6月までは視聴できそうなので、興味のある方は下をクリックのこと。
まずHavas Mediaは、消費者を3つのグループに分割している。- Eco-Apathetics（エコ無関心派）
気候変動問題の影響を過小評価、気候変動メッセージに疑問、原因を自然災害と考える - Eco-Attentive（エコ関心派）
問題をよく認識し、CO2が原因であることを理解、食料・水・健康など個人レベルへの影響に関心がある - Eco-Absorbed（エコ積極派）
地球全体の問題だと認識し、その結果がローカルに及ぼす影響を考えている。エコ無関心派にも責任があると考える
- 22% エコ無関心派
- 43% エコ関心派
- 35% エコ積極派
- エコ無関心派
- 米と英が最も高く、34%
- エコ関心派
- 独が53%、仏が50%、そして英も49%と高い
- エコ積極派
- ブラジル、メキシコ、インドが50%を越えている
- 一般的に途上国はエコ積極派が多く、先進国にはエコ感心派が多い。また途上国にエコ無関心派は少ないが、先進国は多い
自国政府が気候変動に対する取り組みを聞いている。「よくやっている」、「まあまあやっている」と
- 高い評価を下しているのは、中国、インド、ドイツ
- 低い評価を下しているのは、スペイン、メキシコ、米国
- 各国政府よりも企業が積極的に問題解決に当たるべきだと考えているのは、
- 独、仏、英、米、ブラジル、メキシコ
石油＆燃料、航空、自動車、エネルギー、家庭用品、消費財、電気製品、小売、銀行、メディア、通信、その他の11業種に対する評価は；
グローバル評価を基準として、それよりも高い評価をグリーン、低い評価をレッドで示している。
- 先進国は一般的に各業種に対して厳しい評価を下している
- 英国は石油＆燃料、その他を除き全業種がグローバル評価以下
- フランスも6業種にグローバル以下の評価
- 途上国は一般的に各業種に対して寛大な評価を下している
- インドは電気製品とその他を除き、全業種が高い評価を得ている
自分でできることとして、いろいろな項目が挙げられている。環境問題を家族や友人に伝える、環境団体に献金する、公共交通機関を利用する、理沙サイクル、リユース、ゴミを減らすなどあるが；- 52.7% 環境に影響を与える製品・サービスは購入しない
- 40.5% エコフレンドリーな製品・サービスを購入する
Source：Havas Media / Global Study Webcast（注：pdfは上のリンク、Webcast画面からダウンロード可）
程度の差こそあれ78%が気候変動や環境保護に関心を持ち、自分でできる貢献は行おうとする消費者が増えてきている。個人が行える小さな貢献よりも環境へのインパクトが大きい企業にも自覚と行動を求める消費者も増えてきている。そのため、環境に配慮した開発、製造、物流、サプライチェーン、リサイクル・リユースなどの使用済み製品の回収まで責任を果たす企業の製品やサービスを購入するという消費者も増えてきている。
そしてこれら消費者は口も、耳も、眼もない存在ではない。Blog、SNS、Chat、Twitter、YouTubeなどを使うことで、個人のパワーが企業やメディアを超えつつある現在、彼らこそ最も注目しなければならないアーリーアダプターであり、アーリーマジョリティではないだろうか。また、Greenpeaceのようにエレクトロニクス製品・ゲーム機・TVに使用されている有害化学物質排除をキャンペーンしている環境団体もあれば、グリーンだ、グリーンだと叫ぶ企業をGreenwashing(見せ掛けの環境保護姿勢？)だと見透かすところもある。単純に企業からの一方的な情報提供だけで納得する消費者・ユーザは少ない。オープンで対等な対話チャネルを開かなければ彼らの耳にも、眼にも届かない。だから氾濫する情報の中に埋没するだけとなってしまう。
これはもはや「ビジネスに及ぼす潜在的なインパクト」どころの話ではないはずだ。既成メディアを通した一方的な情報提供だけで、消費者・ユーザからのタイムリーで真摯なフィードバックを受けとることはできない。Web 2.0と言われ始めて久しいが、グローバル企業の取り組みは遅い。
参考：Greener Electronics March 2008 (Online Ad 2008/05/09)
参考：Green Message or Greenwashing (Online Ad 2008/04/02）
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