やはり日本のミュージアムはガラミューか？

世界のミュージアムのうちすでにモバイル対応しているのはどれぐらいいるのか？今後2年間で何をやろうと検討しているのか？

そんなデータを教えてくれる調査レポートが上っている。

それにしても、日本のミュージアムは世界の潮流から大きく引き離されていると思わざるを得ない。これは、日本の企業・団体・グループ・ユーザすべてにも言えることかもしれない。

ブログ、「ミュージアムとモバイルサービス」をアップしました。世界のミュージアムの何%がすでにモバイルサービスを提供していると思いますか？2年後に何を検討していると思いますか？　bit.ly/LoZCqZ

— kasai 2003さん (@kasai_2003) 7月 4, 2012

出典：マサダ　ミュージアムとモバイルサービス

Integration of Social Media, Mobile and Email

米国では、

• 米世帯の97%がemailを利用している
• ネット接続している75%がソーシャルネットワークを利用している
• 米世帯の61.5%がソーシャルネットワークを利用している
• 米人口の91%がモバイルを利用している
• 米人口の23%がスマートフォンを利用している
  

これだけ多くのユーザにemail、モバイル、ソーシャルメディアが利用されているにも関らず、単独マーケティングであったり、他デバイスやチャネルを考慮しないマーケティングがまだ大半だ。

ということで、eROIが統合マーケティングの現状をレポートしている。

全米で2.85億台のモバイルデバイス、7,000万台のスマートフォンが利用されているにも関わらず、デジタルマーケティングをモバイルに最適化することを、「重要だ」と考えているのは31.6%でしかない。「テスト中」が24.6%だが、「重要ではない」と回答しているのは14.8%もいる。
また、email購読者のモバイル利用や有用性を調査していないのが63%もいるので、モバイル版のWebサイトのランディングページを「使っていない」＋「分からない」のが77%にも達している。そのコンテンツもPC用Webサイトの完全版は32%、モバイルに特化したランディングページが68%となっている。
下のようにemailとソーシャルメディアの統合はそこそこ進んでいる。FacebookとTwitterは必須、LinkedinとYouTubeが二番手。まだFourSquareの統合化率は低いけれど、今後、ガンガン上昇してくるはずだ。
Source：eROI / The Current State of Social, Mobile & Email Integration

email、モバイル、ソーシャルメディアの統合実施率グラフといったものを期待していたのだが、それはなかった。残念。

というか、そこまでまだ米国マーケターも手が回らないといった状況なのだろう。まだまだ縦割りサイロ組織が幅を利かせ、既存部門が予算と人員を握っている状況では、あれもこれもというわけにはいかない。だから、社内で伝道しながら予算を調達するといった努力を続けているマーケターがまだ多いはずだ。

しかし、企業・ブランドからみて使いやすい、ROIが計りやすい、効果を期待しやすい、可視化しやすいデバイスやチャネルではなく、消費者・ユーザに一番近いデバイスやチャネルを使い、会話に参加しなければ、コミュニケーションが成立しない。

先週の「Global CEO Study from IBM」で紹介したように、不変だと確信していた顧客が変身し、彼らは後れる企業の対応を横目に先へ先へと進んでいく。今までの業務だけで追いつくことは不可能になってきているのだが...。

「デジタルネイティブである次の世代は、政治、公共機関、そしてビジネスのやり方に革命的な影響を及ぼすだろう。市民は変革を推進し、社会を根本的に変える。それは進化というレベルではない」
Peter Gilroy, CEO, Kent County Council

「運航乗務員を社内のコミュニティに参加させるためには、バーチャルなコミュニケーション環境が必要だ。若い世代の社員は、まったく新しいコミュニケーション方法を求めている。多様な社員を一つにまとめるには、世代を越えたコミュニケーション戦略が必要だ」　
David Cush, President and CEO, Virgin America Airlines

「技術はすでに顧客の行動に影響を与えている。顧客は最先端の技術を使って四大陸を駆け巡り、商品の価格を調べている」
Michael Ward, CEO, Harrods

参考：Global CEO Study from IBM (Online Ad 2010/07/30)

Latest Smartphone Survey June 2010

4,028人の消費者を対象に行われたChangeWaveのスマートフォン調査がある。

これからの90日間にスマートフォン購買を予定している消費者の割合は6月時点で16.4%にまで伸びている。1年前、AppleのiPhone 3GSリリースで押し上げられた14.4%という割合をも越えたブームになっている。
そのスマートフォン市場を牛耳るのはどこかというと、これはAppleが52%で圧倒している。5月の調査から21%ポイントも飛躍的にアップしている。それに続くのはHTCで7%ポイントアップの19%になっている。

それに比べると、Motorola、RIM、Palmは見る影もない。特にPalmの割合は「0%」だ。
Appleに対抗するAndroid系スマートフォンメーカーの勢力図が塗り替えられてきたということだ。昨年12月、今年5月の調査でトップに立っていたMotorolaが失速し、それをHTCが軽く追い越している。
ただし、4.4インチ画面を持つDroid Xが上の図を塗り替えることになるのかもしれない。

Source：ChangeWaveResearch / Latest Smartphone Survey
Source：PCWorld / New Droid Phone Coming on June 23

