B2C Online Survey

最近、Forbesへアクセスした際、今度はE-Bookに関するブランドサーベイを受ける機会があった。

E-Book関連製品のブランド認知、購買意思、購買予定などをチェックしていくものだった。

• E-Bookを知っているか？
• 以下の5製品を知っているか？
• iPod Electronic book
• Amazon Kindle
  
• iRex iLiad
• Franklin E-bookman
• Sony Reader
  
• 上の製品のオンライン広告を見たことがあるか？
• 5製品の印象を10段階で評価
• 5製品を購入する際どれを選ぶかを10段階で評価
• 購入予定時期は？
• 5社のブランドイメージを項目ごとに評価
  
• オンライン広告を見せて、これを見たことがあるか？
• その広告はどのブランドの広告だったのか？
• その広告に対してどのようなイメージを持ったか項目ごとに評価
• 最近、購入したデジタル家電とその価格
  

などを訊くといったサーベイだった。

オンライン広告のフォローとして当然とも言えるビフォー・アフターのブランド認知をやっている企業は希だ。コストや手間がネックなのは分かるが、フォローアップを行わずに広告効果を測定することはできず、ベンチマークさえ設定できない。その点、この企業はきちんとやっていることがわかる。

ただし、設問にもう少し膨らみが必要だろう。サンプルとして見せられたオンライン広告は、単純なLarge Rectangleだし、ランディングページにもオンライン露出を拡大させる仕掛けはなかった。そのため、「このオンライン広告を見たことがあるか？」という部分で終わってしまい、追加の設問ができていない。

現在、オンラインでの露出はWebサイトであれ、オンライン広告であれ、Blogであれ、情報がバイラル化しなければ非常に限定された露出となる。既成メディアでの露出と同様に、力技で露出を稼がなければならなくなってしまう。Dellのように2004～2005年の2年間に米国だけで500億impressionを超える露出を投下できる企業ならいざしらず、大企業であっても事業部予算で出稿されるようなオンライン広告なら、露出＝絶対露出量に加え、何らかのバイラル化を図るマーケティングが必要だ。一端、目論見どおりにバイラル化してくれれば、コストのかからない露出が自然発生的についてくる。

それにはランディングページに、左のボタンをつけ、パーソナライズドホームページにアイテムとして追加させたり、ソーシャルブックマークさせたり、ニュースアグリゲーターに登録させることで、コンテンツや画像、動画を共有してもらい、バイラル化することが重要だ。また、オープンなコメントセクションを設け、アクセス者コメントに対する企業側レスポンスを見せることも必要だ。企業がユーザと対話する姿勢を持ち、個別コメントに的確なレスポンスを返すことを示す必要がある。そうすることによってのみ、ユーザは企業側情報を消費し、フォーラム、コミュニティメンバーなどと共有してくれる。

そういった仕掛けがあれば、E-Bookサーベイの設問で、例えば以下のように追加露出分の把握が可能となり、どのオンラインメディアをモニターし、次回キャンペーンはどこを重点的にプロモーションすべきかも分析できる。

• del.icio.usのソーシャルブックマークを見ましたか？
• Diggの投稿を見ましたか？
• YouTube/Yahoo!/MySpace/Google Videoで見ましたか？
• Technoratiで検索しましたか？
  

著名な既成メディアサイトであるNew York TimesやWashington PostにしてもWeb2.0化、バイラル化戦略を推進している。特にWashington Postは積極的だ。左のようにBloggerが該当記事に対して何を言っているのか。Digg、Google、del.icio.usなどのブックマーク機能、そしてFacebookで自分のプロファイルに記事を追加したり、共有させる機能まで備えている。

世界からトラフィックを獲得している著名な既成メディアであったとしても、個人メディアが膨大なトラフィックを生成し、情報共有、発信が行われている現在、サイト単独での露出力、露出範囲は限られている。彼らにしてもWeb2.0トレンドに便乗し、バイラル化しなければ、取り残されてしまうことを膚で感じているのだ。

欧米競合企業との圧倒的なオンライン露出ギャップ、製品・サービス・ブランド・企業情報量に劣る日本のグローバル企業は、製品マーケティングにも、ブランドマーケティングにも、コーポレートマーケティングにも、バイラル化戦略は欠かせない。