国、米、英、独、仏、加、中、日を対象として、メディアの影響力を調査した、Fleishman-Hillardの「Digital Influencer Index 2010」が出ている。

2008年に紹介したDigital Influence Index Studyの拡張版ということになる。

参考：Digital Influence Index Study (Online Ad 2008/07/02)

9個ポイントが挙げられているが、その中からいくつか紹介する。

まず、「グローバルに見てデジタルメディアの消費者への影響力が高いにも関わらず、投下されるマーケティング予算は見合っていない」という最初のポイントがある。

7カ国のメディア消費時間（週）において、中国と仏を除く5カ国でトップはTVだ。インターネット利用はわずかな差で2位につけている。しかし、emailもそこそこの時間を消費しているので、これを合計するとトップになる。しかし、マーケティング予算は...、ということになる。まったく、メディア消費時間から考えると、レガシーメディアへとんでもない予算が投下されていることになる。

そして、中国のメディア消費時間シェアはもっととんでもないことになっている。インターネットがダントツで、TVは携帯と同等の時間しか消費されていない。TVの時間枠を売るエージェンシーは、これをどうやって説明するんでしょうか？
そして、メディア消費時間に重要度を加味したメディアインデックスを見ると、もう、TVの出る幕はない。メディアインデックスで言うと、中国のTVはインターネットの四分の一、日・英を除く4カ国は二分の一、日・英は六割といったところだ。
2番目に、「中国のインターネットユーザは先進的なアーリーアダプターで、増加する余地がある」という点だ。

以下の5つの行動インデックスのトップに来るのは中国だ。上位3カ国を比べると中国が突出しているのがよくわかる。

• 調査・検索　　　　　　　中国85%、日本77%、仏64%　　
• コミュニケーション　　 中国85%、仏51%、加・日50%　　
• Eコマース　　　　　　　 中国51%、日本40%、独24%　
• 発信　　　　　　　　　　　中国77%、日本33%、加20%　
• モバイル　　　　　　　　 中国73%、日本49%、英25%　

ここまでインターネット化、モバイル化が進んでいる中国は、まだこれからの国だ。これからもガンガンと大幅に伸びる余地が有り余っている国だ。そんな国においてレガシーマスメディア広報、広告、マーケティングをやっているとしたら...？

3番目に「調査・検索、購買、そしてピアの影響によりデジタルメディアは決断のコアを成す」があり、7番目に「ユーザの声を聞き、リアルタイムで対応する企業をTwitterユーザは信頼する」がある。

Twitterをモニタリングしている企業・ブランドに対して、「自分が抱える問題に耳を傾け、対応してくれれば嬉しい」と考えるTwitterユーザはどこの国でも同じだ。特に中国でその比率は94%（重複回答）だ。ただし、それ以外の国では、「プライバシーがらみで心配」、あるいは「見せかけだけ」だという比率が高くなる。
そして、Twitterをやっている企業・ブランドを信頼するかどうかと聞かれた場合も、中国がダントツで信頼している。日本も中国に続いているが、他5カ国とは色合いが大きく違う。欧米各国では「企業・ブランドを信頼するかどうかには関係ない」と回答するケースが多い。それはそうだろう。アカウントを開設しただけで信頼が勝ち取れるわけではない。Twitterするコンテンツ、コンテキストが問題になるのは当たり前だ。が、中国や日本ではすこし違うようだ。
Source：Fleishman-Hillard / Digital Influencer Index 2010 (pdf)

Twitterアカウントを持っているだけでは意味がなく、きちんと企業・ブランドに関連するバズをモニタリングし、リアルタイムに対応してくれることが必要だろう。そして、Twitterでつぶやく内容が問題だ。ポリシーやガイドラインを決める前に、何をつぶやくかを決める必要がある。

そんなことは決まっている。各種プレスリリースのタイトルや、新しくYouTubeにアップしたビデオ、開催イベントやプレスリリースまでに行かない速報をつぶやけば良いと考えているとすれば、信頼を勝ち取ることも、Twitterというデジタルメディアを活用することにもならない。ユーザにとって意味のない、泡を吐き出しているだけだ。フォロワー数やRT数が増えたところで全く意味のない数字を額装することになる。