それにしても日本メーカーの姿がないのは寂しいですね。

携帯ユーザの満足度リストに台湾のHTC、韓国のLGとSamsungが顔を出しているが、日本メーカーというか、出資は対等だがEricsson出身者がトップなどを務めるSony/Ericssonが9位に顔を出すだけだ。
こういったリストに限らず、国力でも、グローバル度でも、英語力でも、最先端製品でも、日本あるいは日本ブランドがまるっきり顔を出さなくなる時代がもうすぐそこに来ている気がする。

大手企業の大半は、連結売り上げの半分、あるいはそれ以上を海外であげている。これから縮ゆく国内市場でどんなにブランド認知や価値が高くとも、海外市場で認知もされず、ランキングに顔を出さないようなブランドは滅びるしかない。ということは売上の半分、あるいはそれ以上が失われる可能性があるということだ。

日本本社がやることはそれこそ山のようにあるのだが...。

Mobile & Facebook in Indonesia

The EconomistグループのThe Economist Intelligence Unitから、「Digital economy rankings 2010」というレポートが出ている。

2000年から世界70カ国の急増するICTの経済に対する影響を分析する「e-readiness rankings」として出されており、2010年の今年、名称を変更されたレポートだ。6つのカテゴリ、「接続性、技術インフラ」、「ビジネス環境」、「社会・文化環境」、「法的環境」、「政府ポリシー・ビジョン」、「消費者・企業の適用」をベースに各国のスコアを算出し、ランキングしている。

上位に北欧と米国が座り、6位以降に香港、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、台湾と来て、13位に韓国が入っている。日本は韓国に後れて16位だ。
Source：Economist Intelligence Unit / Digital economy ranking 2010

各国ともにICTを活用して経済を活性化させようと努力している。特にインターネット、およびコンピュータ教育には多くの予算がつぎ込まれている。

ところで、調査対象国70カ国の中で多分、もっとも英語能力が低いのは日本のはずだ。どんなにインターネットのインフラ、パソコンのスキルを向上させたところで、英語ができない限り、国内の情報・コンテンツしか入手、消費できない。最新情報を入手して、諸外国のビジネスパートナーとの新しいビジネスを始めようにも、最新トレンドに即したマーケティングを始めようにも、大きな壁にぶつかることになる。

国としてのランキングが上ったところで、ガラパゴス現象から逃れられるわけではないな、と考えていたところ、刺激的なコラム、「Social networking innovation in Jakarta」があった。要約すると、

ジャカルタに住む900万人の3分の1はBlackBerryを持っているし、他の住民も数百万のスマートフォンを所有しているので10人に9人はモバイルユーザだ。ジャカルタの人間は携帯からのテキストメッセージとモバイルFacebook利用において世界最先端の都市住民となっている。

世界200カ国にキャンペーンを展開しているシンガポールベースのモバイルマーケティング会社（BuzzCity）によると、2010年Q1だけでインドネシアは28億impression（広告）を消費している。これは二番目の市場、インドの約3倍にあたり、全世界シェアの35%を占めている。

そうだ。

そこでBuzzCityのデータを見ると、Q2までにインドネシアは約44億impressionを配信されて、前年比52%増のようだ。その伸びを凌ぐのがインドで約22億impの98%増となっている。ベトナムに至っては273%増の2.7億impだ。BuzzCityの場合、Q2までの総配信数は128億impとなっている。
Source：BuzzCity / 2010Q2

AdMobのデータを見ると、インドネシアは3位で5.3%、約11億広告impressionが配信されている。AdMobの場合、5月の総配信数は206億impとなっている。
Source：AdMob / May 2010 - Worldwide and Country data

そして、CheckFacebookによれば、インドネシアのFacebookユーザ数は約2,590万人。英国の2,650万人にあと60万人の差でしかない。今年中には英国を抜き、世界で2番目のFacebook大国になりそうだ。
Source：CheckFacebook.com

今、モバイル、Facebookで括れそうな状況がインドネシアにある。

東南アジアを管轄するシンガポールに拠点をおく日本企業の支社が、モバイルやFacebookを活用してマーケティングを実施するのだろうか？

そうなった場合、XXX（企業名）シンガポール、あるいはXXX（企業名）インドネシアといったFacebookページであったとしても、世界中のFacebookユーザがアクセスすることになる。世界中のユーザが、インドネシアというローカルなブランドの情報・コンテンツを共有することになる。

Facebookのようなソーシャルサイトにおいて、テリトリベース、ローカルなブランドコントロールは機能しない。そこで機能するのはグローバルなブランドコントロールだけだ。

Attracting Website Visitors

MarketingProfsからE-commerce Factbookのサンプルが出ている。

中に、「企業・ブランドの（小売）Webサイトへアクセスした際、もっとも影響を受けたものは何か？」と聞いている。
トップグループに来るのは、「ブランド：サイト、企業、ブランドに対する親近感」で32％だ。二番目は「Email：企業からのプロモーションemail」で13%。3番目は「広告：インターネット」で12%。

