世界を同時不況が襲い、株価、経済指標は奈落の底へまっしぐらといった観を呈している。そんな中、ICOMから「Marketers’ Survival Manual」という資料が出てきた。
この資料は、消費行動の変化を元に販促戦略を打ち出せ、小売の勝ち組と提携したマーケティング戦略を打ち出せ、不況時のクーポンに活路を見出せ、優遇メンバーシップの活用、マーケティングに投資せよ、といった内容になっている。
その枕としてEpsilonが行ったCMO調査データを持ち出してきている。それによると、今回の金融危機、不況による重大な影響があると考えるCMOは37%しかいない。少し影響があると考えるCMOは56%、影響がないと考えるのは6%だ。
リーマンショックが米国を襲った時、日本は大丈夫だと誰もが思っていた。だが、時間が経つにつれて影響は大きくなるばかり、GDPが年率二桁のマイナスにまで落ち込むとは誰も予想もしていなかった状況と似ている。
そして、広告予算を増額するのは5%にとどまり、削減するCMOは70%だ。
また、ソーシャルメディアツール、サービスに対するCMOのスタンスは最悪だ。MySpace、Facebookに対して否定的なCMOは55%、Blogも49%、フォーラムは34%、Webcast/Podcastは30%だ。
Source:ICOM / Marketers' Survival Manual (pdf)
今回の金融危機、世界同時不況は、Web 2.0時代に起こった。消費者・ユーザがメディアとして機能し始め、メインストリームメディアの質量を凌駕するまでに育ってきている。そして「自分と同じ様な人々」の声は、企業・ブランドのコミュニケーションメッセージを上回る影響力を獲得しつつある。
そして「広告の終焉」とIBMがレポートを出しているように、インターネット、Web 2.0、参加、共有といった要因が広告業界、広告代理店、メディアを揺らしている。ローマ法王がYouTubeにお出ましになるこの時代に危機感のないCMOは、何も日本に限った話ではないようだ。
参考:The End of Advertising (Online Ad 2008/08/29)
参考:Pope in a Box (Online Ad 2009/01/26)
参考:Return on Ignoring (Online Ad 2009/01/16)
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