そして、Samsungのように日本語を英語に訳してまでモニタリングしている企業からすれば当然だろうが、モニタリングの「モ」も検討していないとするとTwitterアカウント開設の価値は半減以下に落ちることになる。

参考：Samsung's monitoring deeper (Online Ad 2010/07/05)

Moible Access 2010

PEWから「Mobile Access 2010」というレポートが出ている。

米国のモバイル（PC、セル）デバイスによるインターネットアクセスはアーリーマジョリティを越えたところだろうか。モバイルPCによるインターネットアクセスは47%、セルは40%、合計すると59%にも達している。

残りの41%のうち、19%はインターネットを使っていないユーザで、22%はモバイルアクセスをしていないということだ。ということは実質、レイトマジョリティに達しているようだ。
今のところ、PCとセルの両方を使ったアクセスが半数近い。セルだけのアクセスはまだ20%でしかないが、18－29歳の19%はセルワイヤレスのみだ。30－49歳が13%、50－64歳以上が9%なので突出してい る。やはり、デジタルネイティブはインターネットにも、ソーシャルメディアにも、そして、モバイルにも強いのだ。
次に合計55%が、日に一度以上はインターネットへアクセスしているというデータがある。
Source：PEW / Mobile Access 2010

デジタルネイティブが数を増し、人口比率を上げてくるにつれてモバイルによるインターネットアクセスが増えてきている。そして、その中心はPCからセルに移行しているようだ。

それは、セルを使ってユーザがやっていることを見ても分かる。下に加えて、

• 53%　写真・ビデオを友人などへ送信
• 23%　SNSへアクセス
• 20%　ビデオを視聴
• 15%　写真・ビデオをアップロード
• 11%　物品を購買
• 10%　ステータスアップデート（Twitter）を実行
  

をやっている。これだけのことができるデバイスは他にない。
モバイル、セルといったキーワードをつなげればやるべきことは見えてくる。ここにも国境はないのだから。

UK Internet Users 2009

久しぶりにOfcom（英情報通信庁）を覗いて見たところ「UK Adults' Media Literacy」という新しいレポートが上っていた。

2005年、2007年、2009年と様々な要素、項目を比較している（調査項目によっては2005年はない）。

まず、SNSにプロファイルを持つ比率が倍になっている。2007年に22%だったものが、2009年には44%だ。当然、若年層の伸びが高いのだが、35-44歳、そして45-54歳層の伸び率は若年層のそれを上回っている。また、男性に比べて女性の伸びが大きい。
SNSの中でもMySpace、Ｂeboからユーザが移ったFacebookは90%がプロファイルを持っている。また、今回から調査対象となったTwitterは10%がアカウントを持っている。
さて、SNS利用の中身だが、「日々出会う＋たまにしか会わない」友人・家族との会話が延びている。そして、それ以外で伸びているのは「キャンペーンや嘆願・請願・支援依頼」だ。
Source：Ofcom / UK Adults' Media Literacy

中高年、女性、Facebook（＋Twitter）というキーワードが見えている。そして、それに加えて、社会貢献、あるいは企業・ブランドのキャンペーンというパターンが顔をのぞかせている。

家族、友人、知人、同僚、友人の友人・知人といった個人ネットワークに加え、キャンペーンを経由して企業や団体などとのエンゲージメントが開始されてきたということだ。また、これはSNSユーザ自身が各種社会貢献活動を支援、先導しているからこそ、SNSにおける企業・ブランドとのエンゲージメントに注目してきたということでもある。

SNSに参加してソーシャル広告を流すだけの企業・ブランドもいるだろう。しかし、参加したスペースでファンを集めるだけ集めて、今までと同じようにブロードキャストしたとしても、その対象はエンゲージすることを求め始めている。広報、広告、マーケティング部では担当したことのないエンゲージメントを求められた時、小手先でかわせるほど簡単な話にはならない。そして、そのやり取りがオープンなことを既存の広報、広告、マーケティング部は理解していない。

Global Teens Impact

2009年の資料だが、「Global Glance」というタイトルがつき、世界中のティーン（12歳～19歳）をプロファイリングしているレポートがTNSから出ている。