次のグループには、4番目以降の「広告：既存レガシーメディア」が9%、「検索結果」が9%、「（対面）WOM」が8%となっている。

最後のグループには、「その他」が4%、「（オンライン）WOM」が3%、「その他（ギフト）」が2%、「比較サイトからのリンク」が2%、「（レビューサイト）WOM」が2%、「広告（SNS）」が1%、「（Blog/forum）WOM」が1%、そして「その他（モバイル）」が0.3%だ。

Source：MarketingProfs / E-commerce Factbook

この調査は、23,000人のオンラインショッパーに対して「小売Webサイトへアクセスした理由」を聞いたものだ。

こういったオンラインショッパーをターゲットとするビジネスを展開する企業が最もよく使っているのはDMなどのダイレクトマーケティング、および検索広告ではないだろうか？

しかし、アクセス理由のトップに来る「ブランド：サイト、企業、ブランドに対する親近感」は、既存顧客のブランド体験、各種広告、検索、各種WOM、イベント、割引クーポン、DM・emailプロモーション、ソーシャルメディアマーケティングなどの複合要素が組み合わさった結果だ。すなわち、オフライン＋オンラインIMCの結果だと言えるから、これがトップに来るのは当然だ。

ところがDM系のEmailプローモーションが二番目に来るのは良しとしても、検索結果（広告）がオンライン広告の後、レガシーマスメディア広告と同じ%しか獲得できていない。クリック詐欺は止まず、キーワード単価は上昇し、ROIが低下する検索広告は、この結果を説明できない。

もうひとつ言えるのは、このアクセス理由トップこそ、ブランディングだということだ。何もセレブをフィーチャーし、「XXXを検索」とTVCFを打つことがブランディングではない。ソーシャルメディアスペースに参加するブランドと会話したいと希望する多くのユーザがいる今こそ、ブランド体験やWOMの共有や拡散から親近感、信頼を勝ち取るブランディングが求められている。

折角、顧客・ユーザ・消費者が手を差し伸べてくれている時、わざわざ、面と向かってメガフォン越しに話をする企業・ブランドはいない。メガフォンに隠されていた「顔」を出し、手を伸ばして握るだけだ。「初めまして」と。

Moible Access 2010

PEWから「Mobile Access 2010」というレポートが出ている。

米国のモバイル（PC、セル）デバイスによるインターネットアクセスはアーリーマジョリティを越えたところだろうか。モバイルPCによるインターネットアクセスは47%、セルは40%、合計すると59%にも達している。

残りの41%のうち、19%はインターネットを使っていないユーザで、22%はモバイルアクセスをしていないということだ。ということは実質、レイトマジョリティに達しているようだ。
今のところ、PCとセルの両方を使ったアクセスが半数近い。セルだけのアクセスはまだ20%でしかないが、18－29歳の19%はセルワイヤレスのみだ。30－49歳が13%、50－64歳以上が9%なので突出してい る。やはり、デジタルネイティブはインターネットにも、ソーシャルメディアにも、そして、モバイルにも強いのだ。
次に合計55%が、日に一度以上はインターネットへアクセスしているというデータがある。
Source：PEW / Mobile Access 2010

デジタルネイティブが数を増し、人口比率を上げてくるにつれてモバイルによるインターネットアクセスが増えてきている。そして、その中心はPCからセルに移行しているようだ。

それは、セルを使ってユーザがやっていることを見ても分かる。下に加えて、

• 53%　写真・ビデオを友人などへ送信
• 23%　SNSへアクセス
• 20%　ビデオを視聴
• 15%　写真・ビデオをアップロード
• 11%　物品を購買
• 10%　ステータスアップデート（Twitter）を実行
  

をやっている。これだけのことができるデバイスは他にない。
モバイル、セルといったキーワードをつなげればやるべきことは見えてくる。ここにも国境はないのだから。

Mobile Search Exploding

BusinessInsiderから、グローバルなWeb検索実績とスマートフォンの検索実績を比較するグラフが出ていた。
Source：BusienssInsider / Mobile Search Is Exploding

BusinessInsiderが伝えるRBC Capitalによれば、モバイル検索はこれからの3年間に4倍になるようだ。ただし、その間、PC検索も伸びることは伸びるので、モバイルに喰われるこ とはないようだ。

そして、広告費という面では、モバイルは今後、20～30億㌦規模に増えると予想されている。

ま、モバイル検索に対応するためモバイル検索広告もしなければという話ではなく、本当にユビキタスなモバイルデバイスが、いよいよ離陸するという話だ。これにロケーションアプリやSNS、そしてTwitterなどが絡んでくる。

On the Moveの世界中のユーザにコネクトできるデバイスを欧米企業・ブランドが、次のソーシャルメディアチャネルとして活用してくるのは間違いのないところで、それは一国、一地域といった地理的制限、垣根を超えることになる。それを自覚したマーケティングをどの企業・ブランドが最初に始めるだろう？

それが、日本企業・ブランドではないことだけは確かだ。

Mobile Tour Guide for Visit Japan Campaign

VisitBritainのTwitterアカウントに下のTweetがあった。
Source：Twitter / VisitBritain

上の短縮URLをクリックすると、iTunesにある「London Ride and Stride」へ誘引される。




Source：iTunes / London Ride and Stride

ロンドンのトラファルガー広場からバスやフェリーに乗り、セントポール大聖堂、フリートストリート、ロンドン塔など数多くの観光地を訪れる際、非常に便利なガイドとして使えるiPhone、iPod Touch、多分、iPadにも使えるアプリがダウンロードできる。

