The Communication Market 2006 (UK)

OfCom（英国情報通信庁）のレポートを見ると、
1) インターネットを使うことによって他のメディア消費が減ってきている。加えて、その傾向は、15～24歳の若年層で顕著となっている。特に、全国紙（-27%）、地方紙（-22%）、雑誌（-21%）、ラジオ（-15%）がその影響を受けている。
ところで全世代でのTVへの影響を見ると、全体で-16%、15-24歳で-13%、45-64歳で-18%となっている。メディア単位で最もインターネットの影響を受けているのはTVだ。次に全国紙が-14%の影響を受けている。

2) その最もインターネットの影響を受けているTVに関して、PSB (Public Service TV Broadcasting:BBC-1、BBC-2、Channel-3、4、5)の5TV局合計の視聴シェアが継続的に低下しているというデータがある。これも16-24歳と全世代での比較をしている。2001年に全世代で80.4%、16-24歳で74.3%あったシェアが毎年、低下を続け、2005年には全世代で70.4%、16-24歳で58%にまで下がっている。
この5年間に全世代で10%、16-24歳で16.3%低下したことになる。たった5年間で、これほどの大きなメディアシフトを生んでいる理由のひとつは若年層とSNSだろう。

3) TVの視聴低下の原動力になっている16～24歳の若年層は主要なSNSユーザを形成しているというデータもある。少なくとも1週間に1度、SNSへアクセスするのが54%、月に1度が12%も占めている。合計で70%がなんらかの頻度でSNSへアクセスしている。これを世代別に見ると35-44歳の合計で30%、45-54歳で31%、55歳以上の25%がなんらかの頻度でSNSへアクセスしている。
ブロードバンド化が進展するにつれ、アクセスカテゴリは広がり、SNSへのアクセスも当然増えることになる。また、Blog立ち上げも増加し、情報の訴求範囲が広がることになることから、やはり、SNSは目を離せないターゲットグループだ。

4) というわけでオンライン広告は9カテゴリの中で4番目を占める広告メディアになっている。2001年から2005年までを見ると、ビジネス誌、新聞の広告費が減少、TVとオンラインが伸びている。

しかし、上のデータにあるようにTV視聴が低下してきているのは間違いないので、今後、TV広告費の一部がオンラインへシフトして行くのも間違いないだろう。


Source：The Communication Market 2006(Presentation by Ed Richards : pdf）