5大陸、16カ国において12歳～19歳のティーンは合計4.61億人、そして個人的な購買力合計は5,920億㌦という途方もない購買層を構成している。

もちろん、このティーンプロファイルで最大の存在感を発揮しているのは米国ではなく、中国だ。約1.8億人が2,360億㌦もの購買力を擁している。人数で38.4％、購買力で39.9％だ。
これを先進国、途上国に分けてみると以下のようになる。

先進国のティーンは7,100万人で購買力は2,680億㌦。途上国のティーンは3.9億人で購買力は3,240億㌦となる。
Source：TNS / Research

TNSと年代区切りがちょっと違うが、PEWの「Social Media and Young Adult」というデータを見ると、2000年時点で12歳～17歳のティーンズのインターネット普及率は75%弱、それが2009年には93%に上昇している。これは18歳～29歳と同率一位で、他のどの世代よりも高い。
Source：PEW / Social Media and Young Adult

彼らティーンズの就学時には家庭に複数PC、携帯、インターネットがあり、学校の宿題はGoogleで検索、学校や近くの友人とIM、携帯でSMSおしゃべりをし、iPodで音楽を聴き、DSでゲームをしているミレニアム世代＝デジタルネイティブ世代だ。小学生でBlogを書き、Facebookにプロファイルを持って友人達とやり取りし、YouTubeにもビデオをアップし、Flickrで携帯で撮った写真を交換している。

そんな彼らが自国内の情報・コンテンツ、製品・サービスだけに満足していると思っていると大きな火傷を負うことになる。

Facebook、MySpace、Beboなどは言うまでもなく、Twitter、YouTube、Flickrなど、彼らを国境を越えて結びつけ、エンゲージするサイト、サービス、ツールがそこらじゅうに満ち溢れている。

以前、Starbucksのwallにあるコメントを調べたところ、英語以外の言語での書込みは7％前後だ。それに非英語圏ユーザの英語での書込みを加えれば15％くらいは行くのではないだろうか。企業・ブランドとエンゲージするのは本社が存在する該当国ユーザだけではなく、進出先の各国、そして、まだ進出していない海外諸国のユーザであってもインターネットアクセスさえあれば全く問題なく情報・コンテンツを消費、共有することができる。

そして、わざわざ、英語サイト・コンテンツを消費・共有する世界のティーンが抱える個人的なリレーションズ、コネクションズ、ネットワークは自国および海外ユーザへと広がっている。そのネットワークに英語コンテンツが自国語で、あるいは第三外国で共有されてゆく。

彼らに友人、ファン、フォロワーといった形でエンゲージしてもらうことは途方もない可能性を秘めていると見る企業・ブランドと、そうではない企業・ブランドとのギャップは、また途方もなく広く、深く、そして致命的となる。

Most adaptable to change

一般にダーウィンの言葉として伝えられる、「It is not the strongest of the species that survives, nor the most intelligent that survives. It is the one that is most adaptable to change.」という言葉がある。

日本語では「強い者が生き残ったわけではない。賢い者が生き残ったわけでもない。変化に対応した者が生き残ったのだ」と訳されていることが多いようだ。

ただし、これはどうもダーウィンの言葉ではないようだ。本当は「Monkey Trial（Scopes Trial、スコープス裁判、1925年）」においてClarence Darrow(写真)という被告側弁護士が言った言葉のようで、1987年の米議会で引用されて議事録にも残っているようだ。

それがいつの間にやらというか、1997年頃からダーウィンの言葉として引用されるようになり、何代か前の威勢のいい日本の首相もそのまま引用してしまったらしい。

Source：Darwin Correspondence Project
Source：Mahalo Answers
Source：Wikiquote / Clarence Darrow

それはさておき、「強い者が生き残ったわけではない。賢い者が生き残ったわけでもない。変化に対応した者が生き残ったのだ」という言葉は、次のように言い換えてはどうだろう。