さて、Visit Japan Campaignの現状はというと、今年3月までの外客数は累計201万人、前年比55万人、29.4%増と上向いている。が、前年比30%増を達成しても、年間880万人程度で1,000万人の外客誘致目標を達成するにはまだ120万人も足りない。

Source：日本政府観光局（JNTO）

Flickrにバナー広告を出したり、アジア各国のエージェンシーへの働きかけ、インセンティブなど打つ手は打ち、外客誘致に成果が出てきているのかもしれない。しかし、一味もふた味も違うVisit Britainのアプローチのひとつでも参考にすべきだと思う。

参考：Social Media for Visit Japan Campaign (Online Ad 2010/02/12)

Twitter Stats

Business Insiderが、TwitterのDevelopers Conferenceで明らかにされた各種データを上げている。





Source：Business Insider / Twitter Finally Reveals All Its Secret Stats

ようやく外からしかうかがいしれなかったTwitterのデータが出てきたわけだ。そして、TwitterのBlogにあるように登録ユーザの60％以上が米国以外のユーザだ。また、インドの携帯最大手Bharti Airtelとも提携したようなのでインドにおける5.5億のモバイルユーザの多くがTwitterにやってくる。それにインドネシアのキャリアとも提携しているからここからもTwitterに大挙してやってくる。
Source：Twitter Blog / Growing Around the World

なお、Twitter、モバイルユーザを該当国内だけのチャネルと見ているのなら大きな間違いを犯すことになる。

Social Media Power of Samsung & LGE Customers

2009年Q3に世界中で販売されたTV（ブラウン管TVを含む）のトップシェアはSamsungで21.9%、LGEが12.9%だ。この2社に日本メーカー3社が続いている。

Twiceが伝えていたDisplaySearchの予想では2009年、LCD TVの年間出荷台数は1.27億~1.3億台だそうなので、上のシェアをそのままLCD TV出荷台数に乱暴に引用すると、Samsungは約2,860万台、LGEは約1,690万台を販売することになる。
そして2009年Q2の携帯出荷台数は合計で2.696億台、シェアトップはNokiaで1億台以上を出荷して38.3%を占めている。が、それに続くのはSamsungが5,230万台で19.4%、LGEが2,980万台で11.1%となっている。韓国の2社シェアはその他を除き唯一前年比アップしている。
2009年通期の出荷台数も乱暴にQ2の4倍、約10億台とし、Q2のシェアをそのまま通期シェアと仮定するとSamsungは約3.8億台、LGEは1.9億台ということになる。

Source：DisplaySearch
Source：Twice / DisplaySearch Hikes LCD TV Unit Forecasts
Source：MocoNews

乱暴な話だが、Samsungは2009年にTVと携帯電話で約4億人以上、LGEは約2億人以上の顧客を獲得したことになる。

これら膨大な顧客は、インターネットユーザであり、SNSユーザ、Blogユーザ、FlickrやTwitterユーザでもある。こういったソーシャルメディアスペースに参加するユーザが自分の日常生活や学校、職業に関すること、興味のあるトピック、そしてブランド関連コンテンツを共有している。このコンテンツ共有ネットワーク、コネクション、リレーションズに参加する人々がブランドWOMを拡散している。

そう考えた場合、1年間に4億とか2億といったサイズの顧客を獲得する両社はとてつもない可能性を抱えていることになる。例えば、2007年と2008年の販売台数＝既存顧客数を合算すると10億とか5億超といったサイズになる。このサイズのソーシャルメディアスペースのユーザが一斉にブランド関連コンテンツを発信し始めたとしたら...!!!

これら既存顧客をブランドアンバサダーとして活動してもらうマーケティングを考えると夜も寝られない。

Mobile SNS

以前、Mobile Web Explosionを書いた。

参考：Mobile Web Explosion （Online Ad 2010/02/02）

その際、

この見たこともないような巨大ネットワーク、メディアとSNSが合体し始めている。

と書いたが、そのモバイルとSNSのつながりの一部を示してくれるデータがOfcomから出ていた。

2009年12月にリリースされた「ICMR 2009 Charts」によると、欧米6各国の中でモバイルSNSアクセスの最も高いのは英国で30.9%。すなわちモバイルユーザの30.9%、350万人がSNSへアクセスしている。次いで米国の30.1%、1,750万人、スペインが16.7%、110万人となっている。
Source：Ofcom / The International Communications Market 2009

そして、2月11日、Facebookのモバイルユーザは1億人を突破している。ユーザ数が4億人だから25%ということになる。

Source：Facebook Blog / 100 million and Growing

米英はモバイルSNSがモバイルユーザの30%を越え、世界最大のSNS、Facebookのモバイルユーザは25%を越えている。このモバイル率はこれからも一層上昇してゆく。

音声から、SMS、MMSへ移行する世界のモバイルユーザは、PCで慣れ親しんだSNSへも当然、アクセスすることになる。そして、In the field、On the moveというデバイス属性は通常メディアの域を越える。

