様々なデータがあるのだが、「Webビジター調査」がある。四分の三、75%はWebサイトへアクセスしたビジター調査のデータをもとに、マーケティング戦略・戦術を決定している。
Google AnalyticsなどフリーのWeb解析ツールを使っているところは多いが、アクセスユーザの属性やWebへアクセスした目的、興味、行動など、そしてユーザ属性をベースにWebサイト改良や次のマーケティング戦略に活かすデータマイニングをやっているところが75%ということだ。
そして、得られたデータ、分析をもとに現在活用している、あるいはこれから活用しようとしているマーケティング戦術として、Email、DM、Webパーソナル化、コールセンター、モバイルなどを使ったオファー、販促などがある。
Source：Unicaこの調査は欧米150人以上のオンラインおよびダイレクトマーケティングの専門家を対象としたものなので、その業務は販促、直販がコアになっているし、Webビジター調査をやっているのも非常に高率となっている。だから、ビジター調査を基にしたマーケティング戦術にはEmailオファー・販促などが来ている。
しかし、Webサイトへのトラフィックが増えた、減ったで一喜一憂するよりも、アクセスユーザの属性を把握し、オファー・販促以上に、ユーザのアクセス目的、その目的が達成したのかしないのか、あるいはWebサイトの評価、機能、ボタン、リンク、検索、必要メディアはあったのかなかったのか、どこをどう改善すれば再訪することにつながるのか、あるいは、アクセスユーザのソーシャルメディア経験、よく利用するサイト、ユーザの友人数・フォロワー数・RT数、ソーシャルメディアスペースでの競合イメージ、比較などを聞きまくったほうが、オンラインやダイレクトマーケティングだけではなく、ブランドマーケティング、オンラインブランディングとしても今何が不足していて、来期何をすべきかが見えてくると思うが、いかがだろうか？
なぜなら、Webを立ち上げ、コンテンツを発信し、ソーシャルメディアスペースに参加しているだけでは、特定コンテンツが共有されることはあったとしても、ユーザとの対話チャネルの一部にしかならないからだ。直接、企業・ブランドがビジター調査をするという意思を発現して、フィードバックを受け取る形も対話チャネルの一部を構成するからだ。また、そうやってこそ、生の声を訊くこともできるからだ。