すなわち、「新興のソーシャルメディアがコミュニケーションを変革し、絶大な力を誇っていたレガシーマスメディアが衰退し、苔むした旧態依然の広報、広告、マーケティング、ブランディング戦略はソーシャルメディアスペースでは評価されることもなく、ブロードキャストされるメッセージのROIは地に落ちた。新しいコミュニケーションスペース、ユーザとのオープン・対等・双方向のエンゲージメント、個人の持つリレーションズ、コネクションズ、ネットワークがコアになりつつある変化に対応できる企業・ブランドだけが評価される（生き残る）」。

それを如実に示している図がある。YahooやMSが抱えるアドネットワークは別としてサイト単体での広告impression数だ。レガシーマスメディア系サイトの停滞、落ち込みを横目に見ながらただ一人、右肩上がりを続けるのはFacebookのみだ。
Source：SAI Chart of the Day

これらレガシーマスメディアにしがみつく企業・ブランドの価値、評価も停滞、落ち込むimpression数と運命を共にしなければと願う。

US Twitter Detailed Stats

Edison ResearchとArbitronが、「Twitter Usage In America」というレポートを出している。

主だったところを抜き出してみる。
まず、Twitterの認知；
Twitter利用者；
Twitter利用頻度；
TwitterとFacebookの認知度比較；
Twitterユーザの年代、性別；
Twitterユーザのインデックス；
Twitterユーザの携帯からのSNSアクセス；
TwitterユーザのSNS利用；
Twitterユーザにとってのインターネット；
Source：PR Sarah Evans / Twitter Usage In America: 2010

他にもいろいろと参考になるデータがある。

さて、日本の消防庁も今月中旬をメドに「ツイッター」を活用して災害情報の発信を始めるそうだ。

Source：Yahoo News / 消防庁、ツイッターで災害情報発信へ

ただし、

フォロワーの「つぶやき」（書き込み）に対する返信は原則行わない。平常時は同庁の発表資料などを発信する。

そうだ。

なんともはや!!!!!!!!!??????????

以前、Police 2.0で受け持ち地区を巡回しながら、Twitterし始めたノース・ヨークシャー警察のEd Rogerson巡査を紹介した。あれから5カ月以上たって彼のフォロワーは1,086人に増え、例えば「子供用の靴、サイズ5と9はありませんか？」と訊いて、すぐに「靴をゲットしました。ありがとう」とTweetを返せるまでに住民、ユーザとエンゲージしている。

参考：Police 2.0 (Online Ad 2009/11/26)
Source：Twitter / hotelalpha9

彼はエンゲージしているからこそ、Tweetから価値を提供できている。しかし、エンゲージしない目的でTwitterを始めようと言う消防庁、いや、原口総務大臣は一体、何を考えているのだろう？情報の出し手は消防庁や総務省だけで、ユーザはそこから発信される情報・コンテンツをただ与えられた通りに消費するだけのブタだとでも思っているのだろうか？

鳩山首相のTwitterには57万人以上のフォロワーがいるが、彼が発する情報・コンテンツが57万人に伝わっていると思う人は何人いるだろう？

Source：Twitter / hatoyamayukio
参考：Twitter: hatoyamayukio (Online Ad 2010/01/05)

Twitterを使うには特にマインドセットの切り替えが必要だ。Tweet、フォロー、RTすること、そしてフォロワーとのエンゲージメントを考えずに始めるくらいなら、あるいは自己満足ならやめた方がいい。「私作る人、僕食べる人」といったCMが昔あったが、今は、「僕聞く人」、そして、「僕君と話す人」といったマインドが必要だ。

Future of Legacy Media Online Site

先週、久しぶりにNYTimes.comへアクセスした処、なんとも寂しい思いをした。

下の画面はNYTのグローバル版で、その下は米国版だ。
グローバル版のHome Page SOV（Share of Voice＝NYTロゴの左右に位置するスペース）には、IHT購読プロモーションが掲出されているが、米国版は空白だ。
もう5年ほど前の話だが、SOVには毎月、5クライアントがユーザアクセスごとのローテーションで入り、最低3,000万impression、確か10万㌦程度の広告スペースだったはずだ。そのSOVに自社広告と空白スペースしかないというのは、世界の新聞とも言えるNYTのトップページとしては実に寂しい。