モバイルコネクション、モバイルユーザ、そしてデバイス属性を意識したコンテンツクリエイティブ、コンテキスト、そしてまったく新しいアプローチ、コネクションが必要となる。今までのオンラインマーケティングを拡張したとしても筋違いになる可能性が高い、そんなスペースが待ち受けている。

Mobile Olympic

先週、カナダ、バンクーバーでオリンピックが開幕した。

iTunesへ行くと公式観戦ガイドアプリがあり、
Yahooはモバイルサイトを立ち上げ、
米NBCなどもモバイルアプリを用意している。
オリンピックに関係する組織委員会、ポータル、TV局などがこぞってモバイルによる情報・コンテンツ配信を行っている。

この動きは当然だろう。Morgan Stanleyによれば、

• モバイルインターネット市場はデスクトップのそれの2倍以上
• スマートフォンユーザは5年間に3倍増、2008年の2.88億から10億へ
  

• 今のところモバイルインターネット・トラフィックはデスクトップ・トラフィックの9年遅れ
• 2009年～2013年の伸びは2000年～2005年のデスクトップの伸びを上回る

Source：Morgan Stanley / The Mobile Internet Report

Morgan Stanleyだけではなく各社から各様の資料、レポートが出ているが、言っていることは同じだ。

これからは「モバイル」なのだ。In the field、あるいはOn the goのモバイルを語らずしてインターネット、ブランディング、マーケティング、エンゲージメントなどが語れなくなってきた。

だからUNICEFは、グローバルなモバイル戦略RFQを出したわけだし、オリンピックもモバイル対応を進めている。

参考：UNICEF RFQ for Global Mobile Strategy　（Online Ad 2009/11/09）

まだ、どのグローバルブランドもモバイルブランディングを開始してはいない。しかし、少なくともその検討、可能性調査を開始すべき時期には入ってきた。

World Digital Media Trend

WAN-IFRA（World Association of Newspapers and News Publishers）と言うところから昨年末に、World Digital Media Trendというレポートが出ていた。

世界的に見ると、メディア＆エンタメ市場は2003年に1.21兆㌦、2007年に1.59兆㌦に達し、2009年に1.8兆㌦、そして2012年には2.1兆㌦を予想している。2009年に1,815億㌦のTV広告は2012年に2,158億㌦へ、そして771億㌦のインターネット広告は1,203億㌦へ伸びると予想している。

その間、TVCFは19%、インターネット広告は56%増となる。
そして、モバイルを含めたインターネット広告を地域別に見たものがある。2009年に米国は世界のインターネット広告の40%を占め、欧州は36%だ。

それが2012年には米国は43%増、欧州は67%増となり、欧州が世界シェアの38%、米国が37%と予想されている。
次に、デジタルホットスポットを示している。モバイル普及率が65%以上、かつインターネット普及率が40%以上のHottestに分類されるのは、欧米、韓国、日本、台湾、マレーシア、豪、乳、UAE、仏領ギアナなどだ。

次のHot in mobile、モバイル普及率65%以上、かつインターネット普及率40%未満に分類されるのは露、アフリカ、南米、中東諸国などがくる。
最後に、新聞とインターネットの広告費を比較している。2003年には大きく開いていた新聞広告とインターネット広告の差は2009年にシェア23%対14.6%にまで縮まり、2012年には21.6%対19%と、その差2.6%にまで接近すると予想されている。
Source：WAN-IFRA / World Digital Media Trend (pdf)

2012年、インターネット広告はTV広告の56%へ、欧州がインターネット広告で米国を抜き、ひょっとするとモバイル向けインターネット広告がPC向けを抜き、多分OECD諸国の大半ではすでに新聞広告をインターネット広告が抜いている。そんな年になる。

2012年というとあと700日くらいだろうか？

何年、何十年という積み重ねる年つきではなく、何日という単位で今までのメディアプラットフォームが音を立てて変化してゆく。そんな時代にいつまでもレガシーメディアにしがみつくしかない企業・ブランドと、オンライン、ソーシャルメディアに生きるユーザとのギャップは途方もなく大きくなる。

そして、広告、PRやマーケティングといったユーザアプローチではなく、エンゲージメントやコネクション、リレーションズといったピアアプローチが主流になる日があと700日に迫っている。

E-Reader Comparison Chart

あまりデバイスに立ち入ったエントリは書いたことがないが、iPadの登場でそうもいかなくなってきた。

単純な電子書籍リーダー、携帯とNetbookの間にくるE-reader、あるいはMP3視聴デバイス、単純なWebサーフデバイスといった基本的に単機能デバイスとしてあったものが、ビデオプレイヤー、ミュージックセンター、インターネットポータルなどの機能が追加された複合デバイスとしてiPadが登場した。

デバイスとしてのインパクトよりも、これらデバイスが今後与えるであろうインパクトを見るためにもベンチマークが必要だと思っていたところ、mocoＮｅｗｓから比較表が出ていたので紹介する。
（クリックで拡大）
この比較表に抜けてはいるがCESでデビューしたSamsungのReaderも今年中にはお目見えする。また、英IntereadのCOOL-ER Readerもある。


Source：mocoNews / How Do E-Reader Stack Up with iPad In The Mix?

