下のHitwiseのグラフを見れば、検索本体、YouTube、Gmail、Image、Map、Blogger、Newsまでは何とか顔が出ているが、それ以降はあまりグラフに顔が出てこない。まったくGoogleの業績に貢献してないサービスもある。それにLivelyが追加されても現状のプロパティ比率に大きな変動はないだろう。
Source：Hitwise / Google Properties Breakdownさて、Googleのサービスの中にHealthがある。
このGoogle Healthというサービスは、ユーザプロファイル、体調、薬、アレルギー、カルテ保管、オンラインのヘルスサービス、ドクター検索などを提供してくれる。迎え撃つ専門サイトには、WebMDを筆頭にRevolution Healthなど多くのサイトが無料、有料サービスを提供している。これら既存サイトが提供するサービスとGoogle Healthの何が違うか、何がメリットかというと何もない。
既存サイトにはGoogle Healthのサービスに加えて、子供向けの症状例・対応例、フィットネス、食事や料理レシピ、育児・新生児アドバイスなどの情報がある。男性、女性別の症例やセックス（勃起不全）相談など幅広いサービスも取り揃えている。また、日々の体重、食事などの入力データにより健康指数インデックスを表示、ガン、心臓病の発生確率なども表示し、リスクファクターなどを教えてくれるサービスもある。WebMDなどのように医者、医療機関間のネットワークや、一般企業のヘルスケアサービスをポータルで提供しているところもある。今のGoogle Healthのコンテンツは、データセンターの稼働率を上げるためだけの内容しかないように見える。とするとGoogleの大半のサービス同様、飛躍的に利用ユーザが増える見込みもなさそうだ。
日本でも、ソフトバンクリブラ、ここカラダ、So-Net M3 (Ask Doctors）、i-revoなど、またポータルサイトが提供しているオンラインメディカルサービスなどがある。どこも基本的に似たり寄ったりのサービスで格別、差異化できているところはない。最先発に近く、2007年Q4に月額315円で33.4万人の会員を抱えるAsk Doctorsだけが一人勝ちのような状況だ。
Source：So-net M3 / 決算資料 （pdf）オンラインのヘルスケアは今後とも大きな伸びが見込める市場だ。高齢化社会を迎える先進工業国ではインターネットの普及により、症状・症例・治療方法の確認、ダイエット・栄養・ビタミン、医薬品、病院、治療費、保険など様々な医療トピックが検索されている。また、様々な無償、有償サービスがオンラインで提供されている。人間が大きな関心を寄せる事柄なのだ。
少し古いが、PEWのデータによれば2006年にインターネットユーザの80%、18歳以上の1.13億人が何らかの形でオンラインの健康情報を検索している。医者に罹ったインターネットユーザとそうではないユーザは、84%対66%で健康情報を検索している。検索者は若干女性比率が高く、30-49歳が84%、18-29歳が79%、50-64歳が78%だ。インターネット世代が年をとるに連れて中高年のインターネット検索率も上がっていくだろう。検索したトピックの詳細は下の通り。
Source：PEW / Online Health 2006 (pdf)日本でも同様だ。これも古く、今ではリソースを確認できないのだが、経産省の「健康サービス市場規模」的なデータに国民生活における関心事項がある。2番目と4番目を占めているのが「健康」だ。高齢化が進んでいる日本ならではといったところで、健康意識が非常に高い。
健康ニーズを見越して、Google Healthであれ、日本の同様サービスであれ、オンラインヘルスケア市場へ参入してきているのだが、まだ確立されたマネタイズフォーマットは見当たらない（So-Net M3/Ask Doctorsを除く）。日本の場合、保険組合が治療費の7割を負担しているだけに、組合員（患者）の意識が高まらない限り、医療費の高騰は留まりそうにもないという状況にありながら、サービスはすべて個人に向いている。
長くなってきたので、続きは日を改めて。
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