IHTと合併させたグローバルサイトのオーディエンスセクションには、780万人の海外読者がついており、世界とビジネスニュースのソースとして毎日数回アクセスし、FT.comやWSJ.comより欧州およびアジアからのユニークユーザは多いと書いている。また、欧州とアジアの詳細データを挙げている。
そして、HPSOV、HPMPU、Videoなどの広告スペース・オプションごとに、ブランディング、ターゲッティングなどの可能性を説明している。

しかし、今、必要なのは上のようなスタティックデータではない。上のようなスタティックデータは新聞をレガシー広告媒体として売るためには必要だが、Webサイトをオンライン広告媒体として売るためには役に立たない。

現在、いかなるWebサイトも単独で存在していないし、存在できない。それはNYTに限らず、CNNであれ、Yahooであれ同じだ。レガシーメディアの新聞が地域的に隔離されたり、業務・職務の読者で分類されたりと、差別化要素を個々に持ち得るのとは違い、いかなるWebサイトであろうと世界中をひとつのオンラインスペースに抱合するインターネットのごく一部でしかない。そこに、昔からのマインドセット通り、購読者数だとか、デモグラフィックスだとか、UU数だとか持ってきても意味を成さない。

ひとつの宇宙の中に浮かんでいる小島が、宇宙の中でどのようなリレーションズ、コネクションズ、ネットワークを構成し、一部となっているかを示すデータが必要だ。それはソーシャルメディア関連データでしかあり得ないし、ソーシャルメディアスペースにおけるユーザ評価でしかない。

そしてレガシーメディアのオンラインサイトと同様に、企業・ブランドのWebサイトも全く同じだ。裸の王様は、おとぎ話の世界だけにいるのではなく、リアルな世界にもいることはわれわれ自身が身をもって体験している。そして、我々だけではなく、裸の王様になってしまった経験を持つ世界に冠たる企業・ブランドも多く存在する。寒々しい風が吹き付ける裸のわが身を認めない限り、レガシーメディアのオンラインサイトはCNNであれ、NYTであれ、存続することは非常に困難だと思う。

Internet Users in Dec 2009

InternetWorldStats.comから2009年12月時点でのインターネットユーザ数が出た。

全世界で18億人、普及率26.6%となっている。
2005年12月時点はどうだったかというと、同じInternetWorldStatsのデータによれば、インターネットユーザ数10億人、普及率15.7%だ。
この4年間に8億人増えて、普及率は約11%ポイントも高くなった。

欧州は1.35億人、北米は3,400万人、南米が約1.1億人、中東が4,000万人、アフリカが6,300万人増えているが、どの地域が一番普及が進んだかと言うと、これはアジアで3.6億人が7.6億人へと4億人も増えている。ただし、伸び率では約380%のアフリカがトップだ。

Source：InternetWorldStats.com

この4年間にレガシーメディアからオンラインメディアへの消費者、ユーザシフトは明らかとなり、続いてオンライン（マス）メディアからソーシャルメディアへのシフトも明らかになってきた。4年前、YouTube、MySpace、Facebook、果てはTwitterといったサイト、サービスは影も形もなく、あったとしても異形、傍流も傍流といった存在でしかなかった。しかし、今、インターネットのコアを形成しているのは「共有」「ファン」「フォロー」といった属性を抱合するサイト、サービスとなっている。そして、PCから携帯へのシフトも明らかになりつつある。

インターネット、ソーシャルメディアは、ユーザのメディア消費時間、行動・コンテンツ消費パターン、ユーザのコンテンツ発信・共有・再露出力を大きく変えて、レガシーマスメディアと消費者の位置関係、立場を逆転させた。

だから、2009年10月のBusinessWeekは、

Fordはそのマーケティング予算の25%をデジタルメディアへ投下する予定だ。これは業界平均の2倍以上だ。
そして、J.D. Powerによれば、2009年、自動車メーカーのマーケティング予算の9%はデジタルで、2012年には12%に増加すると予想されている。