これら全てをモバイルに括ることなどできないが、モバイルに少なからず影響するはずだ。ということは、モバイルデバイスとして、ユーザと企業・ブランドをつなぐ架け橋の一部ともなる。あるいは、まったく新しいコネクション、リレーションを開発、拡張してくれるデバイスになるのかもしれない。

なぜなら今のモバイルデバイスでは、あまりにもできることが限られているからだ。紙のように薄く、ビニールのように折りたためるデバイスは無理としても、PC同様の表示と操作性を希望するユーザは多い。彼らが殺到するデバイスが誕生した時、モバイルの可能性も大きく広がるはずだ。

Future of Ad Platform

インターネット、Email、Web、IM、オンラインニュース、YouTube、Podcast、Webinar、Blog、Twitter、SNS、そしてモバイルと我々の日常生活、会社生活をデジタルメディアが取り巻いている。

反面、新聞、雑誌、ラジオ、TVといったレガシーメディアは、そのメディアとしての位置が崩れ、視聴者・購読者が減り、広告収入も激減していくのを目の当たりにしてきた。廃刊、休刊した印刷媒体は世界中でどれくらいに上るのだろう。

デジタルメディア以前にメディアシーンを独占していたレガシーメディアは、様々な対応をしている。が、その効果はレガシーメディアの臨終を大幅に伸ばすまでには至っていない。しかし、唯一、デジタルメディアの負の洗礼を受けていないレガシーメディアがある。

それはOOHだ。


Source：Flickr / muhawi001 New York Billboards

モバイル端末を常時携帯している消費者、顧客、ユーザに対して、On the move中のトリガーとなり、ユーザコネクションのゲートウェイを提供できるOOHは、固定看板であれ、デジタルサイネージであれ、レガシーメディアの中で唯一、デジタルメディアとの親和性が高い。OOHと、Bluetooth、SMS、CSCなどとの組み合わせは、移動、屋外、個人、SNS、Twitter、ビデオ、写真、ソーシャルコネクションといったキーワードと味よくからみ合わさるからだ。

いつまでもブランド名だけのOOHは論外だが、多様な仕掛けを可能とするOOHをデジタルマーケティング戦略のコアのひとつとして検討すべき時期に来ている。

Mobile Web Explosion

昨年の8月とちょっと古いのだが、モバイルWebに関する様々な調査データや予想を集めたエントリが、MobiThinkingにある。

曰く、

1. モバイルユーザは急増中。Portio Researchは2013年には58億人と予想。他のいかなるメディアチャネルもこの規模のリーチを提供できるものはない。
2. Gartnerによれば2009年Q2、モバイル端末の販売は6%減少したがSmartphoneは27%増加。Ovumによれば2014年にはモバイル端末の29%がSmartphoneとなる。モバイルWeb体験がリッチメディア化する。
3. IE Market Researchによれば、2009年Q2に出荷されたデバイスの60%は3G対応、そのうち33%はHSDPA対応、8%はHSUPA対応。いずれも次世代の高速パケットアクセス技術。高速ダウンロード可能。
4. 全世界人口の60%が次世代HSPA対応モバイルでカバーされている。
5. モバイルデータは急激に膨張する。a)2011年には音声データを上回る（Pyramid Research）、b)モバイルユーザがひと月に送受信するデータは2008年の総量を上回る（ABI Research）。
6. 経済状況に関らず、モバイルサービス売上は増加する（ABI Research）。
   
7. モバイルWebが成長するにつれ、モバイル広告は2009年のSMSマーケティング額を上回り、2014年には4倍に達すると予想されている（Juniper Research）。
   

Source：MobiThinking / Mobile Web

インドのモバイルユーザ数は、昨年12月に1,900万人増えて合計5.25億人、前年同月比51.4%増だ。また、2013年には10億人に伸びると予想されている。そして、インドのインターネットアクセスのうち、90%がモバイルだ。

Source：Independent / India adds record 19 million mobile users in December

これに中国のモバイルユーザが加わる。China Mobileだけで昨年11月時点で5.2億人のユーザがいる。このうちインターネットアクセスユーザはいくらいるのだろう？

Source：Yahoo News / China mobile users risks SMS ban in porn crackdown

この見たこともないような巨大ネットワーク、メディアとSNSが合体し始めている。

参考：Top Priority of Digital Marketer （Online Ad 2010/02/01）

Top Priority of Digital Marketer

Society of Digital Agenciesというところから、「SoDA 2010 Digital Marketing Outlook」というレポートが出ている。

世界中のマーケティング関連の役員レベルを調査した処、今年のデジタル予算は大幅に増えそうだ。デジタル広告・マーケティング代理店を10数%とすると、レガシー広告代理店は20%弱も「大いに増える」と予想している。そして、ブランドは70%前後も「増える」と予想している。

特に注目すべきは、デジタル広告・マーケティングもレガシー広告代理店も数%「大いに減る」と回答している。が、ブランドは0%だ。
現在の経済状況で「長期的にデジタルマーケティングが増える」と考えているのは、ブランドで60数%だが、それ以外すべての調査対象で70%を超えている。
だからデジタルマーケティングに対応できる人材が必要となる。デジタルマーケティング部門の人員を増やしたのはデジタル広告・マーケティング代理店の25%前後、レガシー広告代理店は30数%もすでに人材を雇用し、まだ募集中のようだ。
最後に、2010年のトッププライオリティを訊いている。

