今は、海軍のリーダーになるために、エキサイティングでダイナミック、そしてチャレンジしなければならない時だ。直面する無数の課題の中に、この2～3年の間に劇的に変化したコミュニケーションの仕組みそのものがある。ソーシャルメディア・プラットフォームとテクノロジーが急激に成長し、コミュニケーション環境をフラット化し、民主化して、我々自身はそれをようやく理解し始めている。
効果的なコミュニケーションは、常にユニットとミッションの成功に貢献してきた。今日の多接続環境で、オーディエンスと会話し、エンゲージすることは不可欠だ。最近起きたミリントンでの洪水時、基地司令官と彼のスタッフは、被害状況や対応を探るアプローチの一環としてソーシャルメディアを効果的に使い、洪水対応を成功裏に導いた。ハイチにおいても、統合作戦時、参加部隊司令官は部隊及び隊員とのコミュニケーションにソーシャルメディアを利用した。
ソーシャルメディアは、我々がリーチしたいと考えるステークホルダー、以前であれば困難であったステークホルダーを含めて、関連し、調整され、特化した情報を伝達する効果的なチャネルだ。電話、Fax、email、Webサイトなど、他の通信技術の出現と同じように、我々はこれらツールを安全、効果的に利用するよう注意を払わなければならないし、隊員やその家族も同じように教育しなければならない。一般企業と変わることなく、オーディエンスとかステークホルダー、リーチといった文字が顔を出すことに驚く。
日本でもソーシャルメディアハンドブックを社員に配布している企業は多い。ボヤ騒ぎや炎上を防止するための「べからず集」になる部分を否定するつもりはないが、ソーシャルメディアツールを使ってリーチする、アプローチするオーディエンスやステークホルダーに対する記述、説明がどこまでされているのかに非常に興味がある。
米海軍は、「コミュニケーション環境をフラット化し、民主化して、我々自身はそれをようやく理解し始めている」と書いているように、以前からの一方的なコミュニケーションではなく、オープン、対等、双方向のコミュニケーションプラットフォームへ変異したことを理解している。
それが国や人種を越えた普遍的な変異だとすると、広報・マーケティング・営業がソーシャルメディアを使うためには、以前とは真逆のコミュニケーションを行わなければならない。単にソーシャルメディアを使って以前同様の広報や販促を行うことはソーシャルメディアを活用することにはならない。
だからこそ、社員に持たせるソーシャルメディアハンドブックに興味がある。
そして、この普遍的な変異を前提に書かれたハンドブックがどれほど日本にあるのかにも興味がある。
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