という記事を上げている。

Source：BusinessWeek/ Ford Spending 25% of Marketing on Digital and Social Media

この4年間に、マーケティング戦略が大きくデジタル化し、その中でもFordのような先進企業はソーシャルメディアにシフトしている。

さて、この4年間に、御社のマーケティング戦略は何か変わりましたか？レガシーメディア予算は削減されましたか？何%オンライン化しましたか？何%がソーシャルメディア化しましたか？ユーザフィードバックを受け入れていますか？オンラインのバズモニタリングをしていますか？

German Online Report 2010

先日、当Blogの独在住読者からドイツのオンライン広告に関するレポートをいただいた。独語なので手が出ないため、レポートにあったコンタクト先、BVDWにメールを送ったところ、わざわざ英語へ翻訳したレポートを送っていただいた。Ich danke für BVDW.

追記：
上のドイツ語を「Vielen Dank, BVDW!」へ訂正します。
詳細は、「German Search Engine （Online Ad 2010/03/19）」を参照のこと。

ということで、2009年のドイツにおけるオンライン広告の現況を紹介する。

まず、ドイツにおけるオンライン広告市場は前年比12%増の40億ユーロに達している。これはTV、新聞に次ぎ三番目のメディアで16.5%のシェアを獲得している。この傾向は2010年も継続すると見られ、OVKは今年のオンライン広告規模を47億ユーロと予想している。
2005年当時、新聞とインターネット広告の差は20%以上あったが、昨年は5%弱にまで縮まってきた。今年とは言わないが、来年には順位が逆転しそうだ。
急激に伸びているオンライン広告の内訳をみると、2008年から2009年にかけて大きく存在感が増したのはビデオだ。通常のバナー、ボタン、レイヤ・フロート、ポップアップ・アンダーなどが軒並み前年比で減少しているにも関わらず、ビデオが160%ととてつもない伸びを示している。このビデオがなければオンライン広告は前年比減だったはずだ。
これほどの急増をうけてBVDWは、Screen Digestのレポートを挿入している。

Screen Digestによれば、2009年ドイツのビデオ広告市場は1億ユーロ強の英国とは開きがあるが、4,250万ユーロの仏よりも大きい。2013年には英国が3億ユーロ強で、仏が1.25億ユーロ、そしてドイツが1.38億ユーロと予想されている。

それにしても2010年から2013年の伸びを計算すると3カ国ともに2009年の2.5倍以上の規模に膨れ上がる計算だ。
さて、ドイツの14歳以上のインターネットユーザは、4,438万人、普及率68.5％だ。それを年代別にみると、14~39歳までの層は普及率90%を越えている。それよりも40～49歳の普及率が82.4%、50～59歳の普及率が67％となっている点に注目したい。

切り分けている年代が違うが、英国の普及率は45-54歳で79％、55-64歳で63％となっている。

Source：Ofcom / UK Adults' media literacy 2009 interim report

若年層はもちろんだが、中高年も欧州のインターネット先進国である英国にドイツが追いついてきたようだ。
他にもいろいろデータがあるが、コンバージョン率を取上げたものがある。

下図のトップに書籍が来ている。これはインターネットユーザの58.2%はオンラインで書籍検索を行い、そのうち38.7%がオンラインで書籍を購入したことになり、コンバージョン率は66.5%となる。
Source：BVDW /Online-Werbemarkt wächst 2009 um zwölf Prozent auf über vier Milliarden Euro
Source：OVK Online Report English

さてさて、今年は英独仏の欧州コア三カ国においてビデオ広告が肝になりそうだ。ただし、ビデオ広告だけを出せばいいというものでもない。当然、バイラルビデオの施策もあっての話だ。昨年のT-Mobileのビデオは視聴1,800万回を越えている。こんな楽しいビデオがたくさん見られるかもしれない。多分、Samsungで？あるいは日本のブランドで？

World Digital Media Trend

WAN-IFRA（World Association of Newspapers and News Publishers）と言うところから昨年末に、World Digital Media Trendというレポートが出ていた。

世界的に見ると、メディア＆エンタメ市場は2003年に1.21兆㌦、2007年に1.59兆㌦に達し、2009年に1.8兆㌦、そして2012年には2.1兆㌦を予想している。2009年に1,815億㌦のTV広告は2012年に2,158億㌦へ、そして771億㌦のインターネット広告は1,203億㌦へ伸びると予想している。