9カテゴリの中で「トッププライオリティ」だとされたのは、「ソーシャルネットワーク・アプリ」がトップで45.4%。僅差で「インフラ」が44.5%だ。そしてゲームを除く、残る7カテゴリともに「重要」とされている率が高い。
Source：Society of Digital Agencies / SoDA 2010 Digital Marketing Outlook

トッププライオリティに挙がっているソーシャルネットワーク・アプリと合体するのはモバイルだ。モバイルのPVが70%程度になっているMixiの例を引くまでもなく、Facebookであれ、MySpaceであれモバイルアクセスが増えている。

今年はごく一部の企業・ブランドにとって、ソーシャルメディアマーケティングを本格化し、モバイルSNSマーケティングを立ち上げてくる年になる。

ただし、それ以外の企業・ブランが活用しようとしているマーケティング戦略は従来からのマーケティング手法をソーシャルメディア化、あるいはモバイル化しただけのものだ。今までの手段、法則、指標で全く違うユーザをターゲットにしている。

与えられた牧草を食み、牧羊犬の指示通りにLEDシートを背負わされ、あっちこっちと動かされて羊文字や絵を描いた、もの言わぬ羊さん達はもういない。籠から逃げ出し、あちらの枝、こちらの枝へと飛びまわり、ピーチク、パーチクとかしましい鳥さん達は、企業・ブランドが振る旗には目もくれず、集団となって駅前に糞を撒き散らす。羊さん達なら牧羊犬の出番もあるが、勝手気ままに空を飛びまわる鳥さん達を先導するのはThought Leader（実践的先駆者）しかいない。牧羊犬で鳥さん達に指示して、こちらの思い通りの巣箱へ誘導することなどできはしない。

SNSとモバイルが合体する時、レガシーマーケティングの終焉は早まる。

Twitter User Nov 2009

Silicon Alley InsiderのChart of the Dayに、最新のTwitterユーザ数が出ていた。

11月時点で全世界9,370万人となっている。1月が1,980万人なので、10ヶ月で7,400万人も増えている。ただし、7月に単月で940万人増加して以降、単月のユーザ増加数は落ちている。11月は710万人だ。
Source：Silicon Alley Insider / Chart of the Day

そしてChart of the Dayの元ネタ、WebProNewsには、Tweets数推移データもあった。それによれば、11月時点の総Tweet数は60.91億、1月が11.65億なので、10か月で49億超も増えている。また単月ごとの新登録ユーザによるTweet数も8月に若干落ち込んだことを除けば、一貫して増えている。

総登録ユーザ数で総Tweet数を割ると、11月は9.5Tweet＠Twitterということになる。10月は9.3、7月は10.5だった。
Source：WebProNews / Number of New Twitters Declines

最初の図を見ると、Twitterの伸びもこれまでかという見方になるし、2番目の図を見るとTwitterユーザ当たりのTweetは増えているのでTwitterそのものの影響力はこれからも増えると見ることもできる。

さて、ソーシャルメディアスペースがモバイル化することと、Twitterがより普及、浸透することは同じコンテキスト上にある。だから、Twitterの伸びが一時期弱まったとしても、個人のソーシャルコネクションがモバイル化することにより、Twitterのユーザ数は増えるし、その影響力はますます強まると言える。

そして、Twitterに限らず、どんなサイトであれ登録ユーザ数のうち、本当に重要なのはアクティブなユーザだ。このアクティブユーザであり、アーリーアダプ ターであり、インフルエンサーであり、ブランドアドボケーターが重要だ。彼らのコンテンツ、メッセージ、コメント、リプライなどが他のユーザを引きずって ゆく。他のユーザのイメージ、コンセプト、判断に大きな影響を与えてゆく。

彼らはFacebookユーザであり、Twitterユーザであり、WordPressユーザであり、YouTubeユーザだ。彼らは多様なメディアチャ ネルを駆使し、彼らのオリジナルコンテンツに加え、編集・加工・評価したブランドコンテンツをそれらチャネルに供給してゆく。そして彼らのフレンド、フォ ロワー、サブスクライバーをリードしてゆく。

今は、Demi Mooreの旦那が400万人以上のフォロワーを抱えているが、今後、アクティブなTwitterユーザに数万、数十万、あるいはひょっとすると数百万のフォロワーがいてもおかしくない時がくる。その時、Twitterにアカウントもなく、アカウントがあったとしてもフォロワーもフォロイング数も少ない企業・ブランドは、ソーシャルコネクションに参加することも、ソーシャルブランドとして認識されることも、語られることもない。