その間、TVCFは19%、インターネット広告は56%増となる。
そして、モバイルを含めたインターネット広告を地域別に見たものがある。2009年に米国は世界のインターネット広告の40%を占め、欧州は36%だ。

それが2012年には米国は43%増、欧州は67%増となり、欧州が世界シェアの38%、米国が37%と予想されている。
次に、デジタルホットスポットを示している。モバイル普及率が65%以上、かつインターネット普及率が40%以上のHottestに分類されるのは、欧米、韓国、日本、台湾、マレーシア、豪、乳、UAE、仏領ギアナなどだ。

次のHot in mobile、モバイル普及率65%以上、かつインターネット普及率40%未満に分類されるのは露、アフリカ、南米、中東諸国などがくる。
最後に、新聞とインターネットの広告費を比較している。2003年には大きく開いていた新聞広告とインターネット広告の差は2009年にシェア23%対14.6%にまで縮まり、2012年には21.6%対19%と、その差2.6%にまで接近すると予想されている。
Source：WAN-IFRA / World Digital Media Trend (pdf)

2012年、インターネット広告はTV広告の56%へ、欧州がインターネット広告で米国を抜き、ひょっとするとモバイル向けインターネット広告がPC向けを抜き、多分OECD諸国の大半ではすでに新聞広告をインターネット広告が抜いている。そんな年になる。

2012年というとあと700日くらいだろうか？

何年、何十年という積み重ねる年つきではなく、何日という単位で今までのメディアプラットフォームが音を立てて変化してゆく。そんな時代にいつまでもレガシーメディアにしがみつくしかない企業・ブランドと、オンライン、ソーシャルメディアに生きるユーザとのギャップは途方もなく大きくなる。

そして、広告、PRやマーケティングといったユーザアプローチではなく、エンゲージメントやコネクション、リレーションズといったピアアプローチが主流になる日があと700日に迫っている。

Haiti Earthquake with Twitter and Facebook

ハイチの地震はインフラ、通信網が切断され、どれほどの被害なのかまだ分からない。

UNICEFはYouTubeにビデオをアップし、ハイチ支援を呼び掛けている。



Google.comでHaitiと検索すると、すでに1億件以上の結果が表示され、検索結果ページの中段には「Latest results for haiti」と示されるTwitterのリアルタイム結果が表示されている。それこそ1秒に1本新しいTweetが書き込まれているようで、メディア系や、個人Twitterが最新情報を伝えるとともに、寄付を呼び掛けている。

Twitterだけではなく、FacebookでHaitiと検索すると5つほどがハイチ支援グループとして立ち上がっており、もっとも大きなグループは「Every person that joins we will donate $1 to help people in Haiti!」だ。このグループに参加すると1人につき1㌦寄付をすると言っている。15日の午前9時時点で16万人、11時時点で30万人以上が参加している。

ただし、その母体というか、アドミがいない。どこがどうやって1㌦をどこへ寄付するのか明示されていない。だから、Wallの書き込みにはそれを心配して、「そんなことより国際赤十字に寄付しよう」というものもある。
ということで上の「Every...」というグループは本物ではないと思われる。

しかし、それ以外のグループは、家族・親戚・友人・知人の安否を尋ねる書き込みや、現状報告、救助要請などリアルな人々の書き込みや差し伸べられる支援の手が伝えられている。

先週、「Cause Marketing 2009」を書いたが、米国人がソーシャルメディアを活用して支援する社会貢献活動の中に、「Disaster Relief」があり8番目の17%となっていた。

参考：Cause Marketing 2009 (Online Ad 2010/01/15)

Twitterであれ、Facebookであれ、それを読む、見る我々、遠く離れた国の人々、ユーザに災害の惨状が露出し、できることを提供、支援するヒューマンパワーを結集してくれる。そして、そのパワーは国境を越え、人種や言語を越えて、重層してゆく。

ソーシャルメディアスペースが力を発揮するのはマーケティングだけではない。ヒューマンリレーションと、コネクション、そしてパワーを活用するにはソーシャルメディアしかない。