UNICEF RFQ for Global Mobile Strategy

10月27日付けでUNICEFが、グローバルなモバイル戦略を求め、RFQ(Request For Quotation)を出している。

背景に以下の説明がある。

UNICEFは、アドボカシー、資金調達、若人とのエンゲージメント、そしてリアルタイムデータの収集など、国単位でのモバイルキャンペーンには十分な実績がある。

しかし、我々がまだ実行していないのは、「これら国単位の多様なプロジェクトが、UNICEFが活動する世界規模でどのようにコネクト（連携）できるかを調査することだ」

近年、モニタリング、評価、情報収集の革新や、それらとプログラムや供給機能との連携により、モバイル技術を活用する可能性が開けてきた。そのため、我々はこの知識を統合し、モバイル技術を活用したエンゲージメントを行うためフレームワークの基礎を構築したい。

ということで、「（NYにある）本部から効果的に各国ごとの活動を調整するため、UNICEFはコンサルタント、あるいはコンサルティング会社に対して以下を求める」としている。

1. 国ごとのプレゼンス、戦略的な調整などを含んだ視点から、多様な携帯電話サービスプロバイダーの活動を図示する。
2. 現在までのUNICEFのモバイル戦略を分析する。
3. グローバル、リジョナル、そして国レベルでのステークホルダーをターゲットとした戦略を提案する。
   

Source：UNICEF RFQ
Source：Mobile Marketer / UNICEF seeks outside help for mobile strategy

11月6日が締め切りだったが、何人、何社が提案書を提出したにしても、そのモバイル戦略にはSNS、Twitterなどが入ってくることは間違いがない。パーソナルなインターネットデバイス、ダイレクトなエンゲージメントデバイス、そしてコンテンツの拡散デバイスである携帯を起点として、個人のコネクションを活用する戦略の中にSNSやTwitterは欠かせないスペースになるからだ。

提案書では、このコネクションの中でコンテンツがダイレクトにリレーされ、消費され、次のコネクションへ再露出されてゆく画を描くことになるはずだ。

UNICEF、国連児童基金とは、「全ての子どもたちの権利が守られる世界を実現するために活動する組織」だ。

Source：ユニセフとは

営利を目的としないこういった団体までも、活動の効果、効率を上げるためグローバルなモバイル戦略を模索している。UNICEFが出したRFQこそ、世界のグローバル企業・ブランド、そして日本のグローバル企業・ブランドが出すべきRFQではないだろうか？

Online Spending in India

Webchutneyからインドにおけるデジタルマーケティングに関する調査、「Digital Media Outlook 2009」という資料が出ている。

インドの広告費の三分の二を支出している500の企業・広告主・マーケターを対象として、デジタルマーケティングの現状を調査している。

まず、インドのインターネット人口を4,700万人、普及率4.2%としている。が、これには口を挟みたい。

下の参考で紹介したようにIAMAI (Internet & Mobile Association of India)が今年の1月に出したI-Cube 2008で、2008年9月時点で都市部のインターネットユーザは5,700万人（アクティブユーザは4,200万人）を超えている。また、ＩｎｔｅｒｎｅｔＷｏｒｌｄＳｔａｔｓが伝えるように、2008年11月のＩＴＵの推計では8,100万人となっている。8,100万人とすると普及率は7%となる。

参考：Internet in India 2008 (Online Ad 2009/03/11)
Source：InternetWorldStats.com

さて、2008-2009年の広告支出シェアだが、TVと印刷媒体が圧倒している。ただし、500マーケターの内82%がオンラインに予算を支出し、それは全体の5.4%にあたる。
トップ500のマーケターからすると、インターネットを利用する目的は、とに角「引合い生成、迅速対応、そしてコンバージョン」だ。次に「認知、可視化、ブランド構築」が来る。とに角、マーケティングのコミュニケーションチャネルとしてではなく、ダイレクトマーケティングチャネルとして活用しているわけだ。
そこで、どんな展開をしているかというと、ブランド専用サイトとかは当然としても、すでにソーシャルメディアを試行しているようだ。また、モバイルやバイラルもやっている。ここら辺が上の図とちょっとずれてくる。
そして、来年の広告費を予想している。2008-2009年の513.6億ルピーから10%減少し、2009-2010年は465.3億ルピーに落ち込むようだ。しかし、トップ500マーケターは前年比44%増の39.9億ルピーをデジタル部門に予定しているようだ。

これだけでも今年の5.4%から来年はシェア8.6%へ伸びることになる。

そしてトップ500マーケターが全体の三分の二を占めたままだとすると全体では62.5億ルピーに達すると見られている。
最後に各メディアごとのリーチを出している。
Source：Webchuntney / Digital Media Outlook 2009
Source：AdAge / Consumer-Goods Brands Likely to Triple Online Spending in India Next Year

最後の図に似たような図を、昔、よくご覧になったような記憶はありませんか？オンラインがどんなに逆立ちしたところで、マス4媒体にかなうわけがないと誰もが思っていた、そんな遠くない昔があった。

しかし、今、日本では新聞広告をオンラインが上回り、TV広告の次に位置するのも時間の問題だと見られている。そして、日本と同様にモバイルがリーチでもTVに肉薄しているのがインドだ。加えて、インドではすでにモバイルトラフィックの48.9%がSNSへ向かっているというデータもある。

参考：Mobile SNS (Online Ad 2008/06/05)

日本よりも時間は少しかかるかもしれないが、米国で起き、日本でも、欧州でも起きた同じパターン、レガシーメディアの衰退がインドでも確実に始まっている。